# オンコセラピー・サイエンス（4564） 2027年3月期第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4564/disclosure/20261105565438
種別: 決算
開示日: 2026-11-06
Komoriの読み（0-100）: 63
企業ページ: https://komori.app/company/4564

## 何が変わったか

当中間期は、事業収益が前年同期比で減少し、営業損失・経常損失・最終損失がいずれも拡大した。通期業績予想は、現時点では公表されていない。

## 会社が挙げた理由

事業収益は解析サービス等による収入等の受領によるもの。損失の拡大については、医薬品候補物質の基礎研究・創薬研究の継続、低分子医薬・がんペプチドワクチン・抗体医薬の3領域における臨床開発の進展に伴う費用計上、がんプレシジョン医療関連事業における売上原価の計上が主な要因とされている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":335672,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":-568576,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-572995,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-574827,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":2338776,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":2062522,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-468733,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1302,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":463998,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2083300,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: not_disclosed
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: {"value":1302,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":550,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":1302,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況は存在するが、現金及び預金を2,083百万円有しており、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 事業収益は解析サービス等による収入等の受領。損失拡大は、基礎研究・創薬研究の継続、低分子医薬・がんペプチドワクチン・抗体医薬の3領域の臨床開発進展による費用計上、がんプレシジョン医療関連事業の売上原価計上が主な要因。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 記載なし（原文: 「「現時点で当社グループは今回の業績予想について記載をしておりませんが、判明次第お知らせいたします。」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「今回の業績予想について記載をしておりません」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「335百万円（前期比96百万円減少）」「連結営業損失は568百万円（前期は475百万円の損失）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「事業収益は「431,891千円」から「335,672千円」、営業損失は「△475,938千円」から「△568,576千円」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失は568百万円」「連結経常損失は572百万円」「親会社株主に帰属する中間純損失は574百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「「今回の業績予想について記載をしておりませんが、判明次第お知らせいたします。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「新株予約権戻入益 550」「減損損失 1,302」（単位：千円）」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「中間連結損益計算書の「減損損失 1,302」（単位：千円）」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「医薬品研究開発等の事業収益は「前期比０百万円減少」、がんプレシジョン医療関連事業は「前期比95百万円減少」。セグメント損失はそれぞれ「△319,390千円」「△58,333千円」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「前年同期の事業収益「431,891千円」、営業損失「△475,938千円」、当中間期の事業収益「335,672千円」、営業損失「△568,576千円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「前期末の株主資本「2,070,392千円」、総資産「2,359,354千円」、当中間期末の株主資本「1,992,222千円」、総資産「2,338,776千円」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △468,733千円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「研究開発費用の計上」「臨床開発進展による費用計上」「売上原価の計上を主な要因」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「…を主な要因として」と記載されている一方、要因ごとの影響額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「基礎研究、創薬研究の継続的な実施」「臨床開発進展による費用計上」「解析サービス等による収入」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「335百万円となりました」「損失となりました」／「阻害要因として作用する可能性が想定されます」「現時点で…記載をしておりません」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「自 2026年４月１日 至 2026年９月30日」の中間連結損益計算書・キャッシュ・フロー計算書に具体的数値を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「参入企業の増加、潜在的な競合企業の増加」「膨大な設備投資と研究開発費を必要とし、資金的なリスクを生じせしめます」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年同期「自 2025年４月１日 至 2025年９月30日」、当中間期「自 2026年４月１日 至 2026年９月30日」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの…継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められない」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「継続して受注を獲得しており」とあるが、受注高・受注残高の数値記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「2026年９月30日現在、当社は全世界で428件の特許を取得しております。」」）