# オンコセラピー・サイエンス（4564） 2027年3月期第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4564/disclosure/20260806512145
種別: 決算
開示日: 2026-08-07
Komoriの読み（0-100）: 68
企業ページ: https://komori.app/company/4564

## 何が変わったか

第1四半期の事業収益は前年同期より減少しました。一方、研究開発費などを計上しながらも営業・経常・最終損失はいずれも前年同期より縮小しました。

## 会社が挙げた理由

事業収益は解析サービス等による収入等の受領によるものです。損失については、医薬品候補物質の基礎研究・創薬研究の継続、低分子医薬・がんペプチドワクチン・抗体医薬の3領域における臨床開発の進展、がんプレシジョン医療関連事業の売上原価の計上が主な要因とされています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":170766,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":-285140,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-287642,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-288935,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":2612932,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":2348414,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2326240,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":"not_disclosed","営業利益":"not_disclosed","経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed"}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: {"value":1302,"unit":"千円","対象資産":"がんプレシジョン医療関連事業に係る固定資産"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":550,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":1302,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が存在するものの、現金及び預金を2,326百万円有しており、重要な不確実性は認められないと判断。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"not_disclosed","除外":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 事業収益は解析サービス等による収入等の受領。損失は、基礎研究・創薬研究の継続、3領域の臨床開発進展に伴う研究開発費、がんプレシジョン医療関連事業の売上原価の計上が主な要因。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「連結事業収益につきましては…170百万円（前期比30百万円減少）」／「連結営業損失は285百万円（前期は303百万円の損失）、連結経常損失は287百万円（前期は313百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は288百万円（前期は314百万円の損失）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「事業収益は201,485千円から170,766千円へ減少し、営業損失は△303,925千円から△285,140千円へ縮小。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「連結営業損失は285百万円」／「連結経常損失は287百万円」／「親会社株主に帰属する四半期純損失は288百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「「当期の連結業績予想については、売上高及び営業利益の予想値の公表が…阻害要因として作用する可能性が想定されます」／「今回の業績予想について記載をしておりません」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益「新株予約権戻入益 550千円」／特別損失「減損損失 1,302千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当第１四半期連結累計期間において、がんプレシジョン医療関連事業に係る減損損失1,302千円を計上しております」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「医薬品研究開発関連は△179,705千円から△160,925千円、がんプレシジョン医療関連は△21,206千円から△17,118千円。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「基礎研究、創薬研究の継続的な実施による研究開発費用の計上」／「臨床開発進展による費用計上」／「売上原価の計上を主な要因」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「…を主な要因として」と要因は記載されているが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「基礎研究、創薬研究の継続的な実施」／「3つの領域についての臨床開発進展」／「解析サービス等による収入」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「阻害要因として作用する可能性が想定されます」／「ライセンスアウトを目標に研究を実施しております」／「判明次第お知らせいたします」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「自 2026年４月１日 至 2026年６月30日」／「事業収益170,766千円」／「営業損失△285,140千円」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「参入企業の増加、潜在的な競合企業の増加」／「膨大な設備投資と研究開発費を必要とし、資金的なリスクを生じせしめます」／「可能性のある製品を商業化できないリスク」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前第１四半期連結累計期間」と「当第１四半期連結累計期間」の損益計算書およびセグメント情報が併記されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しているものの…継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められない」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「2026年６月30日現在、当社は全世界で455件の特許を取得しております」」）