# 2020年度から2022年度までのサステナビリティKPI・3カ年目標｜Ｈ．Ｕ．グループホールディングス（4544）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「2020年10月には2020年度から2022年度までのサステナビリティ活動に関わるKPIおよび３カ年目標を「サステナビリティ・ロードマップ」として定め、公表いたしました。CO2：７％削減（2017年度比）、リサイクル率：15％向上（2017年度比）、CDP：B評価以上、課長以上の女性管理職20％、ホワイト500の取得、UNGCセルフアセスメントツール:優良回答群90％」 — 環境、人権・人材、調達等について、2020年度から2022年度までのKPI・3カ年目標を初めて具体的に示している。社会貢献、ESG説明会、BCPについても定性的目標を設定している。 (https://komori.app/company/4544/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「そして、2020年10月には2020年度から2022年度までのサステナビリティ活動に関わるKPIおよび３カ年目標を「サステナビリティ・ロードマップ」として定め、公表いたしました。」 — 2020年度から2022年度までのサステナビリティKPI・3カ年目標を継続して開示している。 (https://komori.app/company/4544/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「そして、2020年10月には2020年度から2022年度までのサステナビリティ活動に関わるKPIおよび３カ年目標を「サステナビリティ・ロードマップ」として定め、公表いたしました。」 — 2020年度から2022年度までのサステナビリティKPI・3カ年目標を継続して開示している。 (https://komori.app/company/4544/filing/2021-q3)
- FY2023-Q1 再定義 「さらに、当社グループでは、マテリアリティの解決に向けて取り組みを進めるため、2021年３月期から2023年３月期までのサステナビリティ活動に関わるKPIおよび３カ年目標を「サステナビリティ・ロードマップ」として公表しています。」 — サステナビリティ・ロードマップの対象期間が、従来の2020年度から2022年度までという記載から、2021年3月期から2023年3月期までという期間で示されている。 (https://komori.app/company/4544/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「さらに、当社グループでは、マテリアリティの解決に向けて取り組みを進めるため、2021年３月期から2023年３月期までのサステナビリティ活動に関わるKPIおよび３カ年目標を「サステナビリティ・ロードマップ」として公表しています。」 — 2021年3月期から2023年3月期までのサステナビリティKPI・3カ年目標を継続して開示している。 (https://komori.app/company/4544/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「さらに、当社グループでは、マテリアリティの解決に向けて取り組みを進めるため、2021年３月期から2023年３月期までのサステナビリティ活動に関わるKPIおよび３カ年目標を「サステナビリティ・ロードマップ」として公表しています。」 — 2021年3月期から2023年3月期までのサステナビリティKPI・3カ年目標を継続して開示している。 (https://komori.app/company/4544/filing/2022-q3)
- FY2024 再定義 「さらに、当社グループでは、マテリアリティの解決に向けサステナビリティ活動に関わるKPI（重要業績評価指標）および目標を「サステナビリティ・ロードマップ」として公表しています。最新のロードマップについては、2024年３月期からの２カ年で設定しており、2025年３月期末までの目標達成に向けて取り組みを進めています。2024年３月期において、MSCI ESG Ratings、健康経営優良法人ホワイト500の認定、CDP評価Climate（気候変動）の３つのESG指標を役員報酬に導入するとともに、指名委員会の委員長および委員の全てを社外取締役にしたことで、ガバナンスに関する２つの目標を達成しました。」 — サステナビリティ・ロードマップが2024年3月期から2025年3月期末までの2カ年目標へ更新され、3つのESG指標の役員報酬への導入と、ガバナンス目標2件の達成が記載されている。 (https://komori.app/company/4544/filing/2023-fy)
- FY2025 再定義 「2024年３月期からの２か年のロードマップでは、CO2総排出量削減および男性の育児休業・休暇取得率が未達成だったものの、それ以外の９項目は達成しました。」 — 2024～2025年の2カ年ロードマップについて9項目達成、CO2総排出量削減と男性育児休業・休暇取得率は未達と総括し、2026～2030年の新たな非財務目標へ移行している。 (https://komori.app/company/4544/filing/2024-fy)
- FY2026 再定義 「当社グループは、事業そのものが社会課題の解決に直結しているという認識のもと、コア事業の遂行こそがサステナビリティ経営の根幹と位置付けています。この認識と考えに基づき、2025年４月から経営計画・事業計画とサステナビリティ重要課題を一体化するとともにマテリアリティを見直し、さらに各マテリアリティを企業価値の向上につなげるためのKPI（非財務目標）を設定しました。」 — 従来のロードマップ型のKPIから、2025年4月以降、経営計画・事業計画とサステナビリティ重要課題を一体化し、2030年3月期末を期限とする非財務目標へ移行している。 (https://komori.app/company/4544/filing/2025-fy)