# 持田製薬（4534） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4534/filing/2025-fy
提出日: 2026-06-24
対象期間: 2025-04-01 〜 2026-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/4534
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YI28.pdf

## 要点

当連結会計年度（2025年4月1日〜2026年3月31日）には売上高が116,951百万円（前期比増収）となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益も増加しました。あわせて、2025年10月1日付でアンドファーマ株式会社の株式20%を取得して持分法適用関連会社とし、また翌期に向けた配当方針や中期経営計画に基づく取り組みの記載がされています。

## 事業

当社グループは、医薬品関連、ヘルスケア関連の製造・仕入・販売を主たる業務としており、連結子会社6社および関連会社1社で構成されます。中期計画では、最終年度（2027年度）における連結目標として売上高120,000百万円、営業利益12,000百万円、EBITDA＋研究開発費26,500百万円を掲げ、医薬事業・バイオマテリアル事業・ヘルスケア事業の研究開発費を累計360億円、設備投資を50～100億円とする資本配分を示しています。サステナビリティ方針としてはTCFD開示、サプライチェーンのサステナブル調達、女性活躍推進・エンゲージメント、コンプライアンスの徹底等を掲げます。

## 数字

- 研究開発費: 122億円
- 設備投資: 0百万円
- フリーキャッシュフロー: -92億円

## セグメント

- 医薬品関連事業 / 売上高 1,090億円 / 売上構成比 93.21%
- ヘルスケア事業 / 売上高 79億円 / 売上構成比 6.77%

## 前回からの変化

### サプライチェーン

本提出書類（2026-06-24）で、既存の製造拠点・国内販売チャネルへの言及を追記し、新たにテクノファイン（製造・委託先）および持田ヘルスケア、Mochida Medical USA、アンドファーマを販売チャネルとして追加した。

- + ㈱テクノファイン
- + 持田ヘルスケア㈱（国内）
- + Mochida Medical USA
- + アンドファーマ（現地販売）
- + テクノファイン製造委託

### 戦略的賭け

本提出書類（2026-06-24）で新たに、核酸医薬（siRNA）やTRPV1拮抗薬、バイオマテリアル事業、複数の海外提携契約、アンドファーマ株式取得、Mochida Medical USA設立が明記されたため新規追加。併せて既存の中期経営計画・2031年ありたい姿・設備投資・研究開発提携の記載を追記した。

- + siRNA医薬の創製研究
- + TRPV1拮抗薬の臨床開発
- + バイオマテリアル事業の次世代柱化
- + ベトナムでのエパデールS提携
- + Bonjesta日本国内開発販売契約
- + ディナゲスト韓国タイ販売契約
- + ホリトロピンアルファBS国内開発販売
- + アンドファーマ20%株式取得
- + Mochida Medical USA設立

### 外部エクスポージャー

本提出書類（2026-06-24）では、既存の外部エクスポージャー（薬価制度・薬剤費抑制、為替ヘッジ方針、TCFD/脱炭素目標、パンデミックリスク、人口動態・労働市場変化、エパデール販売関連契約、アマリン社との契約締結）への再言及がありました。加えて、EPA原料（魚油）不足、海外展開の地政学・現地法規制リスク、サプライチェーン脆弱性、後発品・バイオシミラー普及に伴う需要変動、技術代替、ならびに新たなアライアンス/持分法関連（アンドファーマ、Bonjesta、ディナゲスト、ホリトロピンアルファBS）について新規に記載が確認できました。

- + EPA原料魚油不足と海水温上昇
- + 海外展開の地政学・現地法規制
- + サプライチェーン脆弱性
- + 後発品・バイオシミラー需要変動
- + 技術代替による競争環境変化
- + アンドファーマ持分法関連会社
- + Bonjesta日本国内開発販売契約
- + ディナゲスト韓国タイ販売契約
- + ホリトロピンBS日本国内契約

### 製品

本提出書類では、既存のコア製品群としてユリス、オンボー、コレチメント、グーフィス、トレプロスト、エパデール、コラージュフルフル／コラージュリペアが明示された。あわせて、ディナゲスト関連として「ジエノゲスト製剤」および「ディナゲストの韓国・タイ販売契約」が言及されたほか、レクサプロのライセンス記載が再登場した。さらに、ボンジェスタ、ホリトロピンアルファBS、リアルダが新たに製品名として登場した。

- + ボンジェスタ
- + ホリトロピンアルファBS
- + リアルダ

### 技術

本提出書類では、核酸医薬・細胞医薬の研究開発基盤におけるsiRNA医薬創製研究の推進が言及された。また、小分子医薬のTRPV1拮抗薬の臨床開発進展、Bonjestaの日本国内開発・販売契約、ホリトロピンアルファBSの日本国内開発・販売契約、エパデールSのベトナムでの開発・販売提携が新たに具体化された。加えて、ディナゲストの韓国・タイ販売契約により地域展開が示された。

- + TRPV1拮抗薬臨床開発
- + Bonjesta日本国内開発販売契約
- + ホリトロピンアルファBS日本国内契約
- + エパデールS開発販売ベトナム提携

### 資本配分

2026-06-24提出書類で、設備投資（本社ビル隣接ビル建設を含む）と医薬品関連設備の合理化投資、当期R&D投資額、アンドファーマ株式取得（持分法適用関連会社化）の再掲、配当の再掲、長期借入金10,000百万円（取得資金活用を含む）とコミットメントラインの運用状況が確認できたため、既存エントリへ追記しつつ「本社ビル隣接ビル建設」を新規追加する。

- + 本社ビル隣接ビル建設

### ケイパビリティ構築

本提出書類では、女性活躍・階層別教育など既存の人材施策の再記載がある一方、海外展開に関する新たな提携契約（ベトナムでのエパデールS開発・販売、Bonjesta国内開発・販売、ディナゲストの韓国・タイ販売、ホリトロピンアルファBSの国内開発・販売）と、アンドファーマ株式取得（20%）が能力構築施策として明示された。あわせて、多様性雇用の一環として特例子会社設立予定（雇用率2.5%）が追記されている。

- + アンドファーマ株式取得20%
- + エパデールSのベトナム開発販売契約
- + Bonjesta国内開発販売契約（Duchesnay）
- + ディナゲスト韓国タイ販売契約（LG Chem）
- + ホリトロピンアルファBS国内開発販売契約（Qilu）

### 規制ポジショニング

本提出書類で、TCFDに関する開示方針と気候シナリオ分析の記載が更新情報として確認された。また、サステナビリティ委員会および倫理・コンプライアンス体制の運用が再言及されている。加えて、マテリアリティ見直しに伴うKPI設定、サプライヤーアンケート（35問）実施、女性管理職比率目標、育児休業取得率目標などの新規の構造的取り組みを追加する。

- + マテリアリティKPI設定見直し
- + サプライヤーアンケート35問
- + 女性管理職比率12%以上
- + 育児休業取得率男女100%

## 会社自身の言葉

### 経営戦略・中期計画・資本/財務の方針

- 「2022年に2031年のありたい姿を定め、2025年度からの25-27中期経営計画を策定しています。」 — 2031年のありたい姿を策定し、2025年度からの25-27中期経営計画を策定
- 「マテリアリティの特定とKPI設定（2025年5月にマテリアリティ見直し、25-27期間のKPI設定）」 — マテリアリティを特定し、25-27期間のKPI設定（2025年5月見直し）
- 「コア事業の収益力強化、成長事業の継続投資、成長を支える経営基盤強化を重点テーマとしています。」 — 重点テーマとして、コア事業の収益力強化・成長事業への継続投資・経営基盤強化を掲げる
- 「有利子負債の管理
- 長期借入金 10,000百万円（発行済株式の取得資金の一部として活用）
- 当座貸越契約・特定融資枠の設定」 — 有利子負債の管理（長期借入金・当座貸越/特定融資枠）
- 「医薬品の生産設備および研究設備の合理化・省力化に関する設備投資50～100億円」 — 設備投資（医薬品生産設備・研究設備の合理化・省力化）を50～100億円計画

### サステナビリティ・ガバナンス・人的資本（人材/雇用）

- 「2025年10月17日～2026年1月28日実施、回答項目35問（コーポレートガバナンス・人権・環境・公正な企業活動・情報セキュリティ・品質・地域社会等）」 — サプライヤー向けアンケートの実施（35問：ガバナンス・人権・環境等）
- 「2050年カーボンニュートラルに向け、2030年度に2013年度比でCO2排出量46%削減（研究所・工場・オフィス・営業車両を対象）とする目標（t-CO2）」 — 2050年カーボンニュートラルに向け、2030年度にCO2排出量46%削減目標
- 「気候関連財務情報開示（TCFDの導入）および2050年カーボンニュートラル目標、2030年のCO2排出削減46%目標」 — TCFDの導入・気候関連開示およびカーボンニュートラル/CO2削減目標
- 「女性管理職比率: 12%以上」 — 女性管理職比率の目標（12%以上）
- 「サステナビリティ委員会（代表取締役の諮問機関）」 — サステナビリティ委員会（代表取締役の諮問機関）
- 「コンプライアンス体制（倫理委員会・倫理実務委員会・倫理推進部門）の整備・教育」 — コンプライアンス体制（倫理委員会・倫理実務委員会・倫理推進部門）の整備・教育
- 「管理職・職務別の研修、国内研修制度、海外留学の機会、自己啓発支援制度の運用」 — 研修や自己啓発支援等の人材育成施策
- 「育児休業取得率の目標を2026-2030年度に男女とも100%」 — 育児休業取得率の目標（2026-2030年度に男女とも100%）

### 研究開発・次世代モダリティ/パイプライン・製品

- 「次世代の柱としてバイオマテリアル事業を推進。」 — 次世代の柱としてバイオマテリアル事業を推進
- 「核酸医薬・細胞医薬・バイオマテリアル等、新規モダリティ開発を強化。siRNA医薬の創製研究、TRPV1拮抗薬の臨床開発の進展。」 — 核酸医薬・細胞医薬・バイオマテリアル等で新規モダリティ開発を強化（siRNA等、臨床開発進展）
- 「siRNA医薬の創製研究、TRPV1拮抗薬の臨床開発の進展。」 — siRNA医薬の創製研究やTRPV1拮抗薬の臨床開発の進展
- 「TRPV1拮抗薬の臨床開発の進展。」 — TRPV1拮抗薬の臨床開発の進展
- 「研究開発投資額 12,157百万円（当連結会計年度、医薬品関連事業の研究開発費）」 — 当連結会計年度の研究開発投資（研究開発費 12,157百万円）
- 「グーフィス」 — グーフィス
- 「ユリス」 — ユリス
- 「トレプロスト」 — トレプロスト
- 「オンボー」 — オンボー
- 「コレチメント」 — コレチメント
- 「ジエノゲスト製剤」 — ジエノゲスト製剤

### アライアンス・海外展開・関連会社（持分法適用含む）

- 「アンドファーマ株式会社の株式取得（持分法適用関連会社化）を2025年10月1日付で実施（20%取得）。」 — アンドファーマ株式会社の株式取得（持分法適用関連会社化、20%取得）
- 「2025年10月1日付で持分法適用関連会社化（株式取得20%）」 — 2025年10月1日付で持分法適用関連会社化（株式取得20%）
- 「Duchesnay Inc.のBonjesta日本国内開発・販売契約、」 — Duchesnay Inc.とのBonjesta日本国内開発・販売契約
- 「LG Chem, Ltd.とのディナゲストの韓国・タイ販売契約、」 — LG Chem, Ltd.とのディナゲストの韓国・タイ販売契約
- 「Duchesnay Inc.のBonjesta日本国内開発・販売契約、LG Chem, Ltd.とのディナゲストの韓国・タイ販売契約、Qilu Pharmaceutical Co., Ltd.とのホリトロピンアルファBSの日本国内開発・販売契約等のアライアンスを推進。」 — 複数アライアンス（Bonjesta、ディナゲスト韓国・タイ等）を推進
- 「Qilu Pharmaceutical Co., Ltd.とのホリトロピンアルファBSの日本国内開発・販売契約等のアライアンスを推進。」 — Qilu Pharmaceutical Co., Ltd.とのホリトロピンアルファBSの日本国内開発・販売契約等
- 「Meiji Seika ファルマ株式会社等との提携でベトナムでのエパデールSの開発・販売、Bonjestaの日本国内開発・販売契約、韓国・タイ・中国市場におけるディナゲスト・EPA製剤などの販売拡大を推進。」 — 提携により、ベトナムでのエパデールS開発・販売等を推進
- 「LG Chem, Ltd.とのディナゲストの韓国・タイ販売契約」 — LG Chem, Ltd.とのディナゲスト韓国・タイ販売契約
- 「Meiji Seika ファルマ株式会社等との提携でベトナムでのエパデールSの開発・販売、Bonjestaの日本国内開発・販売契約、」 — エパデールS（ベトナム等）・Bonjesta（日本国内）・ディナゲスト/ホリトロピン等に関する提携の言及
- 「アマリン社（アイルランド）新規高純度EPA製剤の米州等における開発・販売」 — アマリン社との高純度EPA製剤の開発・販売（米州等）
- 「Duchesnay Inc.のBonjesta日本国内開発・販売契約」 — Duchesnay Inc.のBonjesta日本国内開発・販売契約
- 「Meiji Seika ファルマ株式会社等との提携でベトナムでのエパデールSの開発・販売、」 — エパデールSのベトナム開発・販売等の提携
- 「Qilu Pharmaceutical Co., Ltd.とのホリトロピンアルファBSの日本国内開発・販売契約」 — Qilu Pharmaceutical Co., Ltd.とのホリトロピンアルファBSの日本国内開発・販売契約
- 「Meiji Seika ファルマ株式会社等との提携でベトナムでのエパデールSの開発・販売」 — エパデールSのベトナム開発・販売等の提携（再掲）
- 「アンドファーマ株式会社の株式取得（株式の取得）について
- 2025年9月22日締結
- 2025年10月1日付で持分法適用関連会社化（株式取得20%）」 — アンドファーマの株式取得契約（2025年9月22日締結、2025年10月1日付で20%取得）
- 「ルンドベック社（デンマーク）「レクサプロ」の原末輸入・開発・製造・独占的販売」 — ルンドベック社とのレクサプロ原末輸入・開発・製造・独占的販売
- 「アンドファーマ㈱ など、連結子会社・関連会社を通じた現地販売」 — 現地販売（アンドファーマ等、連結子会社・関連会社を通じた販売）

### 設備・拠点・投資/組織、ならびにリスクと運用（ヘッジ等）

- 「テクノファイン等への医薬品製造委託等」 — テクノファイン等へ医薬品製造を委託する体制
- 「Mochida Medical USA, Inc. - 医療機器の販売及び開発」 — Mochida Medical USA, Inc.による医療機器の販売・開発
- 「持田製薬工場㈱ 本社工場（栃木県大田原市）- 医薬品関連」 — 持田製薬工場（本社工場、栃木県大田原市）における医薬品関連
- 「㈱テクノファイン（静岡県藤枝市）- 医薬品製造」 — テクノファイン（静岡県藤枝市）における医薬品製造
- 「EPA製剤の原料（魚油）不足のリスク等、海水温上昇によるEPA製剤原料の供給不安が中期～長期で影響する可能性。水資源・水不足等の影響も記載。」 — 海水温上昇によるEPA製剤原料（魚油）不足や水不足などの供給リスク
- 「藤枝事業所（静岡県藤枝市）- 医薬品関連- 生産設備」 — 藤枝事業所（静岡県藤枝市）における医薬品関連の生産設備
- 「御殿場事業所（静岡県御殿場市）- 医薬品関連- 生産設備」 — 御殿場事業所（静岡県御殿場市）における医薬品関連の生産設備
- 「設備投資額 1,812百万円（本社ビル隣接ビル建設、医薬品関連設備の増強・合理化、研究設備の更新を中心に実施）」 — 設備投資額（1,812百万円）と内訳（本社ビル隣接ビル建設等）
- 「持田製薬販売㈱- 医薬品販売」 — 持田製薬販売（医薬品販売）
- 「薬価制度の変更、後発品使用促進、薬価基準の引下げ等の規制強化リスク。規制変更の方向性を早期に捉え、収益維持に努める方針。」 — 薬価制度変更や後発品使用促進等に関する規制強化リスクと対応方針
- 「海外展開リスクとして、現地法規制・経済情勢・政情不安・地政学リスクが事業活動に影響する可能性あり。提携先とのリスク情報の収集・共有を継続して実施。」 — 海外展開に伴う地政学・現地法規制等のリスク管理（提携先とリスク情報収集等）
- 「埼玉工場（埼玉県鴻巣市）- ヘルスケア- 生産設備」 — 埼玉工場（ヘルスケア）における生産設備
- 「外貨建取引のヘッジ方針あり。為替予約等のデリバティブを活用したヘッジを実施。」 — 外貨建取引に対するヘッジ方針（為替予約等のデリバティブ活用）
- 「薬価制度影響、医薬品市場の成長見通し、後発品・バイオシミラーの普及、医薬品需要の変動などマクロ需要リスク。」 — 薬価制度影響、マクロ需要変動（後発品・バイオシミラー普及等）に関する需要リスク
- 「首都圏支店他（全国）- 医薬品関連- 販売設備」 — 首都圏支店他（全国）における医薬品関連の販売設備
- 「2025年 7月 Mochida Medical USA, Inc.を設立（連結子会社）」 — 2025年7月のMochida Medical USA, Inc.設立（連結子会社化）
- 「障がい者雇用（特例子会社「持田ハートフルサービス株式会社」設立予定、雇用率2.5%）」 — 特例子会社「持田ハートフルサービス株式会社」設立予定による障がい者雇用（雇用率2.5%）
- 「本社（東京都新宿区）- 医薬品関連- 統括業務」 — 本社（統括業務）
- 「2024年11月4日 取締役会決議による配当金総額 1,418百万円、1株当たり配当金 40.00円」 — 取締役会決議による配当金（配当総額・1株当たり配当額）
- 「人口動態・労働市場の変化」 — 人口動態・労働市場の変化
- 「パンデミックリスク」 — パンデミックリスク
- 「武田ファーマシューティカルズUSA社「リアルダ」等」 — リアルダ等の記載（難病・疾患領域や関連リスク等の文脈）
- 「サプライチェーンの脆弱性等。」 — サプライチェーンの脆弱性等に関するリスク
- 「技術代替、サプライチェーンの脆弱性等。」 — 技術代替やサプライチェーンの脆弱性等に関するリスク