# 有形固定資産の減価償却方法を定額法へ変更｜科研製薬（4521）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q2 初出 「当社は、有形固定資産の減価償却方法として主に定率法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」 — 第1四半期連結会計期間から、主に定率法から定額法へ変更。生産高・稼働率等が長期安定的に推移する見込みで、設備の使用実態をより適切に反映するためと説明している。 (https://komori.app/company/4521/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「当社は、有形固定資産の減価償却方法として主に定率法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」 — 第1四半期連結会計期間から定率法を主に定額法へ変更した会計方針について、変更内容と理由が再確認されている。 (https://komori.app/company/4521/filing/2016-q3)
- FY2018 再掲 「有形固定資産　定額法」 — 有形固定資産の減価償却方法として定額法を採用していることが、年度の会計方針でも確認されている。 (https://komori.app/company/4521/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「有形固定資産　定額法」 — 有形固定資産の減価償却方法として定額法を継続して採用している。 (https://komori.app/company/4521/filing/2018-fy)
- FY2022 再掲 「有形固定資産　定額法」 — 有形固定資産の減価償却方法として定額法を継続して採用している。 (https://komori.app/company/4521/filing/2021-fy)
