# コスト規律を伴う持続的な売上・利益成長｜武田薬品工業（4502）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社は、イノベーションにつながる新たなアプローチを有する世界トップクラスの研究開発力を構築するとともに、消化器系疾患、オンコロジー (がん)、中枢神経系疾患、新興国を柱とする成長ドライバーに注力し、コスト規律を堅持することで、売上および利益の持続的な成長を実現します。」 — 重点領域への集中とコスト規律を組み合わせて成長を実現する方針。 (https://komori.app/company/4502/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 前進 「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の増加に加え、主に米国における新製品の販売促進費用が減少したことにより、前年同期より大きく伸長し、＋40.4％となりました。なお、実質的な販売費及び一般管理費は、前年同期から2.8％減少し、実質的な研究開発費は、前年同期から1.7％増加しました。」 — 第1四半期において、実質的なCore Earningsが40.4％増加し、販売費及び一般管理費が2.8％減少したと説明している。 (https://komori.app/company/4502/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 前進 「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の増加により前年同期から大きく伸長し、＋12.7％（売上収益に対するCore Earnings比率＋0.7pt）となりました。なお、実質的な販売費及び一般管理費は、前年同期から3.2％増加し、実質的な研究開発費は、前年同期から5.0％増加しました。」 — 第2四半期累計で実質的なCore Earningsが12.7％増加し、販売費及び一般管理費と研究開発費の実質的な増加率も開示した。 (https://komori.app/company/4502/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 前進 「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の増加や、事業効率の向上によるコスト管理効果と費用発生時期のずれ込みにより、前年同期から大きく伸長し、＋23.5％（売上収益に対するCore Earnings比率＋2.1pp）となりました。なお、実質的な販売費及び一般管理費は、対前年同期2.8％の増加、実質的な研究開発費は、対前年同期1.0％の減少となり、実質的な営業費用は合計で1.5％の増加となりました。」 — 第3四半期累計で実質的なCore Earningsが23.5％増加し、Core Earnings比率も2.1ポイント上昇した。コスト管理効果と費用発生時期のずれ込みを要因として説明している。 (https://komori.app/company/4502/filing/2016-q3)
- FY2017 前進 「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の増加や、事業効率の向上によるコスト管理効果により、前年度より＋24.2％となりました。売上収益に対するCore Earnings比率は＋1.8pp向上し13.2％となりました。」 — 通期で実質的なCore Earningsが24.2％増加し、Core Earnings比率が1.8ポイント向上して13.2％となった。コスト管理効果を成長要因として具体的に説明している。 (https://komori.app/company/4502/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 前進 「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の力強い成長や、コスト管理効果により、前年同期から大きく伸長し＋29.4％となりました。製品構成の改善により、実質的な売上総利益率が1.8pp向上し、売上総利益は＋9.4％の伸長となりました。実質的な営業経費は、グローバル経費削減イニシアチブの初期の削減効果や、規律ある経費管理により、対売上収益比率が1.7pp向上しました。上記の要因の組み合わせにより、実質的なCore Earningsの対売上収益比率は3.5pp向上し、19.8％となりました。」 — 第1四半期に実質的なCore Earningsが29.4％増加し、Core Earnings対売上収益比率が19.8％となった。製品構成改善、グローバル経費削減イニシアチブ、規律ある経費管理を具体的な要因として説明している。 (https://komori.app/company/4502/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 前進 「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の力強い成長や、コスト管理効果により前年同期から大きく伸長し＋44.4％となりました。製品構成の改善により、実質的な売上総利益率が2.7pp向上し、売上総利益は＋10.9％伸長しました。実質的な営業経費は、グローバル経費削減イニシアチブの初期の削減効果や、規律ある経費管理により、対売上収益比率が2.3pp向上しました。上記の要因の組み合わせにより、実質的なCore Earningsの対売上収益比率は5.0pp向上し、19.1％となりました。」 — 第2四半期累計で実質的なCore Earningsが44.4％増加し、Core Earnings対売上収益比率が19.1％へ5.0ポイント向上した。製品構成改善、経費削減イニシアチブ、規律ある経費管理を具体的な要因として示している。 (https://komori.app/company/4502/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 前進 「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の力強い成長や、コスト管理効果により前年同期から大きく伸長し＋32.8％となりました。製品構成の改善により、実質的な売上総利益率が2.3pp向上し、売上総利益は＋10.2％伸長しました。実質的な営業経費は、グローバル経費削減イニシアチブの初期の削減効果や、規律ある経費管理により、対売上収益比率が1.6pp向上しました。上記の要因の組み合わせにより、実質的なCore Earningsの対売上収益比率は3.9pp向上し、19.9％となりました。」 — 第3四半期累計で実質的なCore Earningsが32.8％増加し、対売上収益比率が19.9％へ3.9ポイント向上した。製品構成改善、グローバル経費削減イニシアチブ、規律ある経費管理を要因として説明している。 (https://komori.app/company/4502/filing/2017-q3)
- FY2018 前進 「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の力強い成長や、グローバル経費削減イニシアチブの削減効果、および規律ある経費管理により前年度から大きく伸長し＋40.2％となりました。製品構成の改善により、実質的な売上総利益率が2.8pp向上し、売上総利益は＋9.7％伸長しました。実質的な営業経費は、グローバル経費削減イニシアチブの削減効果や、規律ある経費管理により、対売上収益比率が1.4pp向上しました。上記の要因の組み合わせにより、実質的なCore Earningsの対売上収益比率は4.2pp向上し、16.8％となりました。」 — 通期の実質的なCore Earningsが40.2％増加し、対売上収益比率が4.2ポイント向上して16.8％となった。製品構成改善、Global Opex Initiative、規律ある経費管理を具体的な要因として示している。 (https://komori.app/company/4502/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 前進 「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の力強い成長や、グローバル経費削減イニシアチブによる削減効果により前年同期から大きく伸長し＋40.3％となりました。製品構成の改善により、実質的な売上総利益率が1.6pp向上し、売上総利益は＋8.8％伸長しました。実質的な営業経費は、グローバル経費削減イニシアチブの削減効果により、対売上収益比率が4.8pp向上しました。上記の要因の組み合わせにより、実質的なCore Earningsの対売上収益比率は6.4pp向上し、26.4％となりました。」 — 第1四半期に実質Core Earningsが40.3％増加し、対売上収益比率が26.4％へ6.4ポイント向上した。製品構成改善とグローバル経費削減イニシアチブを要因としている。 (https://komori.app/company/4502/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 前進 「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の力強い成長や、グローバル経費削減イニシアチブによる削減効果により前年同期から大きく伸長し＋31.8％となりました。実質的な売上原価は、製品構成の改善により、対売上収益比率が1.9pp向上しました。実質的な営業経費は、グローバル経費削減イニシアチブの削減効果により、対売上収益比率が3.3pp向上しました。上記の要因の組み合わせにより、実質的なCore Earningsの対売上収益比率は5.1pp向上し、24.5％となりました。」 — 第2四半期累計の実質的なCore Earningsが31.8％増加し、対売上収益比率が5.1ポイント向上して24.5％となった。製品構成改善とグローバル経費削減イニシアチブが要因として示されている。 (https://komori.app/company/4502/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 前進 「実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の力強い成長や、グローバル経費削減イニシアチブによる削減効果により前年同期から大きく伸長し＋32.3％となりました。実質的な売上原価は、製品構成の改善により、対売上収益比率が1.6pp向上しました。実質的な営業経費は、グローバル経費削減イニシアチブの削減効果により、対売上収益比率が3.7pp向上しました。上記の要因の組み合わせにより、実質的なCore Earningsの対売上収益比率は5.3pp向上し、25.3％となりました。」 — 第3四半期累計で実質的なCore Earningsが32.3％増加し、対売上収益比率が5.3ポイント向上して25.3％となった。製品構成改善とグローバル経費削減イニシアチブが具体的な要因として示されている。 (https://komori.app/company/4502/filing/2018-q3)
- FY2019 前進 「旧武田薬品における実質的なCore Earningsの成長率は、実質的な売上収益の力強い成長や、グローバル経費削減イニシアチブによる削減効果により前年度から大きく伸長し＋38.7％となりました。実質的な営業経費は、グローバル経費削減イニシアチブの削減効果により対売上収益比率が3.9pp向上しました。」 — Shire社買収影響を除く旧武田薬品で、実質的なCore Earningsが38.7％成長し、営業経費の対売上収益比率が3.9ポイント改善したと開示している。 (https://komori.app/company/4502/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 前進 「当期の実質的なCore営業利益率は、グローバル経費削減イニシアチブおよびShire社との統合のコストシナジーを反映し、32.4％となりました。」 — 実質的なCore営業利益率32.4％を開示し、グローバル経費削減イニシアチブとShire社統合のコストシナジーを利益率に反映したと説明している。 (https://komori.app/company/4502/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 前進 「当期の実質的なCore営業利益率は、グローバル経費削減イニシアチブおよびShire社との統合のコストシナジーを反映し、32.2％となりました。Shire社の統合費用や企業結合会計に伴う非資金性の費用など、当社の本業に起因しない（ノン・コア）事象による影響を控除した当期のCore営業利益は5,416億円となりました。」 — 第2四半期累計で実質的なCore営業利益率32.2％、Core営業利益5,416億円を開示し、グローバル経費削減とShire社統合のコストシナジーが利益率に反映されたと説明している。 (https://komori.app/company/4502/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 前進 「当期の実質的なCore営業利益率は、グローバル経費削減イニシアチブおよびShire社との統合のコストシナジーを反映し、30.9％となりました。Shire社の統合費用や企業結合会計に伴う非資金性の費用など、当社の本業に起因しない（ノン・コア）事象による影響を控除した当期のCore営業利益は7,922億円となりました。」 — 第3四半期累計で実質的なCore営業利益率30.9％、Core営業利益7,922億円を開示し、グローバル経費削減とShire社統合のコストシナジーを利益率の要因として示した。 (https://komori.app/company/4502/filing/2019-q3)
- FY2020 前進 「当年度の実質的なCore営業利益率は、グローバル経費削減イニシアチブおよびShire社との統合のコストシナジーを反映し、28.9％となりました。Shire社の統合費用や企業結合会計に伴う非資金性の費用など、当社の本業に起因しない（ノン・コア）事象による影響を控除した当年度のCore営業利益は9,622億円となりました。」 — 通期の実質的なCore営業利益率28.9％、Core営業利益9,622億円を開示し、経費削減とShire社統合シナジーの効果を説明している。 (https://komori.app/company/4502/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 前進 「当期の実質的なCore営業利益は、経費効率化およびコストシナジーを反映し、前年同期から＋11.2％となりました。」 — 経費効率化とコストシナジーを通じ、実質的なCore営業利益が前年同期比11.2％増加したと開示している。 (https://komori.app/company/4502/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 前進 「当期の実質的なCore営業利益の成長は、製品構成の変化に伴う売上総利益の減少があったものの、COVID-19の影響による経費減少およびコストシナジー等を反映し、前年同期から＋1.9％となりました。」 — 第2四半期累計の実質的なCore営業利益が前年同期比1.9％増となり、COVID-19による経費減少およびコストシナジーが利益成長要因として示された。実質的なCore営業利益率は31.6％となった。 (https://komori.app/company/4502/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 前進 「当期の実質的なCore営業利益の成長は、製品構成の変化に伴う売上総利益の減少があったものの、COVID-19の影響による経費減少およびコストシナジー等を反映し、前年同期から＋8.5％となりました。」 — 第3四半期累計の実質的なCore営業利益が前年同期比8.5％増、実質的なCore営業利益率が32.1％となり、経費減少とコストシナジーが利益成長要因として示された。 (https://komori.app/company/4502/filing/2020-q3)
- FY2021 前進 「実質的なCore営業利益の成長は、特許満了品を含む利益率の高い製品の売上減少に伴う売上総利益の減少があったものの、COVID-19の影響による経費減少およびコストシナジー等を反映し、前年度から+13.0％となりました。」 — 特許満了品等による粗利益減少を、COVID-19に伴う経費減少とコストシナジー等で補い、実質的なCore営業利益が前年度比13.0％増となった。 (https://komori.app/company/4502/filing/2020-fy)
- FY2022-Q2 前進 「当期の実質的なCore営業利益の成長は、実質的な売上収益の成長を反映し、前年同期から+6.4％となりました。」 — 第2四半期累計の実質的なCore営業利益が前年同期比6.4％成長し、実質的なCore営業利益率は29.1％となった。 (https://komori.app/company/4502/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 前進 「当期の実質的なCore営業利益の成長は、実質的な売上収益の成長を反映し、前年同期から+5.4％となりました。」 — 第3四半期累計の実質的なCore営業利益が前年同期比5.4％成長し、実質的なCore営業利益率は29.4％となった。 (https://komori.app/company/4502/filing/2021-q3)
- FY2022 前進 「実質的な売上収益の成長を反映し、前年度から+5.4％となりました。」 — 通期の実質的なCore営業利益が前年度比5.4％増、実質的なCore営業利益率が28.0％となり、売上成長に伴う利益成長を開示した。 (https://komori.app/company/4502/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 前進 「当期のCore営業利益は、主要な疾患領域の売上が増加したこと、および当期における円安の為替影響により、701億円増加（+28.2％、CERベース増減率：+17.0％）の3,191億円となりました。」 — 当第1四半期のCore営業利益が前年同期比28.2％増の3,191億円となり、主要疾患領域の売上増加と円安が増益要因として説明された。 (https://komori.app/company/4502/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 前進 「当期のCore営業利益は、主要な疾患領域の売上が増加したこと、および当期における円安の為替影響により、1,394億円増加（+28.7％、CERベース増減率：+14.5％）の6,252億円となりました。」 — 当第2四半期累計のCore営業利益は6,252億円、実勢レートベースで28.7％増、CERベースで14.5％増となった。 (https://komori.app/company/4502/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 前進 「当期のCore営業利益は、主要な疾患領域の売上が増加したこと、および当期における円安の為替影響により、1,967億円増加（+26.0％、CERベース増減率：+9.7％）の9,547億円となりました。」 — 第3四半期累計のCore営業利益は9,547億円、実勢レートベースで前年同期比26.0％増、CERベースで9.7％増となった。 (https://komori.app/company/4502/filing/2022-q3)
- FY2023 前進 「当年度のCore営業利益は、主要な疾患領域の売上が増加したこと、および当年度における円安の為替影響により、前年度から2,332億円増加（+24.4％、CERベース増減率：+9.1％）の１兆1,884億円となりました。」 — Core営業利益が実勢レートベースで24.4％増、CERベースで9.1％増の1兆1,884億円となったと開示し、売上成長と利益成長の実績を更新した。 (https://komori.app/company/4502/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 前進 「当期のCore営業利益は、3,263億円（+73億円および+2.3％ AER、△2.0％ CER）となりました。AERベースの増加は当期における円安の為替影響によるものである一方、CERベースの減少は製品構成の変動による売上原価率の上昇および研究開発やデータとテクノロジーへの投資の増加によるものです。」 — Core営業利益は実勢レートベースでは前年同期比2.3％増となったが、恒常為替レートベースでは2.0％減となった。製品構成による売上原価率上昇と研究開発・データ・テクノロジー投資の増加が減益要因として示された。 (https://komori.app/company/4502/filing/2023-q1)
- FY2024-Q3 悪化 「当期のCore営業利益は、8,656億円（△891億円および△9.3％ AER、△12.7％ CER）となりました。この減少は主に、製品構成の変動およびパイプラインへの研究開発投資やデータとテクノロジーへの投資の増加によるものです。」 — Core営業利益はAERベースで9.3％減、CERベースで12.7％減となり、製品構成の変動と研究開発・データ・テクノロジー投資の増加が減益要因として示された。 (https://komori.app/company/4502/filing/2023-q3)
- FY2024 前進 「中長期的には、当社はCore営業利益率を30％前半から半ばまでに回復させることを目指し、潤沢なキャッシュ・フローを維持してまいります。当社は、パイプライン拡充のための社内外における投資機会、新製品の上市、血漿分画製剤事業に対して、また、株主還元のコミットメントに向けて引き続き資金を配分してまいります。」 — Core営業利益率を30％前半から半ばまで回復させる中長期目標を示した。一方、2024年5月には組織簡素化、調達モデル改善、デジタル・自動化・AI活用による複数年の効率化プログラムを公表し、2025年3月期に1,400億円の事業構造再編費用を見込んでいる。 (https://komori.app/company/4502/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 前進 「Core販売費及び一般管理費は、5,385億円（+371億円および+7.4％ AER、△0.5％ CER）となりました。この増加は、円安による為替影響によるものですが、様々な費用効率化の取り組みにより一部相殺されております。」 — 当中間期のCore販売費及び一般管理費はCERベースで0.5％減少し、費用効率化の取り組みが増加影響を一部相殺した。Core営業利益も7,199億円、CERベース12.9％増となった。 (https://komori.app/company/4502/filing/2024-h1)
- FY2025 前進 「中長期的には、当社はCore営業利益率を30％台前半から半ばまでに引き上げることを目指しており、潤沢なキャッシュ・フローを維持してまいります。」 — 組織の機動性向上、DD&T・AIの活用、全社的効率化プログラムを通じて、Core営業利益率を30％台前半から半ばへ引き上げる中長期目標を引き続き示した。 (https://komori.app/company/4502/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 前進 「Core販売費及び一般管理費は、5,097億円（△289億円および△5.4％ AER、△2.0％ CER）となりました。この減少は、主に円高による為替影響、および全社的な効率化プログラムのコスト節減効果として人件費をはじめとした費用が削減されたことによるものです。」 — 当中間期のCore販売費及び一般管理費はCERベースで2.0％減少し、全社的な効率化プログラムによる人件費等の削減効果を開示した。 (https://komori.app/company/4502/filing/2025-h1)
- 2026-03-25 初出 「この変革を通じて 2028 年度までに年換算で 2,000 億円以上の費用の節減効果を見込んでいます。」 — 効率化プログラムについて、2028年度までの年換算2,000億円以上の費用節減効果という新たな具体的目標を示した。また、2026年度に約1,500億円の事業構造再編費用を計上する見込みも示している。 (https://komori.app/company/4502/disclosure/20260325588958)
- 2026-05-13 前進 「当社は2028年度までに年換算で2,000億円以上の費用を節減し、その成果を新薬の上市、パイプラインの強化およびテクノロジーへの投資に充当していきます。」 — コスト規律について、従来の効率化プログラムや利益率目標に加え、2028年度までの年換算2,000億円以上の費用節減目標と、節減成果の再投資方針を具体化した。 (https://komori.app/company/4502/disclosure/20260513528342)
- 2026-05-27 前進 「当社は 2028年度までに年換算で 2,000億円以上の費用を節減し、その成果を新薬の上市、パイプラインの強化およびテクノロジーへの投資に充当していきます。」 — コスト規律と成長投資に関する取り組みについて、2028年度までの年換算2,000億円以上の費用節減という具体的な金額・期限を示した。 (https://komori.app/company/4502/disclosure/20260526548587)
- FY2026 前進 「その一環として、当社は2028年度までに年換算で2,000億円以上の費用を節減し、その成果を新薬の上市、パイプラインの強化およびテクノロジーへの投資に充当していきます。」 — コスト規律と成長投資の両立について、2028年度までに年換算2,000億円以上を節減し、新薬上市、パイプライン、テクノロジーへ再配分する具体的な計画を示した。 (https://komori.app/company/4502/filing/2025-fy)
- 2026-06-25 前進 「2024年度に開始した効率化プログラムにより、年換算で約3,000億円のコスト削減を実現しました（2026年3月31日時点）。」 — 従来の年換算2,000億円以上の節減計画に対し、2025年度実績として約3,000億円の削減を示した。 (https://komori.app/company/4502/disclosure/20260624578388)
- 2026-07-30 前進 「新製品の上市コストと為替影響による増加をトランスフォーメーション・プログラムによる節減効果がほぼ相殺」 — トランスフォーメーション・プログラムによる費用削減効果が、通期業績予想の販売費及び一般管理費の前提として具体的に示された。 (https://komori.app/company/4502/disclosure/20260730502934)