# バリオセキュア（4494） FY2025 有価証券報告書 Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4494/filing/2025-fy 提出日: 2026-05-27 対象期間: 2025-03-01 〜 2026-02-28 企業ページ: https://komori.app/company/4494 原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100Y6VZ.pdf ## 要点 本書類では、HEROZ株式会社との間で株式交換（HEROZが完全親会社、バリオセキュアが完全子会社）を行うことを、2026年4月14日の取締役会で決議し、株式交換契約も締結した旨と、効力発生日（2026年6月30日予定）等の日程が記載されています。あわせて、事業の概況や財務状況などは通常の有価証券報告書として継続して報告されています。 ## 事業 本報告書は、セキュリティサービス事業を中核として、VSR（Vario Secure Router）を核とした統合型インターネットセキュリティサービスを中心に展開する事業モデルを記述しています。自社開発の国産製品をベースに、セキュリティ機器の調達・基幹ソフトの開発・機器設置・監視・運用までをワンストップで提供するリカーリングビジネスを核とし、全国規模での拡大を図っています。2026年2月末時点でVSRの設置拠点は全国47都道府県で7,651拠点に達しており、セキュリティBPOサービスの売上収益に占める比率は87.6％です。VSRを自社開発品として保有・提供し、24時間365日の監視・運用支援体制を構築しています。主要顧客として「USEN ICT Solutions」「SoftBank」等が挙げられます。 ## 数字 - 研究開発費: 45百万円 - 設備投資: 88百万円 - フリーキャッシュフロー: 4億円 - 従業員数: 83人 ## セグメント - セキュリティBPOサービス / 売上高 25億円 - インテグレーションサービス / 売上高 4億円 ## 前回からの変化 ### 戦略的賭け 本提出書類では、既存の「マネージド運用の自動化と基盤刷新」「提案型営業体制」「中部圏販売代理店強化」「VSR/周辺サービスの提供」「VSR24/365監視体制」「AI/ゼロトラスト分析サービス」「HEROZとの資本業務提携によるAI協業」「マネージド技術基盤の研究開発投資」に関する記載が継続している。加えて、(1)HEROZのHRイネーブルメント導入等による採用強化、(2)本社のソフトウェア開発・サーバー関連設備投資計画、(3)VSR設置拠点の全国拡大、(4)HEROZ株式交換による完全親会社化という新規の戦略的賭け（資本再編を含む）が明示された。 - + HRイネーブルメントによる採用強化 - + ソフト開発・サーバー設備投資計画 - + 全国47都道府県のVSR設置拠点拡大 - + HEROZ株式交換による完全親会社化 ### 外部エクスポージャー 提出書類（2026-05-27）では、外部供給・地政学（台湾製造委託先/英国調達、SOPHOS供給）、為替、規制対応、セキュリティ需要（ランサムウェア）、人材確保、外部ショック（気候変動・パンデミック）およびHEROZ関連の資本業務提携・株式交換に言及があった。既存22件のうち複数エントリは言及追記し、新たに「HEROZ統合・株式交換に伴う市場評価影響」および「サプライヤー地政学リスク・在庫過剰」を追加した。 - + HEROZ統合と株式交換の評価 - + サプライヤー地政学と在庫過剰 ### 製品 2026年5月提出書類に基づき、VSRを核としたセキュリティBPO（設置拠点・比率・解約率など）の最新状況を既存エントリへ追記。加えて、AIを活用した分析サービスおよびゼロトラストAI BPaaS領域のサービス拡大を新規追加。さらにVSR nシリーズの重複エントリを統合。 - + Kishin Monitor活用分析サービス - + ゼロトラストAI BPaaS ### 技術 提出書類（2026-05-27）で、VSR/運用監視/認証管理/AI関連の各技術に言及が継続されたほか、Vario EDR・VDaP・マネージドLAN/Wi-Fiを統合したセキュリティ拡張、ならびにHEROZ協働のAIエージェント開発が新たに示された。 - + AIエージェント開発 ### 資本配分 2026年5月27日提出書類により、HEROZへの第三者割当増資の再記載（既存エントリ更新）に加え、HEROZ株式交換（効力発生日2026/6/30予定）の新規計画、並びに本社ソフトウェア開発・サーバー関連設備等の新設計画（251,792千円）と長期借入金の返済計画、株式分割（2019年11月21日、1株20株）の記載が新たに確認できたため、該当する新規エントリを追加した。併せて、研究開発投資の重点領域（AI・ゼロトラスト等）と、設備投資の内訳（セキュリティBPO向けソフトウェア開発プロジェクト等）について既存エントリへ新情報（数値・重点化）を追記した。 - + 本社ソフト開発・サーバー新設計画 - + HEROZ株式交換（2026/6/30効力予定） - + 長期借入金返済計画（2027-2030） - + 2019年株式分割（1株20株） ### ケイパビリティ構築 提出日2026-05-27の書類において、HEROZとの資本業務提携・株式交換（AI分析協業の継続/拡大、株式交換契約の進捗）と、採用精度向上に向けたHEROZのHRイネーブルメントサービス導入、エンゲージメントサーベイ実施、運用・設定作業の自動化推進、ならびに情報セキュリティ認証運用が新たに言及された。既存の関連正準エントリには出現追記を行い、新規エントリを追加する。 - + HEROZ HRイネーブルメントサービス - + セキュリティBPO運用自動化 - + ISO27001等の認証運用 ## 会社自身の言葉 ### HEROZとの資本再編（株式交換・経営統合） - 「HEROZ株式交換契約: 2026年4月14日決議、6月30日効力発生日予定」 — HEROZ株式交換契約の決議日・効力発生日予定が示されている - 「HEROZを株式交換完全親会社とする計画、株式交換比率1株に対してHEROZ0.99株割当、HEROZ株式配分2,558,688株（予定）を交付」 — 株式交換の方式（完全親会社化・割当比率・交付予定株式数）が示されている - 「経営統合によりAIエージェントサービスの早期実現とグループ全体の企業価値最大化を目指す」 — 経営統合によりAIエージェントサービスの早期実現を目指す旨が述べられている - 「HEROZとの統合・株式交換、上場廃止・持株会社移行の検討が企業価値・市場評価に影響する可能性」 — 統合・株式交換や上場廃止等が企業価値・市場評価に影響し得る旨が述べられている - 「本第三者割当増資によりHEROZへ普通株式710,000株を割当（割当後の所有議決権割合42.88％）」 — 第三者割当増資によりHEROZへ普通株式を割り当てる内容が示されている - 「HEROZとの資本業務提携および株式交換の検討・実施（株式交換契約の締結、2社の企業価値向上を目指す戦略的統合）」 — HEROZとの資本業務提携および株式交換を含む戦略的統合の検討・実施が示されている ### VSR/VCR等のサービス・販売網・運用体制（事業基盤） - 「2026年2月末時点でVSRの設置拠点は全国47都道府県で7,651拠点に達しており、セキュリティBPOサービスの売上収益に占める比率は87.6％です。」 — VSR設置拠点数と、セキュリティBPOサービス売上比率（87.6%）が示されている - 「VSRを自社開発品として保有・提供し、24時間365日の監視・運用支援体制を構築しています。」 — VSRを自社開発品として保有し、24時間365日の監視・運用支援体制を構築している - 「相手先ブランド提供パートナー（OEMパートナー）」 — 販売代理店の類型としてOEMパートナーが示されている - 「再販売パートナーに分類」 — 販売代理店の類型として再販売パートナーが示されている - 「VariOS（VSRに搭載される基本ソフトウェア）」 — VSRに搭載される基本ソフトウェア（VariOS）の位置づけが示されている - 「データ分析・AI活用を前提としたセキュリティサービスの拡張（VSR/VDaP/Vario EDR/VarioマネージドLAN/Wi-Fiの統合）」 — データ分析・AI活用を前提としたセキュリティサービス拡張（各サービス統合）が示されている - 「販売代理店の関係強化および中部圏の販売代理店対応を専任担当者配置で売上拡大を図る」 — 販売代理店の関係強化や中部圏対応を専任担当者で行うことで売上拡大を図る旨が示されている - 「VSRの製造委託先: 台湾のメーカー2社へ委託」 — VSRの製造委託先が台湾のメーカー2社である旨が示されている - 「VCRの供給元: イギリスのメーカー1社」 — VCRの供給元がイギリスのメーカー1社である旨が示されている - 「本報告書は、セキュリティサービス事業を中核として、VSR（Vario Secure Router）を核とした統合型インターネットセキュリティサービスを中心に展開する事業モデルを記述しています。」 — VSRを核とする統合型インターネットセキュリティサービス中心の事業モデルが示されている - 「（SOPHOS Ltd.が提供するUTM機器を自社ブランドで販売）」 — SOPHOSが提供するUTM機器を自社ブランドで販売する旨が示されている - 「販売代理店網を通じた間接販売が主体であり、VCR（Vario Communicate Router）のような中小企業向け統合セキュリティ機器の販売・ネットワーク機器の調達・構築を行うIS（ネットワークインテグレーションサービス）も提供しています。」 — 販売代理店網が中心で、VCR販売やネットワークインテグレーション（IS）も提供することが示されている - 「提案型の営業組織へ転換し、顧客ニーズを把握した最適なサービス提供を目指す」 — 提案型の営業組織へ転換し、顧客ニーズに合うサービス提供を目指す旨が示されている - 「VSR（Vario Secure Router）を核とした統合型インターネットセキュリティサービス」 — VSRを核とした統合型インターネットセキュリティサービスを提供している - 「VCR（Vario Communicate Router）のような中小企業向け統合セキュリティ機器の販売・ネットワーク機器の調達・構築を行うIS（ネットワークインテグレーションサービス）も提供しています。」 — 中小企業向け統合セキュリティ機器（VCR）販売・ネットワーク機器調達・構築を行うISの提供が示されている - 「自社直販と代理店による販売の併用」 — 自社直販と代理店販売の併用が示されている - 「監視・運用をデータセンターと連携した形」 — 監視・運用をデータセンターと連携した形で実施する旨が示されている - 「倉庫・保守拠点を全国に配備して機器交換を4時間以内」 — 倉庫・保守拠点を全国に配備し、機器交換を4時間以内の目標で対応する旨が示されている - 「IS（ネットワークインテグレーションサービス）としてのVCR（Vario Communicate Router）の販売およびネットワーク機器の調達・構築」 — ISとしてVCRの販売およびネットワーク機器の調達・構築を行う旨が示されている - 「2026年2月末時点でVSRの設置拠点は全国47都道府県で7,651拠点に達しており」 — VSRの設置拠点が全国47都道府県で一定数に達していることが示されている - 「運用・監視・保守の全国対応を担うエンジニア派遣」 — 運用・監視・保守の全国対応を担うエンジニア派遣が示されている - 「VCRの供給元: イギリスのメーカー1社（SOPHOS Ltd.が提供するUTM機器を自社ブランドで販売）」 — VCRの供給元（英国メーカー1社、SOPHOSが提供するUTM機器を自社ブランド販売）が示されている - 「セキュリティサービスの拡張（VSR/VDaP/Vario EDR/VarioマネージドLAN/Wi-Fiの統合）」 — VSR/VDaP/Vario EDR/VarioマネージドLAN/Wi-Fi等を統合したセキュリティサービス拡張が示されている - 「SOPHOS Ltd.（英国）、Cyberoam Inc.の現状・ソリューション提供元としての主要プレイヤー」 — SOPHOS等を主要なソリューション提供元として挙げている - 「VSR・VDaP・Vario EDR・VarioマネージドLAN/Wi-Fi等のサービスを提供」 — 提供サービス（VSR・VDaP・Vario EDR・VarioマネージドLAN/Wi-Fi等）が列挙されている - 「SOPHOS Ltd.製品（VCRの外部ベンダーとしての依存）」 — SOPHOS Ltd.製品がVCRの外部ベンダーとして位置づけられている - 「VSR nシリーズ（通信機器の刷新）」 — VSR nシリーズとして通信機器の刷新が示されている - 「VDaP（Vario Data Protect）データバックアップサービス」 — VDaP（Vario Data Protect）としてデータバックアップサービスが示されている ### 人材・研究開発・投資・AI/ゼロトラスト拡張（成長施策） - 「設備投資計画として「ソフトウェア開発・サーバー関連設備等」251,792千円の投資を予定（着手2026年3月、完了2027年2月、自己資金）」 — 設備投資計画としてソフトウェア開発・サーバー関連設備等への投資額・期間・資金調達方法が示されている - 「本社所在地でのソフトウェア開発・サーバー関連設備等の設備投資251,792千円（着手2026年3月、完了2027年2月、自己資金）」 — 本社での同設備投資計画（同額・期間・自己資金）が示されている - 「人材育成と採用の強化を推進（HEROZのHRイネーブルメントサービスを導入、AIデータ分析による採用精度向上、ターゲット層へのアプローチ改善）」 — 人材育成・採用強化（HRイネーブルメント導入、AIデータ分析による採用精度向上等）が示されている - 「研究開発活動の重点化（AI・ゼロトラスト領域、AIセキュリティカンパニーの実現に向けた分析サービス開発）」 — 研究開発の重点化（AI・ゼロトラスト領域等）に言及している - 「セキュリティBPOサービスの提供基盤を見直し、業務プロセスや設定作業の自動化を推進し、より効率的なマネージドサービス基盤へ刷新」 — セキュリティBPO提供基盤の見直し（自動化推進・マネージドサービス基盤刷新）が示されている - 「AI BPaaS領域のサービス拡大（ゼロトラスト領域への展開を含む）」 — AI BPaaS領域のサービス拡大（ゼロトラスト領域への展開を含む）が示されている - 「87,895千円の設備投資を実施」 — 当事業年度の設備投資額（87,895千円）が示されている - 「AIを活用した分析サービス（HEROZのAI技術・ Kishin Monitor等を活用した分析サービスの開発）」 — HEROZのAI技術やKishin Monitor等を活用した分析サービス開発が示されている - 「AIエージェントの開発（HEROZとの協働を含む）」 — AIエージェントの開発（HEROZとの協働を含む）が示されている - 「HEROZのAI技術・データ資源を活用した分析サービス開発、AI BPaaS領域への展開」 — HEROZのAI技術・データ資源を活用した分析サービス開発とAI BPaaS領域への展開が示されている - 「HEROZのAI技術・ Kishin Monitor等を活用した分析サービス」 — HEROZのAI技術・Kishin Monitor等を用いる分析サービスの位置づけが示されている - 「-AIを活用した分析サービス（HEROZのAI技術・ Kishin Monitor等を活用した分析サービスの開発）」 — AIを活用した分析サービス（Kishin Monitor等）の開発が示されている - 「AIを活用したゼロトラスト領域のサービス開発」 — AIを活用したゼロトラスト領域のサービス開発が示されている - 「経営方針の一環として、セキュリティBPOサービスの提供基盤を見直し、業務プロセスや設定作業の自動化を推進し、より効率的なマネージドサービス基盤へ刷新」 — セキュリティBPOサービス基盤の自動化・刷新を経営方針として示している - 「採用・育成: ダイレクトスカウト、OJT等による人材獲得・育成、エンゲージメントサーベイの実施」 — 採用・育成（ダイレクトスカウト、OJT、エンゲージメントサーベイ）が示されている - 「ランサムウェア被害拡大などサイバーセキュリティ需要の拡大要因と、それに伴う市場成長の変動」 — ランサムウェア被害拡大等によるサイバーセキュリティ需要の拡大要因が示されている ### ガバナンス・認証・リスク（運用管理・依存・外部ショック等） - 「ISO20000（情報セキュリティマネジメントの国際規格の認証取得: 2016年6月） ISO/IEC 27001:2013（2017年12月1日取得） JIS Q 27001:2014（2017年12月1日取得）」 — 情報セキュリティ関連の認証（ISO20000、ISO/IEC 27001、JIS Q 27001）の取得が示されている - 「リスク管理委員会: 四半期に1回、代表取締役社長が議長」 — リスク管理委員会の運用（四半期に1回、議長が代表取締役社長）が示されている - 「プライバシーマーク取得」 — プライバシーマーク取得が示されている - 「ISO20000（情報セキュリティマネジメントの国際規格の認証取得」 — ISO20000認証取得が示されている - 「ISO/IEC 27001:2013（2017年12月1日取得）」 — ISO/IEC 27001の取得が示されている - 「借入金の内訳: 長期借入金700,000千円（2027年～2030年返済予定）、1年内返済予定の長期借入金200,000千円」 — 借入金の内訳（長期借入金、1年内返済予定分）が示されている - 「規制動向・法規制の変更リスク: 新規規制・既存規制の強化への対応が必要」 — 規制動向・法規制変更に関するリスク（強化への対応）に言及している - 「JIS Q 27001:2014（2017年12月1日取得）」 — JIS Q 27001:2014の取得が示されている - 「社外取締役・監査等委員の連携: 内部監査室、会計監査人と協働」 — 社外取締役・監査等委員の連携（内部監査室・会計監査人と協働）が示されている - 「ISO20000（情報セキュリティマネジメントの国際規格の認証取得: 2016年6月） - ISO/IEC 27001:2013（2017年12月1日取得） - JIS Q 27001:2014（2017年12月1日取得） - プライバシーマーク取得 - その他: 情報管理体制に関する各種規程を整備」 — 認証・プライバシーマーク取得および情報管理体制に関する規程整備がまとめて示されている - 「規制動向に適応する体制を整備中、バーゼルIII・IRRBB・AML等の対応を検討」 — 規制への適応体制を整備する旨や、検討例（バーゼルIII等）が示されている - 「ヘッジ方針は記載されているが、為替変動が財務に影響する可能性を指摘」 — 為替変動が財務に影響する可能性に言及している（ヘッジ方針に関する記載を含む） - 「労働市場の変動・人材獲得競争の激化」 — 労働市場の変動・人材獲得競争の激化がリスクとして示されている - 「2024年2月期～2027年2月期の4期間について、利益剰余金の配当を行わない方針」 — 特定期間に利益剰余金の配当を行わない方針が示されている - 「サプライヤーの地政学リスク・在庫過剰などのリスク」 — サプライヤーの地政学リスクや在庫過剰などのリスクが示されている - 「地政学リスク: 中東地域の緊迫化、米国の政策動向等が事業環境に影響する可能性」 — 地政学リスク（中東の緊迫化、米国政策動向等）が事業環境に影響し得る旨が示されている - 「気候変動・パンデミック等の外部ショックリスク」 — 気候変動・パンデミック等の外部ショックに関するリスクが示されている - 「株式分割: 2019年11月21日、1株を20株へ分割」 — 株式分割（2019年11月21日、1株を20株）が示されている