# ゼネテック（4492） 2025年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4492/disclosure/20250514551812
種別: 決算
開示日: 2025-05-15
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/4492

## 何が変わったか

2025年3月期は、売上高・営業利益・経常利益・最終利益がいずれも前年を上回り、過去最高の売上高と段階利益を更新した。2026年3月期はM&A効果などで大幅な増収を見込む一方、のれん償却費やPMI費用の増加により利益の伸びは売上高ほど大きくなく、年間配当は19円50銭へ増配する予想。

## 会社が挙げた理由

自動車メーカーとの直接取引や高付加価値の車載案件の増加、FlexSimの販売拡大、GPSアプリの利用者増加、フラッシュシステムズなどのM&Aが業績に寄与した。来期はモアソンジャパンの連結効果を見込む一方、のれん償却費とM&A後のPMI関連費用の増加を織り込んでいる。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年4月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":8124,"unit":"百万円","yoy_pct":13.7}
- 営業利益: {"value":693,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2}
- 経常利益: {"value":683,"unit":"百万円","yoy_pct":7.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":421,"unit":"百万円","yoy_pct":1.5}
- １株当たり当期純利益: 36円81銭
- 売上高営業利益率: 8.5%
- 自己資本比率: {"当期末":"33.6%","前期末":"49.0%"}
- 総資産: {"value":7149,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2403,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":451,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-388,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":655,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1886,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":11800,"unit":"百万円","yoy_pct":45.2},"営業利益":{"value":800,"unit":"百万円","yoy_pct":15.3},"経常利益":{"value":775,"unit":"百万円","yoy_pct":13.4},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":450,"unit":"百万円","yoy_pct":6.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"18円00銭","revised_forecast":"19円50銭","change":"1円50銭","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 配当性向: 48.9%
- 株主還元方針: 2026年3月期までを目安に、連結配当性向50%程度を目途とする。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":58,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":10201,"unit":"千円","対象資産":"エンジニアリングソリューション事業の旧大阪拠点5,258千円、GPS事業の個人向けサービス『ココダヨSOLO』4,942千円"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"該当なし","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":506,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":10201,"unit":"千円"},{"項目":"事務所移転費用","value":10792,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":2,"社名":["株式会社フラッシュシステムズ","株式会社モアソンジャパン"]},"除外":{"社数":2,"社名":["株式会社バート","ログイン株式会社"]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（動画配信のみ）
- 期末発行済株式数: 11687000
- 期末自己株式数: 192618
- 業績の増減要因: システムソリューション事業では自動車メーカーとの直接取引やTier1向け開発案件の増加、統合ECUなど高付加価値案件への注力が増収・利益率向上に寄与した。エンジニアリングソリューション事業ではFlexSimの大手顧客からの増設・新規需要、Mastercamの販売価格見直しとキャンペーン、フラッシュシステムズの新規連結などが寄与した。GPS事業では『ココダヨ』の累計ダウンロード数増加と売上単価上昇が寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2025年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「業績予想には「通期」の数値が示されているが、2025年3月期の期中進捗を示す四半期実績は記載されていない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高13.7％増、営業利益10.2％増、経常利益7.6％増、親会社株主に帰属する当期純利益1.5％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高8,124百万円（前期比13.7％増）、営業利益693百万円（前期比10.2％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益693百万円、経常利益683百万円、親会社株主に帰属する当期純利益421百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2026年3月期通期営業利益予想800百万円（前期比15.3％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年3月期年間配当18円00銭、2026年3月期予想19円50銭。「期末配当は業績拡大に伴い前期比１円50銭増配」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「2026年３月期までを目安として、連結配当性向50%程度を目途に決定」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失合計21,500千円。内訳は固定資産除却損506千円、減損損失10,201千円、事務所移転費用10,792千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「エンジニアリングソリューション事業」で減損損失5,258千円、「GPS事業」で減損損失4,942千円を計上。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「システムソリューション事業16.5％増、エンジニアリングソリューション事業29.0％増、GPS事業37.3％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「売上高営業利益率は2025年3月期8.5%、2024年3月期8.8%。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2025年3月期33.6%、2024年3月期49.0%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー451百万円、前年同期602百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「自動車メーカーとの直接取引の増加」「大手顧客から増設および新規分の強い引き合い」「累計ダウンロード数は167万件を突破」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各事業について「直接取引の増加」「高付加価値案件に注力」「利用ユーザーが増える」などの説明はあるが、要因別の寄与額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「統合ECUなどの付加価値の高い開発案件に注力」「10月に販売価格の見直し」「キャンペーンを実施」「M&Aにも積極的に取り組みました」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「通期連結売上高予想につきましては、11,800百万円…を見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年４月１日～2025年３月31日」の実績期間と、2026年3月期の売上高11,800百万円、営業利益800百万円などの数値。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「当社グループにおける米国関税政策の影響は軽微である見通し」「重大な影響をあたえることが明らかになった場合は、速やかに開示」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規2社」「除外2社」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（動画配信のみ）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「サービス全体の累計ダウンロード数は2025年3月末現在167万件を突破」「31名の新卒社員」「2025年4月に44名の新卒社員」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画における各事業の事業成長戦略の進捗状況および課題と対処」「売上高は中期経営計画目標である118億円を達成しますが、利益率目標の営業利益率20%は未達の見通し」。」）