# ゼネテック（4492） 2022年３月期第２四半期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4492/disclosure/20211129442866
種別: 決算説明資料
開示日: 2021-11-29
Komoriの読み（0-100）: 40
企業ページ: https://komori.app/company/4492

## 何が変わったか

2022年3月期第2四半期は、売上高が前年同期比204百万円増の2,159百万円となり、営業利益・経常利益・四半期純利益も前年同期を上回った。一方、営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期から308百万円減少した。

## 会社が挙げた理由

業績の増減理由やキャッシュ・フローの変動理由は、本文記載範囲では説明されていない。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2022年3月期 第2四半期
- 売上高: {"value":2159,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 営業利益: {"value":165,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 経常利益: {"value":229,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 純利益: {"value":86,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: {"value":729,"unit":"百万円"}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: not_disclosed
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: not_disclosed
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: not_disclosed
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: 東京事業所・新横浜事業所・名古屋事業所・大阪事業所・広島事業所・福岡事業所。期中の出退店数はnot_disclosed
- 従業員数: 249名（2021年3月31日現在）
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: {"value":null,"unit":"not_disclosed"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: ES事業でDXによる日本の製造業の復活を目指す方向性、ココダヨ事業で安心・安全な社会の実現を目指す方向性

## 評価の根拠

- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「表の見出しは「2022年3月期 2Q 実績」で、3か月単独の数値を示す記載はない。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: 連結のみ開示（原文: 「見出しは「連結損益計算書／連結キャッシュフローの状況」であり、セグメント別実績表はない。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: なし（原文: 「「販管費 647 729 +81」と記載されている。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に説明なし（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 284 ▲23 ▲308」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 1名（原文: 「会社概要に「従業員数（連結）249名（2021年3月31日現在）」と記載されている。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「本文記載範囲に数量と単価を組み合わせた指標はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数（連結） 249名（2021年3月31日現在）」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題は「2022年３月期第２四半期決算説明資料」。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 確定を避けている（原文: 「「現在における見込み、予測及びリスクを伴う想定」「異なる結果を招き得る不確実性」「更新・修正を行う義務を負うものではありません」と記載されている。」）