# 入職者の早期退職による返金リスク｜メドレー（4480）の変遷

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## 経過

- FY2019 初出 「入職者の早期退職率は一定であることを見込んでおりますが、早期退職率が想定より上昇した場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 早期退職時には成果報酬の一部を返金し、返金引当金を計上している。 (https://komori.app/company/4480/filing/2019-fy)
- FY2020 再掲 「入職者の早期退職率は今後も一定の水準で推移するものと見込んでおりますが、医療ヘルスケア領域における人材流動性の高まり等の要因により早期退職率が想定より上昇した場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 早期退職による成果報酬返金リスクと、返金引当金による対応を継続して記載している。 (https://komori.app/company/4480/filing/2020-fy)
- FY2021 その他 「かかる返金は「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日　企業会計基準委員会）の適用に伴い、2022年12月期連結会計年度より売上高に対するマイナスとして計上することとなります。」 — 早期退職返金リスク自体は維持しつつ、2022年12月期から返金を売上高のマイナスとして計上する会計処理の変更を追加している。 (https://komori.app/company/4480/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 その他 「また、人材プラットフォーム事業の一部の取引における早期退職返金について、従来は、「売上原価」に含めて表示しておりましたが、「売上高」から控除する方法に変更しております。」 — 収益認識会計基準の適用により、早期退職返金を売上原価ではなく売上高から控除する会計処理を実際に適用した。 (https://komori.app/company/4480/filing/2022-q1)
- FY2022 再掲 「かかる返金は「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日　企業会計基準委員会）の適用に伴い、2022年12月期連結会計年度より売上高に対するマイナスとして計上しております。」 — 早期退職返金を売上高から控除する会計処理を2022年12月期に適用していることを年度開示でも確認している。 (https://komori.app/company/4480/filing/2022-fy)
- FY2025 再掲 「入職者の早期退職率は今後も一定の水準で推移するものと見込んでおりますが、医療ヘルスケア領域における人材流動性の高まり等の要因により早期退職率が想定より上昇した場合には、「ジョブメドレー」における売上高が想定どおりに伸長しない等、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 早期退職に伴う成果報酬返金を売上高から控除する会計処理と、早期退職率上昇による売上高未達リスクを継続している。 (https://komori.app/company/4480/filing/2025-fy)