# メドレー（4480） 2026年12月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4480/disclosure/20260512526895
種別: 決算
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/4480

## 何が変わったか

2026年12月期第1四半期は、売上高が前年同期比25.2%増となり、営業損失は縮小、経常利益は増加した。親会社株主に帰属する四半期純損失も縮小したが、通期業績予想と配当予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

人材プラットフォーム事業では顧客事業所数・従事者会員数・掲載求人数が増加し、医療プラットフォーム事業では各プロダクトの導入が堅調で利用医療機関数が増加した。一方、マーケティング活動、オンライン研修システム、組織体制強化、AI機能拡充などの成長投資を実施した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":10189,"unit":"百万円","yoy_pct":25.2}
- 営業利益: {"value":-67,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":61,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-62,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △2.08円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":29.9,"前期末":35.9}
- 総資産: {"value":43683,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":13057,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":46400,"unit":"百万円","yoy_pct":26.1},"営業利益":{"value":2950,"unit":"百万円","yoy_pct":37.2},"経常利益":{"value":3250,"unit":"百万円","yoy_pct":47.6},"純利益":{"value":1800,"unit":"百万円","yoy_pct":84.5}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"修正なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":272,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません（固定資産に係る重要な減損損失なし）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":0,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産廃棄損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"段階取得に係る差損","value":47,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（当四半期連結累計期間における重要な変更なし）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 32738600
- 期末自己株式数: 2692694
- 業績の増減要因: 顧客事業所数・従事者会員数・掲載求人数の増加、医療プラットフォーム事業の利用医療機関数の増加により増収となった。成長投資や組織体制強化、AI機能拡充等を積極的に実施した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「売上高は「10,189百万円」、通期予想は「46,400百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期は「営業損失67百万円」、通期営業利益予想は「2,950百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は前年同期比「25.2%増」、EBITDAは「48.1%増」、営業損失は「△121百万円」から「△67百万円」、経常利益は「5百万円」から「61百万円」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「8,140百万円」から「10,189百万円」、営業損失は「△121百万円」から「△67百万円」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 営業赤字（原文: 「「営業損失67百万円」「経常利益61百万円」「親会社株主に帰属する四半期純損失は62百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「2,950百万円、前年同期比37.2%増」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年12月期の年間配当金「0.00」、2026年12月期予想の年間配当金「0.00」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には前期実績・今期予想として「0.00円」が記載されているが、株主還元方針の数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「段階取得に係る差損47百万円」「特別損失合計48百万円」「税金等調整前四半期純利益13百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「固定資産に係る重要な減損損失：該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「人材プラットフォーム事業のセグメント利益は「1,709百万円（前年同四半期比28.4%増）」、医療プラットフォーム事業は「前年同四半期はセグメント利益197百万円」から「セグメント損失168百万円」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「前年同期は売上高「8,140百万円」、営業損失「△121百万円」、当四半期は売上高「10,189百万円」、営業損失「△67百万円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は当四半期末「29.9%」、前期末「35.9%」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「顧客事業所数及び従事者会員数が引き続き順調に増加」「利用医療機関数が増加し、増収となりました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「顧客事業所数「45.7万件」、掲載求人数「47.7万件」、利用医療機関数「2.3万件」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「サービスサイトの機能改善」「成長投資」「組織体制の強化」「AI機能の拡充等」を実施したと記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績は、売上高10,189百万円…となりました」および「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年1月1日～2026年3月31日」、売上高は「10,189百万円（前年同四半期比25.2%増）」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「医療や介護の提供体制を担う人材の不足や財源問題が継続」「4月に入職が増え、同月に売上高が偏重する傾向」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年同期は「自2025年1月1日至2025年3月31日」、当期は「自2026年1月1日至2026年3月31日」。連結範囲の重要な変更は「無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「4区分すべてについて「無」と記載。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文には「掲載求人数47.7万件」等の記載はあるが、受注高・受注残高の金額の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「顧客事業所数…45.7万件」「掲載求人数…47.7万件」「利用医療機関数…2.3万件」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「「中長期的な成長を見据えた取り組み」との記載はあるが、中期経営計画の目標や進捗に関する記載はない。」）