# バルテス・ホールディングス（4442） 2022年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4442/disclosure/20220512541294
種別: 決算
開示日: 2022-05-13
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/4442

## 何が変わったか

2022年3月期は、売上高が27.5％増、営業利益が65.4％増となり、増収増益が大きく進んだ。2023年3月期も増収増益を見込む一方、年間配当は0円予想を継続している。

## 会社が挙げた理由

エンタープライズ系領域の開拓、大型マイグレーション案件や新規大型再構築案件への参画増加、継続的な人材採用・外部人材の活用により受注案件と既存取引が拡大したため。Web／モバイルアプリ開発では大型案件の増加や株式会社アール・エス・アールの連結も寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年4月1日〜2022年3月31日
- 売上高: {"value":6707,"unit":"百万円","yoy_pct":27.5}
- 営業利益: {"value":570,"unit":"百万円","yoy_pct":65.4}
- 経常利益: {"value":580,"unit":"百万円","yoy_pct":66.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":413,"unit":"百万円","yoy_pct":67.8}
- １株当たり当期純利益: 60.17円
- 売上高営業利益率: 8.5%
- 自己資本比率: {"当期末":"58.4%","前期末":"58.8%"}
- 総資産: {"value":2930,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1712,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":505,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-104,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-235,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1336,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":8200,"unit":"百万円","yoy_pct":22.3},"営業利益":{"value":697,"unit":"百万円","yoy_pct":22.4},"経常利益":{"value":706,"unit":"百万円","yoy_pct":21.8},"純利益":{"value":482,"unit":"百万円","yoy_pct":16.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"0.00","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":52196,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（「該当事項はありません」）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規：0社、除外：0社（期中における重要な子会社の異動なし）
- 重要な後発事象: 株式会社ミントの発行済株式を2022年4月1日に100％取得して子会社化。取得対価は340,000千円で、のれん等の金額は現時点で未確定。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 7,150,000株
- 期末自己株式数: 375,617株
- 業績の増減要因: エンタープライズ系領域の開拓、大型マイグレーション案件・新規大型再構築案件への参画増加、継続的な人材採用と外部人材の活用により受注・既存取引が拡大。Web／モバイルアプリ開発は大型案件、セキュリティ診断、株式会社アール・エス・アールの連結が寄与。オフショアはロックダウンによるプロジェクト順延で利益が減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2022年3月期 決算短信」と記載され、業績欄も「2022年3月期の連結業績」となっている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「2022年3月期は売上高6,707百万円（27.5％増）、営業利益570百万円（65.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益413百万円（67.8％増）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前期比27.5％増、営業利益は同65.4％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益570百万円、経常利益580百万円、親会社株主に帰属する当期純利益413百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2022年3月期営業利益は570百万円、2023年3月期通期営業利益予想は697百万円（前期比22.4％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2021年3月期の年間配当金は合計0.00円、2023年3月期予想も合計0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「経常利益580,102千円、税金等調整前当期純利益580,102千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「セグメント利益はソフトウェアテストサービスが56.8％増、Web／モバイルアプリ開発サービスが42.3％増、オフショアサービスが7.5％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2022年3月期の売上高営業利益率は8.5％、2021年3月期は6.6％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2022年3月期末58.4％、2021年3月期末58.8％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動により得られた資金は505,343千円（前期比73.6％増）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「順調に受注案件を積み上げてまいりました」「その他既存取引も順調に拡大」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「エンタープライズ系領域における業績が特に好調」「大型マイグレーション案件及び新規大型再構築案件の上流工程…としての参画が増加」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「エンタープライズ系領域の開拓に注力」「継続的な人材採用及び外部人材の有効活用」「下期以降の管理体制見直し」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「となりました」と記載する一方、見通しについて「予想しております」「達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年4月1日～2022年3月31日」の期間と、売上高6,707百万円、営業利益570百万円等の数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「変異株の発生拡大」「ウクライナ情勢」「IT人材の不足傾向」「気候変動リスクや地政学的リスク」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「株式会社アール・エス・アールを2020年9月より新規連結したことによる売上高増加もあり」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「株式会社ミントの発行済株式のすべてを取得して子会社化することを決議」「企業結合日 2022年4月1日」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）