# 英検協会等の特定顧客への売上依存｜ＥｄｕＬａｂ（4427）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「特に英検協会関連のサービスを提供するために英検協会及び株式会社教育デジタルソリューションズに対する平成30年９月期の全売上高に占める売上割合はそれぞれ28.0％及び26.1％となっております。」 — 主要顧客との関係は安定しているとしつつ、業績悪化や契約変更が影響する可能性を記載している。 (https://komori.app/company/4427/filing/2017-fy)
- FY2019 その他 「特に英検協会関連のサービスを提供するために英検協会及び株式会社教育デジタルソリューションズに対する2019年９月期の全売上高に占める売上割合はそれぞれ20.6％及び18.1％となっております。」 — 英検協会と教育デジタルソリューションズの売上比率は前期の28.0％・26.1％から低下する一方、文部科学省が25.6％を占める新たな主要顧客として現れている。また営業債権の73.4％が特定の大口顧客向けと記載している。 (https://komori.app/company/4427/filing/2018-fy)
- FY2020 悪化 「英検協会に対して多くのサービスを提供しており、同協会に対する2020年９月期の全売上高に占める売上割合は45.2％となっております。」 — 英検協会向け売上比率が20.6％から45.2％へ上昇した。営業債権についても65.4％が特定の大口顧客向けとされ、顧客集中の数値が示されている。 (https://komori.app/company/4427/filing/2019-fy)
- FY2021 悪化 「英検協会に対して多くのサービスを提供しており、同協会に対する2021年９月期の全売上高に占める売上割合は45.6％となっております。」 — 英検協会向け売上割合は前期の45.2％から45.6％へ上昇した。営業債権についても特定の大口顧客向けが77.7％とされ、顧客集中が引き続き高い水準で示されている。 (https://komori.app/company/4427/filing/2020-fy)
- FY2022 悪化 「英検協会に対して多くのサービスを提供しており、同協会に対する2022年９月期の全売上高に占める売上割合は49.9％となっております。」 — 英検協会向け売上割合が前期の45.6％から49.9％へ上昇し、特定顧客への売上集中度が高まっている。 (https://komori.app/company/4427/filing/2021-fy)
- FY2023 悪化 「当社グループは、主要事業において、特定の取引先（以下「特定顧客」）に対する売上の依存度が高く、2023年９月期の全売上高に占める特定顧客への売上割合は54.1％となっております。」 — 特定顧客への売上割合が前期の49.9％から54.1％へ上昇し、顧客集中度がさらに高まった。一方、クロスセル等による顧客開拓・深耕を対処策として示している。 (https://komori.app/company/4427/filing/2022-fy)
- FY2024 対処 「当社グループは、主要事業において、特定の取引先（以下「特定顧客」）に対する売上の依存度が高く、2024年９月期の全売上高に占める特定顧客への売上割合は40.4％となっております。」 — 特定顧客への売上割合は前期の54.1％から40.4％へ低下した。顧客集中リスクはなお存在するが、売上構成上の依存度は低下している。 (https://komori.app/company/4427/filing/2023-fy)
- FY2025 その他 「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち、80.7％が特定の大口顧客に対するものであります。」 — 主要顧客である日本英語検定協会の売上割合は前期40.4％から34.0％へ低下した一方、営業債権では特定の大口顧客向けが80.7％を占めると開示しており、顧客集中の状況は指標により異なる。 (https://komori.app/company/4427/filing/2024-fy)