# ディ・アイ・システム（4421） ディ・アイ・システム、完全無料のオンラインITスクール「D.I.Sアカデミー」を開設～IT人材育成を加速し、デジタル社会への貢献に尽力～

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4421/disclosure/20241016598682
種別: その他開示
開示日: 2024-10-16
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/4421

## 何が変わったか

株式会社ディ・アイ・システムが、未経験者向けの完全無料オンラインITスクール「D.I.Sアカデミー」を開設した。受講完了者は、同社の採用選考で書類選考と一次面接を免除され、最終面接から参加できる。

## 会社が挙げた理由

IT人材不足が深刻化する中、同社のIT業界での経験とノウハウを活用してIT人材の育成に貢献し、デジタル社会の発展を後押しするため。

## 開示の要点

- 対象製品・サービス名: D.I.Sアカデミー、基礎知識習得コース
- 相手先: not_disclosed
- 相手先の概要: not_disclosed
- 当社との関係: アスリーブレインズ株式会社は当社グループ会社であり、D.I.Sアカデミーのカリキュラムを開発している。
- 契約金額: not_disclosed
- 提供価格: 完全無料
- 契約締結日: not_disclosed
- 提供開始日: 2024年10月16日（開設済み）
- 適用分野: ITエンジニアの基礎知識習得、IT人材育成
- 受賞名・認証名: not_disclosed
- 授与・認証機関: not_disclosed
- 登録番号・有効期限: not_disclosed
- 拠点所在地: not_disclosed
- 拠点の規模: not_disclosed
- 定量的な効果: 学習完了までの目安時間：約8時間
- 利用実績: not_disclosed
- 業績への影響: not_disclosed
- 出典: not_disclosed

## 評価の根拠

- この発表が扱う事柄は、どの段階にあるか。: 実施済み（原文: 「「完全無料のオンライン IT スクール『D.I.S アカデミー』を開設しました」」）
- 契約の締結や機関決定について、どこまで書かれているか。: 合意の記載なし（原文: 「契約・決議に関する記載なし」）
- 開始日・発売日・稼働日など、この事柄が効力を持つ時期はどこまで具体的に示されているか。: 年月日まで（原文: 「「2024 年 10 月 16 日」「このたび、…開設しました」」）
- この発表は初出か、既に発表済みの取り組みの続報か、繰り返される事柄の今回分か。: 初出（原文: 「「D.I.S アカデミーを開設しましたので、お知らせいたします」」）
- 発表は、対象の事柄が起きる前か、同日か、起きた後か。: 事後の報告（原文: 「「開設しました」」）
- 会社はこの内容をどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「完全無料」「免除いたします」「ご受講いただけます」」）
- 相手先はどのような主体として示されているか。: グループ会社から（原文: 「「当社グループ会社のアスリーブレインズ株式会社」」）
- 相手先は、この発表においてどの役割か。: 共同で行う相手（原文: 「「D.I.S アカデミーのカリキュラムは…アスリーブレインズ株式会社で開発しています」」）
- 相手先の所在地・資本金・事業内容など、会社概要が記載されているか。: あり（原文: 「「2006 年から IT 研修のプロ集団として…研修サービスを提供」」）
- 相手先が当社の子会社・グループ会社・役員・大株主など、既存の関係先だと書かれているか。: あり（原文: 「「当社グループ会社のアスリーブレインズ株式会社」」）
- 提供先・導入先・受注先の実名が示されているか。: なし（原文: 「「毎月 20 名限定での募集」」）
- この発表に付いている数値のうち、最も具体的なものはどれか。: 物量・能力（原文: 「「毎月 20 名限定での募集」」）
- 示された数値は、どういう性質の数か。: 期間の実績（原文: 「「毎月 20 名限定」」）
- 書かれている主要な事実を、社外の資料で確かめる手段があるか。: 第三者の名称あり（原文: 「「アスリーブレインズ株式会社」「https://a3-brains.co.jp/」」）
- 主要な主張に、検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024 年 10 月 16 日」「約 8 時間」「毎月 20 名限定」」）
- 会社はこの件を、将来の収益にどう結びつけているか。: 戦略との関係のみ（原文: 「「IT 人材の育成に貢献し、デジタル社会の発展を後押し」」）
- 業績への影響について、どう書かれているか。: 業績に触れず（原文: 「業績への影響に関する記載なし」）
- この発表が扱っている事柄の種類はどれか。: 社会貢献・広報（原文: 「「IT 人材の育成に貢献し、デジタル社会の発展を後押し」」）
- この事柄はどこまでの広がりを持つと書かれているか。: 一事業・一セグメント（原文: 「「教育サービス（IT 研修・IT 資格取得）」」）
- 会社の製品・サービスにとって、これはどういう新しさか。: 既存領域の新製品（原文: 「「完全無料のオンライン IT スクール『D.I.S アカデミー』を開設」」）
- 発表の中心にある製品・サービス・成果は、誰のものか。: 自社の製品（原文: 「「当社は…D.I.S アカデミーを開設」」）
- 発表の対象が当社本体ではなく、子会社・グループ会社の事柄か。: なし（原文: 「「株式会社ディ･アイ･システム」」）
- 「初」「唯一」「No.1」などの優位性の主張があるか、あるとすれば根拠は示されているか。: 優位性の主張なし（原文: 「該当する優位性表現なし」）
- この事柄の地理的な範囲はどこか。: 記載なし（原文: 「「好きな時間に好きな場所で…学習」」）
- 実際に使われている・売れていることを示す記載はどの程度あるか。: 利用実績の記載なし（原文: 「利用実績の記載なし」）
- 競合製品や従来手法との違いが、具体的に述べられているか。: あり（原文: 「「当社に入社した社員を対象に実施している研修と同一のカリキュラム」」）
- 製品名・型番・規格名・特許や認証の番号など、後から特定できる固有の識別子が示されているか。: あり（原文: 「「D.I.S アカデミー」「https://www.di-system.co.jp/lp/academy/」「証券コード：4421」」）
- この書類はどの様式で書かれているか。: プレスリリース様式（原文: 「「ニュースリリース」」）
- 評価を表す表現がどれだけ使われているか。: 一部に強調（原文: 「「完全無料」「超実践的カリキュラム」」）
- 前提条件・不確実性・将来見通しに関する注意書きが付されているか。: なし（原文: 「前提条件・不確実性に関する注意書きなし」）