# ディ・アイ・システム（4421） 2023年９月期 第１四半期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4421/disclosure/20230213509363
種別: 決算説明資料
開示日: 2023-02-14
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/4421

## 何が変わったか

2023年9月期第1四半期は、IT投資需要の堅調さやエンジニアの高稼働、M&A効果により増収増益となった。これを受け、2Q累計および通期の利益予想を上方修正した。

## 会社が挙げた理由

働き方の変化や企業のDX化を背景にIT投資需要が堅調に推移し、エンジニア稼働率が高稼働を維持したこと、利益率の高い案件の受注増加、M&A効果が寄与した。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2023年9月期 第1四半期
- 売上高: {"value":1459,"unit":"百万円","yoy_pct":20.8}
- 営業利益: {"value":112,"unit":"百万円","yoy_pct":242.1}
- 経常利益: {"value":112,"unit":"百万円","yoy_pct":242.7}
- 純利益: {"value":74,"unit":"百万円","yoy_pct":244}
- 売上総利益率: {"率":"23.4%","前年同期比":"+4.6pt"}
- 営業利益率: {"率":"7.7%","前年同期比":"+5.0pt"}
- 販管費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":1459,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":341,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":112,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":112,"unit":"百万円"},"親会社株主に帰属する四半期純利益":{"value":74,"unit":"百万円"}}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":6407,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":1349,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":338,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":337,"unit":"百万円"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":226,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"売上高":"22.8%","売上総利益":"25.3%","営業利益":"33.3%","経常利益":"33.4%","親会社株主に帰属する当期純利益":"32.8%"}
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"システムインテグレーション事業":{"売上高":{"value":1375,"unit":"百万円","yoy_pct":14.8},"セグメント利益":{"value":307,"unit":"百万円","yoy_pct":36.8},"セグメント利益率":"22.4%"},"教育サービス・セキュリティソリューション事業":{"売上高":{"value":84,"unit":"百万円","yoy_pct":741.1},"セグメント利益":{"value":33,"unit":"百万円","yoy_pct":1437.8},"セグメント利益率":"40.2%"}}
- 増減要因の内訳: {"売上総利益の増加":"+114百万円","内部管理体制強化に伴う人件費の増加":"-13.6百万円","地代家賃の増加":"-5.4百万円","当社グループ内のIT投資増加":"-4.1百万円","のれん代の増加":"-3.5百万円","広告宣伝費増加":"-2.8百万円","その他":"-5.6百万円"}
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: {"常駐ビジネス契約件数":"増加傾向（数値は図示）","平均単価":"平均単価①・③は増加傾向、平均単価②は微減（数値は図示）"}
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":652,"単位":"名（契約社員含む、2022年10月時点）","期中の増減":"not_disclosed","採用計画":"2023年4月の新卒採用80名予定。2024年9月期以降も新卒・中途採用を同規模で予定"}
- 業績見通しの前提: コロナ禍での生活様式の変化、企業のDX推進の浸透、業務効率化のためのIT投資増加を見込む。数値前提はnot_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"対象期間":"2021年9月期～2023年9月期","2023年9月期計画":{"売上高":{"value":6407,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":338,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":337,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":226,"unit":"百万円"}}}
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":20,"単位":"円","中間・期末の内訳":"not_disclosed"}
- 配当性向: {"率":25.6,"単位":"%","総還元性向":"not_disclosed","DOE":{"value":5,"unit":"%"}}
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: デジタルツイン研修の提供を2023年2月に開始、テレワーク関連・メタバース関連研修などDX推進サービスの拡充、新たな自社製品の開発検討、元請け案件の獲得強化

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「「通期予想に対する進捗率」売上高22.8％、売上総利益25.3％、営業利益33.3％、経常利益33.4％、親会社株主に帰属する四半期純利益32.8％」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 記載なし（原文: 「「当初予想から利益を上方修正」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「2023年9月期1Q実績」売上高1,459百万円、営業利益112百万円など」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「「2022年9月期では、過去最高益の2.8億円を達成」」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「2023年9月期第2四半期累計期間及び通期の連結業績予想数値について、当初予想から利益を上方修正」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益の増減分析」売上総利益の増加+114百万円、人件費△13.6百万円、地代家賃△5.4百万円など」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「顧客企業からのIT投資需要が堅調に推移」「エンジニア稼働率が高稼働を維持」「案件が増加傾向」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「事業セグメント別実績」各セグメントの売上高、セグメント利益、利益率」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「販管費の増減要因」人件費△13.6百万円、地代家賃△5.4百万円、のれん代△3.5百万円など」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料なし（原文: 「「前年同期比で増収・増益を達成」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「企業のDX推進の浸透を背景に、業務効率化のためのIT投資は増加していくものと見込んで」」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「新型コロナウイルス感染症及び世界情勢の影響が懸念事項」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「例年、2Q/4Qに売上が拡大傾向」「3Qに売上高が拡大する傾向」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「中期経営計画（2021年9月期～2023年9月期）」売上高・営業利益等の2021年実績、2022年実績、2023年計画」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「デジタルツイン研修の提供を2023年2月にスタート」「新たな自社製品の開発検討」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「元請け比率24.8％」「ビジネスパートナー数173名」「離職率8.2％」「常駐ビジネス比率69.1％」「新卒採用数80名予定」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「「元請け比率 前期末比+0.8pt」「ビジネスパートナー数 前期末比+13名」「契約件数と平均単価は増加傾向」「平均単価②の微減」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「四半期末契約件数（全体）」「平均単価①（全体）」「平均単価②」「平均単価③」」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「連結従業員数652名」「2023年4月の新卒採用数は80名を予定」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「「長期取引先 計39社」」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「連結配当性向25.0％～30.0％を目指した安定的な配当」「2023年9月期の1株当たり配当金は20.0円」」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「自己株式取得・消却に関する記載なし」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「「近未来に売上高100億円、営業利益10億円、営業利益率10％を実現」」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「「コンテンツ開発等の投資を予定」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題「2023年9月期 第1四半期決算説明資料」、目次に決算概況・業績見通し・成長戦略」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「目次「会社概要」「決算概況」「業績見通し」「成長戦略」「Appendix」」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「該当する記載なし」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業務効率化のためのIT投資は増加していくものと見込んでおり」「営業利益は…3.3億円を予想」「利益率の向上を目指す」」）