# イーソル（4420） 2025年12月期　第２四半期（中間期）決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4420/disclosure/20250807535109
種別: 決算説明資料
開示日: 2025-08-08
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/4420

## 何が変わったか

2025年12月期上期は、エンジニアリングサービスが伸びたものの、前年の自動車向けライセンス収入や一時的な利益要因の反動で減収減益となりました。売上高・利益は上期計画をわずかに下回りましたが、通期予想は据え置かれています。

## 会社が挙げた理由

エンジニアリングサービスは伸長した一方、自動車向けソフトウェアのライセンス売上が減少し、車載プリンタの販売も減少しました。また、前年にあったライセンス収入や持分法適用関連会社の解消に伴う未実現利益などの一時的利益要因がなくなりました。上期計画未達については、売上の一部が下期へスライドしたことを挙げています。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2025年12月期 第2四半期（中間期）
- 売上高: {"value":5647,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.4}
- 営業利益: {"value":183,"unit":"百万円","yoy_pct":-74.7}
- 経常利益: {"value":217,"unit":"百万円","yoy_pct":-71.4}
- 純利益: {"value":139,"unit":"百万円","yoy_pct":-75.5}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: {"value":1440,"unit":"百万円","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":12707,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":918,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":946,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":681,"unit":"百万円"},"開発投資":{"value":754,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 売上高／利益とも計画に対しわずかに未達
- セグメント別実績: {"組込みソフトウェア事業":{"売上高":{"value":5380,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.2},"営業利益":{"value":194,"unit":"百万円","yoy_pct":-64.3}},"組込みソフトウェア製品":{"売上高":{"value":715,"unit":"百万円","yoy_pct":-51.1}},"エンジニアリングサービス":{"売上高":{"value":4665,"unit":"百万円","yoy_pct":13.9}},"センシングソリューション事業":{"売上高":{"value":266,"unit":"百万円","yoy_pct":-13.5},"営業利益":{"value":-11,"unit":"百万円"}},"連結調整":{"売上高":"not_disclosed","営業利益":"not_disclosed"}}
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: 国内拠点は東京本社、大阪、名古屋、さいたま。期中の出退店数はnot_disclosed
- 従業員数: {"人数":535,"単位":"人","時点":"2025年6月末","期中の増減・採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: 2030年までの財務目標を設定したとの記載はあるが、目標値はnot_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":5.5,"単位":"円","中間配当":1.5,"期末配当":"not_disclosed"}
- 配当性向: {"率":15.3,"単位":"%","総還元性向":"not_disclosed","DOE":"not_disclosed"}
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 2025年10月1日付で京都マイクロコンピュータ社を完全子会社化、NEDOのポスト5G・ロボティクス分野の委託事業に採択、RISC-VデザインセンターとRISC-Vの活用・普及で連携

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「決算の概要（計画値の進捗）」では、2Q計画と2Q実績を比較し、「通期計画の変更は無し」と記載。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を下回る（原文: 「「売上高／利益とも計画に対しわずかに未達」。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「資料表題は「第2四半期（中間期）」で、売上高5,647百万円など中間期の数値を掲載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「業績については「２期連続の安定的な黒字を確保」と記載。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「通期計画の変更は無し」。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益の増減要因（前年同期比）」に、▲604、▲28、＋303、▲43、▲168などの金額を掲載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「「前期の一時的利益の減少」、および「持分法適用関連会社解消に伴う前期の一時的利益の減少 ▲168」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント別」の売上高および営業利益の表を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「売上原価3,605百万円から4,023百万円、販管費1,700百万円から1,440百万円、研究開発費528百万円から225百万円。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「売上高▲383百万円、営業利益▲542百万円。営業利益の減少要因としてライセンス売上減少▲604百万円などを掲載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「通期計画の数値は掲載されているが、為替レート・原材料価格等の前提数値の記載は確認できない。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「資料末尾で一般的なリスク・不確実性に言及しているが、織り込み額は記載していない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「一部売上の下期へのスライドなどによるもの」と記載。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 言及のみ（原文: 「「中期経営計画（eSOL Reborn 2030 - Strategic Business Plan）の推進」、「2030年までの財務目標を設定」。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「京都マイクロコンピュータ社を完全子会社化」「NEDO…委託予定先として採択」「RISC-Vデザインセンター…連携」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「自動車等の得意先セクター別売上割合、売上高開発投資比率6.3%、従業員535人、エンジニア比率80%超。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高開発投資比率は13.8%から6.3%、自動車セクター割合は47.9%から48.4%。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「セクター別売上割合は掲載されているが、数量・単価の分解指標は記載されていない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「535人（2025年6月末、役員・出向者を除く）」。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「セクター別売上割合はあるが、市場規模・シェアの数値は記載されていない。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 配当額のみ（原文: 「1株当たり配当金5.50円、配当性向15.3%（計画）。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「株主還元の説明は配当政策と配当額に関する内容。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「「2030年までの財務目標を設定」とあるが、目標値そのものは記載されていない。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「2025年第2四半期の開発投資額353百万円、研究開発費225百万円。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2025年12月期 第2四半期決算説明資料」で、決算概要、グラフ、増減要因図を掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「Agendaは「決算概要」「最近のプレス」「会社概要」で、後半に会社概要を掲載。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」等の記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「通期計画の変更は無し」とする一方、「将来の経営成績などの結果を保証するものではありません」と記載。」）