# イーソル（4420） 2022年12月期　決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4420/disclosure/20230213508380
種別: 決算説明資料
開示日: 2023-02-14
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/4420

## 何が変わったか

2022年12月期は、組込みソフトウェア事業の増収があったものの、センシングソリューション事業の減収などで全体売上高は減少し、営業赤字となった。一方、2023年12月期は増収・赤字縮小から黒字化を目指す計画で、車載ソフトウェアなどへの開発投資を継続する。

## 会社が挙げた理由

2022年は、センシングソリューション事業の車載プリンタ関連売上が大幅に減少した一方、組込みソフトウェア事業は増収となった。営業利益は、車載ソフトウェア向け自社製OSの研究開発費を含む販管費の増加、組織改編による費用区分の変化、連結調整における未実現利益の消去などにより減益となった。2023年は、組込みソフトウェア事業のエンジニアリングサービス拡大、車載プリンタの販売増、移動型簡易POSシステムの提供開始などを計画している。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2022年12月期
- 売上高: {"value":8872,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.7}
- 営業利益: {"value":-353,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 経常利益: {"value":-250,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 純利益: {"value":-357,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 売上総利益: {"value":2933,"unit":"百万円","yoy_pct":4.9,"率":"33.1%","前年同期比増減ポイント":null}
- 営業利益率: {"value":null,"unit":null,"yoy_pct":null}
- 販管費: {"value":3286,"unit":"百万円","売上高販管費率":null}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":9692,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":-94,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":23,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":0,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 売上高は修正計画を下回ったが、営業利益以下の赤字額は修正計画より減少
- セグメント別実績: {"組込みソフトウェア事業":{"売上高":{"value":8442,"unit":"百万円","yoy_pct":2.3},"売上総利益":{"value":2858,"unit":"百万円","yoy_pct":12.6},"営業利益":{"value":-220,"unit":"百万円"}},"センシングソリューション事業":{"売上高":{"value":556,"unit":"百万円","yoy_pct":-19.6},"売上総利益":{"value":188,"unit":"百万円","yoy_pct":-25.5},"営業利益":{"value":-19,"unit":"百万円"}},"連結調整":{"売上高":{"value":-127,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":-113,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":-113,"unit":"百万円"}}}
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":503,"単位":"名","基準日":"2022年12月31日","期中増減":"not_disclosed","採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"2023年計画":{"1株当たり年間配当":5.5,"単位":"円","中間配当":1.5,"期末配当":4}}
- 配当性向: 2022年・2023年は記載なし
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 移動型簡易POSシステムの提供開始、サブスクリプションによる収益確保、次世代OS『eMCOS』の開発投資継続

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「2023年計画の売上高・利益の計画値は掲載されているが、進捗率の記載はない。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上の一部が2023年度へのスライド」「赤字額が修正計画に比べ減少した」。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「2021年・2022年の通期実績および2023年の上期・下期計画が掲載されている。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「「過去5年間同期比較」として各年度の数値を掲載。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「2022年8月10日に…業績修正を発表」。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益増減要因（前期比）」に、+320、▲64、▲671、▲129、▲118などを掲載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「自社製OSの開発投資（研究開発費）を含む、販売費及び一般管理費の増加」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント別の業績（前期比）」に両事業の売上高・売上総利益・営業利益を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「販売費及び一般管理費3,286百万円、研究開発費1,255百万円、開発投資の増加▲671百万円。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「センシングソリューション事業売上高▲135百万円、研究開発費増加▲671百万円、営業利益▲426百万円。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 前提を一つだけ開示（原文: 「「売上高開発投資比率」2023年計画15.9%。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「リスクについては一般的な不確実性の説明のみで、織り込み額の記載はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「2023年計画の上期・下期数値はあるが、達成に必要な残余水準としての説明はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 記載なし（原文: 「資料の構成は「2022年12月期 決算概要」「2023年12月期 計画」「経営方針」。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「移動型簡易POSシステムの提供開始」「次世代OS『eMCOS』の開発に力を入れています」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「従業員数503名、各得意先セクター別売上割合、売上高開発投資比率20.4%。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「コンシューマ機器18.5%から20.1%、医療・福祉5.2%から6.4%、自動車44.7%から44.4%。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「事業別売上高・利益およびセクター別構成比の記載にとどまる。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数503名（2022年12月31日現在）」。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「自動車業界やCASE・SDVへの言及はあるが、市場規模・シェアの数値はない。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 配当額のみ（原文: 「2023年の1株当たり配当金5.50円、うち中間配当1.50円。2022年・2023年の配当性向は「ー」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「株主還元欄は配当政策と配当額のみで構成されている。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「財務目標に該当する数値の記載はない。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「2023年計画の開発投資額1,537百万円、研究開発費1,222百万円。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2022年12月期 決算説明資料」で、決算概要と計画のスライドで構成されている。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「冒頭に会社概要等6ページがあり、その後に決算概要・計画が掲載されている。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」などの表現はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「増収・増益の計画」「提供開始」と記載する一方、「将来の経営成績などの結果を保証するものではありません」としている。」）