# 調整後営業利益・時価総額連動の中長期目標｜ＪＤＳＣ（4418）の変遷

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## 経過

- FY2026 初出 「(a)　2028年６月期において、調整後営業利益が12.5億円を超過し、かつ、時価総額が一度でも200億円を超過した場合：行使可能割合25%
(b)　2028年６月期から2031年６月期までのいずれかの期において、調整後営業利益が18億円を超過し、かつ、時価総額が一度でも300億円を超過した場合：行使可能割合50%
(c)　2028年６月期から2031年６月期までのいずれかの期において、調整後営業利益が30億円を超過し、かつ、時価総額が一度でも400億円を超過した場合：行使可能割合75%
(d)　2028年６月期から2031年６月期までのいずれかの期において、調整後営業利益が40億円を超過し、かつ、時価総額が一度でも500億円を超過した場合：行使可能割合100%」 — 取締役向け有償ストック・オプションの行使条件として、2028年6月期から2031年6月期までの調整後営業利益と時価総額の段階的な目標を設定している。 (https://komori.app/company/4418/filing/2025-fy)