# ボードルア（4413） 2026年２月期　決算補足説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4413/disclosure/20260414504010
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-04-14
Komoriの読み（0-100）: 58
企業ページ: https://komori.app/company/4413

## 何が変わったか

2026年2月期は、売上高・営業利益・税引前当期利益・当期利益のすべてが、2025年5月に上方修正した通期予想を上回って着地した。あわせて2027年2月期の30％超成長予想、中期経営計画の2029年2月期までの更新、配当開始・増配方針を示した。

## 会社が挙げた理由

売上高は、完成納品案件の検収が下期に増えること、2年目以降のエンジニアの戦力化に伴う専門人材・高度専門人材の配属替えが下期に進むことから、例年通り下期偏重となった。利益率はM&Aの影響を受けて低下しているが、PMIの進展に伴い上昇する見込みと説明している。4社の子会社化により連結範囲が拡大したことも業績の増加要因として示されている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算短信補足資料
- 対象決算期: 2026年2月期 通期
- 売上高: {"value":17423340,"unit":"千円","yoy_pct":49.6}
- 営業利益: {"value":3391334,"unit":"千円","yoy_pct":37.8}
- 経常利益: not_disclosed
- 純利益: {"value":2457800,"unit":"千円","yoy_pct":36.6}
- 売上総利益率: 当期通期の数値はnot_disclosed。四半期別では2026年2月期4Qが34.9%。前年同期比の通期増減ポイントはnot_disclosed。
- 営業利益率: 当期通期の数値はnot_disclosed。四半期別では2026年2月期4Qが20.3%。前年同期比の通期増減ポイントはnot_disclosed。
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":5099814,"unit":"千円"},"売上総利益":{"value":1741720,"unit":"千円"},"営業利益":{"value":1033235,"unit":"千円"},"営業利益率":{"value":20.3,"unit":"%"}}
- 通期業績予想: {"2027年2月期":{"売上高":{"value":23500000,"unit":"千円"},"営業利益":{"value":4409000,"unit":"千円"},"税引前当期利益":{"value":4383000,"unit":"千円"},"当期利益":{"value":3134000,"unit":"千円"}}}
- 通期予想に対する進捗率: {"2026年2月期 売上高":{"1Q":19.7,"2Q":45,"3Q":72.1,"4Q":101.9,"unit":"%"},"2026年2月期 営業利益":{"1Q":18.7,"2Q":43.3,"3Q":72.6,"4Q":104.3,"unit":"%"}}
- 計画に対する自己評価: 2025年5月に上方修正した通期業績予想の各数値を上回って着地
- セグメント別実績: not_disclosed
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: エンタープライズ顧客数38社と1社あたり平均売上157,788千円を開示
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"value":1315,"unit":"名","注記":"単体、正社員・契約社員を含む。2026年2月現在"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"目標年度":"2029年2月期","売上高":{"value":39715,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":7451,"unit":"百万円"},"高度専門人材":{"value":570,"unit":"人"},"専門人材":{"value":1485,"unit":"人"},"実績との対比":"2026年2月期実績は売上高17,423百万円、営業利益3,391百万円"}
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"2026年2月期":{"value":7.58,"unit":"円/株"},"2027年2月期予想":{"value":10.1,"unit":"円/株"},"中間・期末内訳":"not_disclosed"}
- 配当性向: {"value":10,"unit":"%"}
- 自己株式取得: {"取得株式数":610400,"unit":"株","期間":"2024年12月～2025年4月"}
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: AI新規事業の新会社を設立済み、2026年2月期から配当を開始し、2027年2月期は1株10.1円へ増配予定、2029年2月期まで中期経営計画を更新、今後のM&Aで取得対価の一部に自社株式またはアーンアウトを活用する方針

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「売上高の2026年2月期進捗率は1Q19.7%、2Q45.0%、3Q72.1%、4Q101.9%。営業利益は1Q18.7%、2Q43.3%、3Q72.6%、4Q104.3%。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「「2025年5月に上方修正した通期業績予想の各数値を上回って着地」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「2026年2月期4Qとして売上高5,099,814千円、売上総利益1,741,720千円、営業利益1,033,235千円を表示。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「該当する「過去最高」等の記載なし。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「2025年5月に上方修正した通期業績予想」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 記載なし（原文: 「売上高の下期偏重理由やM&Aの影響は記載されているが、要因別金額の記載なし。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: M&A・連結範囲（原文: 「「4社子会社化」「SPIN TECHNOLOGY、悟空テクノロジーズ、ONE-TECHの3社を2Qから連結」「リクソルを4Q(1月)から連結」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: 連結のみ開示（原文: 「資料の業績表は「連結決算概要」であり、セグメント別実績の記載なし。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: なし（原文: 「販管費・売上原価の内訳表や増減額の記載なし。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に説明あり（原文: 「「M&Aのペースの加速に伴い利益率は低下しているが、PMIが進むにつれて利益率は上昇傾向となる見込み」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「該当する業績見通しの数値前提の記載なし。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「リスク額の記載なし。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「例年通り下期偏重」「PMIが進むにつれて各社上昇していく見込み」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「2026年2月期の実績売上高17,423百万円、営業利益3,391百万円、および2029年2月期更新計画の売上高39,715百万円、営業利益7,451百万円を表示。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「AI新規事業の創出と、別軸にてITインフラストラクチャとのシナジーにより既存事業を加速させる新規事業を推進」「新規事業の新会社を設立済み」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「エンタープライズ顧客売上・割合・社数・1社あたり平均売上、先端技術分野売上・割合、専門人材、高度専門人材を開示。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「エンタープライズ顧客数は31社から38社、専門人材は408名から508名、高度専門人材は223名から297名。エンタープライズ顧客売上割合は72.1%から70.0%。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「エンタープライズ顧客の1社あたり平均売上と社数」およびFY2026の平均売上157,788千円、社数38。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「社員数1,315名（単体、正社員/契約社員含）*2026年2月現在」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「国内IT市場全体33兆円、ITインフラストラクチャサービス市場3兆円、クラウド市場10.1兆円、セキュリティ市場5,317億円などを記載。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「配当性向10%」「年間配当金10.1円」」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「2024年12月～2025年4月 自己株式の取得を実施」「取得株式数610,400株」」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「該当する財務目標の記載なし。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「該当する投資額・研究開発費の記載なし。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 補足資料・数表（原文: 「「2026年2月期 通期決算補足説明資料」「連結決算概要」」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「目次に「会社概要」「連結業績ハイライト」「中期経営計画」「成長戦略」「APPENDIX」を記載。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」等の記載なし。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「上回って着地」とする一方、「上昇傾向となる見込み」「高い成長を目指す」「増配予定」と記載。」）