# ボードルア（4413） 2026年２月期　決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4413/disclosure/20260414503975
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-04-14
Komoriの読み（0-100）: 73
企業ページ: https://komori.app/company/4413

## 何が変わったか

2026年2月期の連結実績を公表し、売上収益・営業利益・親会社の所有者に帰属する当期利益はいずれも前期を上回った。2027年2月期については、売上収益235億円、営業利益44億900万円、親会社の所有者に帰属する当期利益31億3,400万円の通期予想を示した。

## 会社が挙げた理由

IT・DX投資が堅調に推移し、エンタープライズ顧客の深耕・新規開拓や、クラウド・セキュリティなど先端技術分野への対応を進めた。今後はエンジニアの採用・教育、営業・マネジメント基盤の強化、M&A後のPMIなどを進め、業績が引き続き拡大すると見込んでいる。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":23500,"change":"not_disclosed","change_rate":34.9,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":4409,"change":"not_disclosed","change_rate":30,"unit":"百万円"}
- 経常利益: not_disclosed
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3134,"change":"not_disclosed","change_rate":27.5,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":100.85,"change":"not_disclosed","change_rate":27.5,"unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年２月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年２月期：売上収益17,423百万円、営業利益3,391百万円、税引前利益3,371百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益2,457百万円、基本的１株当たり当期利益79.09円
- 修正の理由: ITインフラストラクチャ領域における高度専門人材の育成・活用、エンタープライズ顧客との取引拡大、クラウド・セキュリティ等の先端技術分野への対応力強化、M&A効果の最大化などにより、業績は引き続き堅調に拡大すると見込んでいる。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: 2027年２月期は期末10.10円、年間合計10.10円。配当予想の修正有無は明示されていない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2027年２月期の連結業績予想（2026年３月１日～2027年２月28日）」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが小さい（原文: 「2027年２月期予想：売上収益「23,500 34.9」、営業利益「4,409 30.0」、親会社の所有者に帰属する当期利益「3,134 27.5」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)」および「(参考) 個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「2026年２月期営業利益「3,391 37.8」、2027年２月期営業利益予想「4,409 30.0」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「2026年２月期売上収益「17,423 49.6」、2027年２月期予想「23,500 34.9」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2027年２月期予想「親会社の所有者に帰属する当期利益 3,134百万円」、2026年２月期実績「2,457百万円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「企業の業務効率化や競争力強化を目的としたIT・DX投資は引き続き堅調に推移」「需要が拡大」「エンタープライズ顧客への深耕と新規開拓」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「クラウド、ロードバランサー（負荷分散）、セキュリティ、ワイヤレス、ネットワーク仮想化といった先端技術領域」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「エンタープライズ顧客への深耕と新規開拓」「先端技術分野の選別受注と育成型マッチングの強化」「エンジニアの採用・教育への継続的な投資」「M&Aを通じた人材基盤の確保」「PMIの推進」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「業績全体について「売上収益は17,423,340千円」「営業利益は3,391,334千円」とある一方、各要因別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「IT・DX投資は引き続き堅調に推移」「エンタープライズ顧客への深耕と新規開拓」「社内研修」「エンジニアの採用・教育への継続的な投資」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「需要が拡大しています」「安定的な収益の確保を実現しています」などの定性的な説明」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「今後も、エンジニアの採用・教育への継続的な投資を行い」「業績は引き続き堅調に拡大していくものと見込んでおります」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「エンタープライズ顧客への深耕と新規開拓」「先端技術分野の選別受注と育成型マッチングの強化」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規 4社」および「当連結会計年度において実施したM&Aの効果を最大化するため」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「エンジニアの採用・教育への継続的な投資を行い」「グループ全体での営業力・マネジメント基盤の強化」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「今後の施策として採用・教育、営業基盤強化、M&A、PMIなどが記載されているが、工場再編・撤退・拠点整理の記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2026年４月14日」、対象期間「2026年３月１日～2027年２月28日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「業績は引き続き堅調に拡大していくものと見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）