# ボードルア（4413） 2026年２月期第２四半期　決算補足説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4413/disclosure/20251014573022
種別: 決算説明資料
開示日: 2025-10-14
Komoriの読み（0-100）: 57
企業ページ: https://komori.app/company/4413

## 何が変わったか

2026年2月期上期は、3社を第2四半期から連結に加えたことで、売上高・営業利益が前年同期を大きく上回った。修正後の通期予想に対しては、売上高・営業利益とも会社が「計画通り進捗」と評価しているほか、期末配当を開始する方針を示した。

## 会社が挙げた理由

SPIN TECHNOLOGY、悟空テクノロジーズ、ONE-TECHの3社を第2四半期から連結したことに加え、完成納品案件の検収が下期に増えること、2年目以降のエンジニアの戦力化、先端技術・セキュリティ案件の増加などを挙げている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算短信補足資料
- 対象決算期: 2026年2月期 第2四半期
- 売上高: {"value":7698792,"unit":"千円","yoy_pct":45.5}
- 営業利益: {"value":1406949,"unit":"千円","yoy_pct":34.7}
- 経常利益: {"value":"not_disclosed（IFRSのため税引前当期利益を記載）","unit":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 純利益: {"value":1014802,"unit":"千円","yoy_pct":33.6}
- 売上総利益率: 33.4%（前年同期比の増減ポイントは明示なし。新規連結3社を除く売上総利益率は前年同期比で増加）
- 営業利益率: 18.4%（前年同期比の増減ポイントは明示なし）
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":4336878,"unit":"千円"},"営業利益":{"value":799825,"unit":"千円"},"営業利益率":"18.4%"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":17100000,"unit":"千円"},"営業利益":{"value":3250000,"unit":"千円"},"税引前当期利益":{"value":3234890,"unit":"千円"},"当期利益":{"value":2345295,"unit":"千円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"売上高":"45.0%","営業利益":"43.3%","税引前当期利益":"43.2%","当期利益":"43.3%"}
- 計画に対する自己評価: 計画通り進捗
- セグメント別実績: not_disclosed
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: エンタープライズ顧客の1社あたり平均売上と社数：2026年2月期2Qは平均売上167,644千円、顧客数31社
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: 単体1,255名（正社員・契約社員含む、2025年8月現在）
- 業績見通しの前提: 下期偏重。完成納品ベース案件の検収が2Q以降下期に増加し、専門人材・高度専門人材の配属替えを下期に実施する見込み
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"売上高":{"2026年2月期":15500,"2027年2月期":20150,"2028年2月期":26195,"単位":"百万円"},"営業利益":{"2026年2月期":3600,"2027年2月期":4225,"2028年2月期":5493,"単位":"百万円"}}
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":7.58,"単位":"円","内訳":"期末配当。中間配当はnot_disclosed"}
- 配当性向: 10
- 自己株式取得: 2024年12月～2025年4月、取得株式数610,400株。取得枠の金額はnot_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: SPIN TECHNOLOGY、悟空テクノロジーズ、ONE-TECHの3社を第2四半期から連結、2026年2月期末から配当を開始、子会社買収時に取得対価の一部を自社株式とするM&Aスキームを検討、子会社へのSMB案件移管、技術共有・人材育成などのPMIを推進

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「売上高45.0%、営業利益43.3%、税引前当期利益43.2%、当期利益43.3%。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画どおり（原文: 「「売上高・営業利益共に計画通り進捗」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「2026年2月期2Qの売上高4,336,878千円、営業利益799,825千円。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「資料内に「過去最高」を更新したとの記載はない。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「表題に「通期予想（修正後）」と記載され、売上高17,100,000千円、営業利益3,250,000千円が示されている。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「完成納品ベースの案件の検収が1Qは少なく、2Q以降下期にかけて増加」「2年目以降のエンジニアの戦力化」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: M&A・連結範囲（原文: 「「2Qより、3社を連結決算に取り込み」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: 連結のみ開示（原文: 「「連結業績ハイライト」「連結決算概要」として連結数値を記載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: なし（原文: 「「2Qも1Qと同等の採用コストを計上」」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に説明あり（原文: 「「完成納品ベースの案件の検収が1Qは少なく、2Q以降下期にかけて増加」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「売上高は以下の理由により例年通り下期偏重の見込み」」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「リスク額を金額で示した記載はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「下期にかけて通期予想を上回る業績を目指す」「下期はPMI効果が発現していく」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「売上高2025年2月期実績11,649百万円、2026年2月期計画15,500百万円。営業利益2025年2月期実績2,461百万円、2026年2月期計画3,600百万円。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「2026年2月期末より配当を開始」「新たに3社を子会社化」「取得対価の一部を自社株式とする」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「専門人材479名、高度専門人材290名、顧客数31社、1社当たり平均売上167,644千円、先端技術売上割合63.4%。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「専門人材408名から479名、高度専門人材223名から290名、先端技術売上割合63.2%から63.4%、エンタープライズ顧客売上割合72.1%から68.8%。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「エンタープライズ顧客の1社あたり平均売上と社数」平均売上167,644千円、31社。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「社員数1,255名（単体、正社員/契約社員含む）」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「ITインフラストラクチャサービス市場予測2.6兆円、クラウド市場4.3兆円、当社売上比率23%。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「配当性向10%」「年間配当金7.58円」」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「2024年12月～2025年4月 自己株式の取得を実施」「取得株式数610,400株」」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「財務目標の数値記載はない。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「「大きく上振れる場合は、来期の先行投資に回していく」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 補足資料・数表（原文: 「表題「2026年2月期第2四半期 決算補足説明資料」」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁が相当な割合（原文: 「目次に「会社概要」「成長戦略」「APPENDIX」があり、会社概要・事業領域の説明がP3以降に掲載されている。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」などの記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「下期はPMI効果が発現していく」「上回る増益率で着地が出来るよう目指していく」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「専門人材・高度専門人材、先端技術分野売上割合は増加。エンタープライズ顧客売上割合は72.1%から68.8%。」）