# ボードルア（4413） 2025年２月期　通期決算説明会書き起こし

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4413/disclosure/20250424522407
種別: 決算説明資料
開示日: 2025-04-24
Komoriの読み（0-100）: 77
企業ページ: https://komori.app/company/4413

## 何が変わったか

2025年2月期は売上高が前期比58％増、営業利益が55％増となり、採用や上場関連費用などの追加投資を行いながら増収増益を達成した。今期は売上高33％増、営業利益32％増を見込み、配当を開始するとともに中期経営計画を更新した。

## 会社が挙げた理由

ITインフラストラクチャ特化による競争優位性、案件の拡大、M&Aした子会社への業務移管・技術共有、プライシングの改善などを挙げている。一方で、計画を上回る採用、業務移管に伴うコスト、上場関連費用などを計上した。

## 開示の要点

- 資料の種類: 説明会書き起こし
- 対象決算期: 2025年2月期 通期
- 売上高: {"value":"前期比58%増","unit":"%","yoy_pct":58}
- 営業利益: {"value":"前期比55%増","unit":"%","yoy_pct":55}
- 経常利益: not_disclosed
- 純利益: not_disclosed
- 売上総利益率: 前年より低下。ただしM&Aした2社を除く粗利率では違和感がなく、4Qは前年の粗利率を上回った
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: {"value":"上場関連費用約2,500万円、4Qの求人採用費約2,000万円","unit":"円"}
- 当四半期3か月の実績: 4Qの粗利率が前年を上回った。4Qの求人採用費は約2,000万円
- 通期業績予想: {"売上高":"前期比33%増","営業利益":"前期比32%増"}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 計画より49名多く採用し、当初予算に入っていなかった上場関連費用や業務移管コストも吸収して着地
- セグメント別実績: not_disclosed
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: 本社と第2オフィスがあるが、期末の拠点数・期中の出退店数はnot_disclosed
- 従業員数: 前期は純増約200名、今期は純増約250名を予定。期末従業員数はnot_disclosed
- 業績見通しの前提: 営業利益30%成長の継続を重視。今期の売上高は前期比33%増、営業利益は前期比32%増を予想。為替・原材料価格・金利等の数値前提はnot_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: 2027年2月期の専門人材計画数を80名上方修正。アクティアス社から約54名の専門人材を見込む。2028年2月期にはM&Aによる売上を若干織り込むイメージ
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: 今期から配当を開始。1株当たり配当額と中間・期末内訳はnot_disclosed
- 配当性向: 10%を目安とする質問に対し、将来引き上げる意向を説明。具体的な配当方針はnot_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: リセッション・トランプ関税の影響：内需中心で、ITインフラは深い景気後退でなければ影響は限定的との説明、上場関連費用：今期1Qに約2,500万円発生し、その後は発生しない見込み、M&A方針：近い領域や若手中心の会社を対象とし、業務移管・技術共有・リスキリングを進める、中期経営計画へのM&A反映：今期・来期は織り込まず、2028年2月期に若干の売上を想定、採用計画：今期は純増約250名を予定、配当方針：配当性向は将来引き上げる意向だが、具体的な方針は未定義
- 新しい施策: プライム市場への移行、今期からの配当開始、中期経営計画の更新、専門人材・高度専門人材の育成強化、類似領域・若手中心企業を対象とするM&Aの継続

## 評価の根拠

- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「求人採用費が4Qだけで2000万円」「4Qは去年の粗利率よりも高い」」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「2025年2月期は、上場以来初めて上方修正をしました」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 表で金額あり（原文: 「「計画よりも49名多く採用」「上場関連費用の一部が下期に2500万円ぐらい」「求人採用費が4Qだけで2000万円」「15名から20名ぐらい、1年間工数」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「子会社は業務移管を利益を見ながら」「M&Aした会社への技術共有」「エンタープライズの顧客の拡大と深耕」「先端技術分野…比率を高めていきたい」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: 連結のみ開示（原文: 「「セグメント別」の売上・利益表は本文中に記載されていない。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「上場関連費用の一部が下期に2500万円ぐらい」「求人採用費が4Qだけで2000万円」「採用した分は、原価に思い切りかかってきます」」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「計画よりも50名多く採用」「15名から20名ぐらい、1年間工数」「上場関連費用…2500万円」「求人採用費…2000万円」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 前提を一つだけ開示（原文: 「「我々が常にイメージしているのは営業利益の30%の成長とその連続性」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「当社の売上は下期偏重になります」「そのため今期も下期偏重の傾向が出ると予定しております」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「1年経って上回ってきたので更新」「2027年2月期の専門人材の計画数が80名上方修正」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「今期から配当も開始」「今回更新した中期経営計画」「若手中心の会社というところもターゲットに入ってくる」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「「プロジェクトは今だと全部で400個ぐらい」「先端技術分野…63%」「前期が純増数で200名程、今期は250名ぐらい」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「「去年から比べると5%ぐらい増えて63%」「2027年2月期の専門人材の計画数が80名上方修正」」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「計画よりも49名多く採用」「前期が純増数で200名程」「今期は250名ぐらいの純増になる予定」」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「中期経営計画期間中は配当性向10%を目安とするのか」「10%というのは少ないですから」「今後行っていますし、そこで配当方針もお伝えします」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 質疑応答・書き起こし（原文: 「表題「2025年2月期　通期決算説明会書き起こし」および見出し「質疑応答」」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「「まず簡単に当社の事業概要をご説明いたします」」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: あり（原文: 「「ちょっとまだ具体的には何も言えないです」」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「引き続き成長が継続される見込み」「配当がボラを下げる可能性がある」「はっきりとは申し上げませんけれども」」）