# ボードルア（4413） 2024年２月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4413/disclosure/20240410568403
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-04-10
Komoriの読み（0-100）: 93
企業ページ: https://komori.app/company/4413

## 何が変わったか

2024年2月期の連結実績を発表し、売上高は前期比39.8％増、営業利益は60.7％増となった。併せて、2025年2月期はIFRSベースで売上収益9,900百万円、営業利益2,130百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益1,540百万円を見込む通期予想を示した。

## 会社が挙げた理由

会社は、IT・DX関連ニーズの高まりによりIT投資需要が堅調に推移したこと、エンタープライズ顧客の拡大・深耕と先端技術分野への注力を理由として説明している。2025年2月期については、専門人材・高度専門人材の割合を高め、エンタープライズ顧客および先端技術分野の拡大深耕を図るとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":9900,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2130,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1540,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":98.29,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2025年２月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高 7,330百万円、営業利益 1,567百万円、経常利益 1,558百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 1,171百万円、１株当たり当期純利益 74.09円
- 修正の理由: IFRSを任意適用するため業績見通しはIFRSに基づき算定。専門人材・高度専門人材割合の増加により、エンタープライズ顧客及び先端技術分野の拡大深耕を図り、業績は堅調に拡大していくものと見込む。
- 特別損失の内容と金額: 事務所移転費用 30,257千円
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2024年２月期の連結業績」／「2025年２月期の連結業績予想（2024年３月１日～2025年２月28日）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2025年２月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「2024年2月期営業利益「1,567百万円」「60.7％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「2024年2月期売上高「7,330百万円」「39.8％」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失　事務所移転費用 30,257千円」／「受注損失引当金 2,797千円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「デジタル技術の進展・普及に伴い企業の生産性向上や競争力強化を目的とした、IT・DX関連のニーズが高まっていることから、IT投資需要は堅調に推移しております。」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「エンタープライズ顧客及び先端技術分野の拡大深耕」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「専門人材・高度専門人材割合の増加により、エンタープライズ顧客及び先端技術分野の拡大深耕を図り」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「IT投資需要は堅調に推移しております」／「専門人材・高度専門人材割合の増加により」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「エンタープライズ顧客及び先端技術分野の拡大深耕を図り、業績は堅調に拡大していくものと見込んでおります。」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「引き続き専門人材・高度専門人材割合の増加により」／「業績は堅調に拡大していくものと見込んでおります。」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「IT投資需要は堅調に推移しております」／「エンタープライズ顧客及び先端技術分野の拡大深耕」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2024年４月10日」／対象期間「2024年３月１日～2025年２月28日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「業績は堅調に拡大していくものと見込んでおります」／「2025年２月期第１四半期より、国際財務報告基準（IFRS）を任意適用する予定です。」」）