# ボードルア（4413） 2024年２月期　第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4413/disclosure/20230711520343
種別: 決算
開示日: 2023-07-11
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/4413

## 何が変わったか

2024年2月期第1四半期は、売上高が前年同期比52.8％増の1,676百万円、営業利益が139.8％増の266百万円となり、増収・大幅増益となった。通期業績予想と年間配当予想に変更はない。

## 会社が挙げた理由

IT社会が発展を続けるなか、エンタープライズ顧客の拡大と深耕、先端技術分野への注力を進めたため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年3月1日〜2023年5月31日
- 売上高: {"value":1676,"unit":"百万円","yoy_pct":52.8}
- 営業利益: {"value":266,"unit":"百万円","yoy_pct":139.8}
- 経常利益: {"value":265,"unit":"百万円","yoy_pct":135.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":198,"unit":"百万円","yoy_pct":83.2}
- １株当たり当期純利益: 25.01円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":68.7,"前期末":71}
- 総資産: {"value":5695,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3915,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":6820,"unit":"百万円","yoy_pct":30},"営業利益":{"value":1270,"unit":"百万円","yoy_pct":30.2},"経常利益":{"value":1265,"unit":"百万円","yoy_pct":22.4},"純利益":{"value":993,"unit":"百万円","yoy_pct":25.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円 銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"保険解約返戻金","value":36264,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"事務所移転費用","value":3751,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（『該当事項はありません』）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":1,"社名":["ALJOY株式会社"]},"除外":{"社数":0,"社名":[]},"重要な子会社の異動":"無"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"開催":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 7,924,400株
- 期末自己株式数: 95株
- 業績の増減要因: エンタープライズ顧客の拡大と深耕、先端技術分野への注力を進めた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「当第1四半期売上高は1,676百万円、通期予想は6,820百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高1,676百万円／通期予想6,820百万円、営業利益266百万円／通期予想1,270百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同四半期比52.8％増、営業利益は同139.8％増、経常利益は同135.2％増、純利益は同83.2％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高1,676百万円（前年同期1,097百万円）、営業利益266百万円（同110百万円）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益266,077千円、経常利益265,995千円、親会社株主に帰属する四半期純利益198,178千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無』。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無』。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は1,270百万円、対前期増減率は30.2％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年2月期の年間配当合計は0.00円、2024年2月期予想も0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は保険解約返戻金36,264千円、特別損失は事務所移転費用3,751千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「『当社の事業セグメントは、ITインフラストラクチャ事業のみの単一セグメント』。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当期の売上高1,676,002千円・営業利益266,077千円、前年同期の売上高1,097,212千円・営業利益110,950千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2024年2月期第1四半期68.7％、2023年2月期71.0％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「財務諸表として貸借対照表、損益計算書及び包括利益計算書は掲載されているが、キャッシュ・フロー計算書の記載はない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『エンタープライズ顧客の拡大と深耕、先端技術分野へ注力しながら事業を推進』。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「経営成績の説明では上記の取り組みが記載されているが、要因別の金額・数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「『ウクライナ情勢の長期化による供給面での制約や原材料価格の上昇』『大幅な為替変動』『金融資本市場や景気の先行きはさらに不透明』。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります』。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2023年3月1日～2023年5月31日』、売上高1,676百万円、営業利益266百万円などの記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『ウクライナ情勢の長期化』『原材料価格の上昇』『大幅な為替変動』『アメリカの利上げ』。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『該当事項はありません』。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有、②以外：無、③見積りの変更：無、④修正再表示：無。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無』。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「『重要な後発事象　該当事項はありません』。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「『四半期決算補足説明資料作成の有無：有』『四半期決算説明会開催の有無：無』。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「中期経営計画『Beyond100』で『2026年2月期に売上高100億円超及び営業利益20億円超を目標』と記載。」）