# ボードルア（4413） 2023年２月期　通期決算説明会書き起こし

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4413/disclosure/20230414547845
種別: 決算説明資料
開示日: 2023-04-14
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/4413

## 何が変わったか

2023年2月期は、売上高が前年同期比33.7％増、営業利益が43.5％増となり、従来ガイダンスを上回って着地した。2024年2月期も売上高・営業利益ともに前年比30％増を見込む一方、IFRS移行やオフィス移転などの一時費用を織り込んでいる。

## 会社が挙げた理由

案件の検収が下期に増えること、社員の配置転換によって専門人材の稼働余力を新規案件に振り向けること、エンタープライズ顧客・先端技術分野の拡大、案件の入れ替えに伴うプライシング改善が挙げられている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 説明会書き起こし
- 対象決算期: 2023年2月期 通期
- 売上高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed","yoy_pct":33.7}
- 営業利益: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed","yoy_pct":43.5}
- 経常利益: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 純利益: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 売上総利益率: {"value":"39.3","unit":"%","yoy_change":"not_disclosed"}
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: 前年同期比で売上高41%増、営業利益58.1%増（4Q）
- 通期業績予想: {"2024年2月期":{"売上高":"前年比30%増","営業利益":"前年比30%増"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 計画を上回りながらの着地
- セグメント別実績: not_disclosed
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: 2つのオフィスを移転予定。店舗数・期中出退店数はnot_disclosed
- 従業員数: 新卒入社は約100名。総従業員数はnot_disclosed
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: 売上・利益ともに前期ガイダンスから毎年30%積み上げる計画。2023年2月期着地から30%増の計画値を示し、実績は計画を少し上回る
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: ITインフラストラクチャ市場規模1.8兆円。シェアはnot_disclosed
- 質疑応答の論点: 一時費用がなかった場合の営業利益：費用がなくても前年比30%成長のガイダンスを出していたとの回答、IFRS移行の理由：グローバルな株式市場への準備が主目的との回答、費用区分：IFRS関連費用は販管費、二重家賃は特別損失との回答、利益率の上昇余地：将来投資と原価をコントロールし、営業利益率20%程度を目線とするとの回答、採用：新卒約100名を中心に、通年採用で少しずつ増やす方針、子会社PMI：技術共有・業務改革の効果は1～2年かけて現れる見込み
- 新しい施策: 2025年2月期以降のIFRS移行準備、本社と第二オフィスの移転、エンタープライズ顧客・先端技術分野を専門とする営業部署の強化、技術共有・業務改革を目的とするM&Aの継続、人的資本開示や監査等委員会設置などグローバル市場を意識した準備

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 文章での対比（原文: 「「こちらは売上と各段階利益の進捗になります」」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「「上回りながらの着地となりました」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「前年の4Qとの比較で、41％の売上高増」「前期4Qと比較しますと、58.1%増」」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「過去最高に関する記載なし」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: なし（原文: 「「前回と同様の成長率で出させていただきました」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「案件の検収の増加と配属転換、こちらが売上の下期偏重の理由」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「エンタープライズ顧客・先端技術分野の割合が上がってきた」「人員構成のミックスの変化」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: 連結のみ開示（原文: 「セグメント別実績の記載なし」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: なし（原文: 「「人材紹介料が1Qにかかってきます」」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料なし（原文: 「「売上高 +33.7%、営利 +43.5%」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「「売上高 +30%、営業利益 +30%」「純粋なコスト増は年間3000万程度」」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「下振れリスクを極限まで減らしていく」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「来期のガイダンスも昨日発表」「中計期間中は成長していけると考えております」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「中計の利益数字との比較」「今回着地数字から30％増の数字を出しましたので、少し上回ってきています」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「2025年2月期以降 IFRS移行予定」「本社と第二オフィスを移転」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「市場1.8兆円」「19億から25億」「プロジェクト数が5-600個」「離職率で見ますと全体で10％程度」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「「19億から25億へと上昇」「市場規模としては1.8兆円が微増」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「「プライシングの変化は突然ではありませんが、少しずつ変化」」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「4月は新卒の新入社員が100名ほど」「年間120名程度」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「ITインフラストラクチャ市場1.8兆円」」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 記載なし（原文: 「株主還元に関する記載なし」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「自己株式取得・消却に関する記載なし」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「財務目標に関する記載なし」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「設備投資・研究開発費に関する記載なし」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 質疑応答・書き起こし（原文: 「「2023年2月期 通期決算説明会書き起こし」「質疑応答」」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁が相当な割合（原文: 「「まず、当社の概要でございます」「当社の業界でのポジションについて」」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「各質問に対して回答が記載されている」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2025年2月期以降 IFRS移行予定」「達成できるように行っていきます」」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁が相当な割合（原文: 「「当社は2007年の創業」「当社はそのITインフラストラクチャに特化」」）