# ボードルア（4413） 2022年２月期　決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4413/disclosure/20220411520153
種別: 決算
開示日: 2022-04-12
Komoriの読み（0-100）: 37
企業ページ: https://komori.app/company/4413

## 何が変わったか

2022年2月期は、売上高が前年同期比27.2％増、営業利益が同33.4％増となり、増収増益となった。2023年2月期も売上高4,680百万円、営業利益855百万円への拡大を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

DXのトレンドが進展する中、ネットワーク、サーバー・クラウドの基本技術領域を追求しつつ、SDN、ロードバランサー、セキュリティ、無線、仮想基盤、クラウド領域に重点を置いて取り組んだ。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2021年3月1日〜2022年2月28日
- 売上高: {"value":3922,"unit":"百万円","yoy_pct":27.2}
- 営業利益: {"value":679,"unit":"百万円","yoy_pct":33.4}
- 経常利益: {"value":688,"unit":"百万円","yoy_pct":26.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":542,"unit":"百万円","yoy_pct":30.6}
- １株当たり当期純利益: 73.88円
- 売上高営業利益率: 17.3%
- 自己資本比率: {"当期末":"74.5%","前期末":"53.2%"}
- 総資産: {"value":3901,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2905,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":492,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":15,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":895,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2983,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4680,"unit":"百万円","yoy_pct":19.3},"営業利益":{"value":855,"unit":"百万円","yoy_pct":25.8},"経常利益":{"value":857,"unit":"百万円","yoy_pct":24.6},"純利益":{"value":666,"unit":"百万円","yoy_pct":22.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円・銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":10483,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"保険解約返戻金","value":49067,"unit":"千円"}],"特別損失":"not_disclosed"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":7790000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":0,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: DXのトレンドが進展する中、成長分野であるSDN、ロードバランサー、セキュリティ、無線、仮想基盤、クラウド領域に重点を置いて取り組んだ。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2022年２月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)」であり、業績欄も「2022年２月期の業績（2021年３月１日～2022年２月28日）」となっている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「本文は「2022年２月期 決算短信」であり、四半期累計の進捗率に関する記載はない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高27.2％増、営業利益33.4％増、経常利益26.8％増、当期純利益30.6％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比27.2％増、営業利益は同33.4％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益679百万円、経常利益688百万円、当期純利益542百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2022年2月期営業利益679百万円、2023年2月期営業利益予想855百万円（対前期25.8％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年2月期の年間配当金合計は0.00円、2023年2月期（予想）の年間配当金合計も0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄の配当性向は「－」であり、株主還元方針の数値目標に関する記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「損益計算書の特別利益に「保険解約返戻金49,067千円」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「損益計算書では特別利益「保険解約返戻金49,067千円」のみが記載され、減損損失の記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、ITインフラストラクチャ事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2021年2月期16.5％、2022年2月期17.3％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2022年2月期74.5％、2021年2月期53.2％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは492,893千円の収入（前事業年度は352,910千円の収入）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「特に成長分野であるSDN、ロードバランサー、セキュリティ、無線、仮想基盤、クラウド領域に重点を置き取り組んでまいりました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績について「この結果」として全体の売上高・利益の数値は示されているが、DXや各成長分野ごとの寄与額・数量の記載はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「新型コロナウイルス感染症の拡大」「デジタル化の流れ」を記載し、自社施策として成長分野への重点的な取り組みを記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「売上高は、3,922,944千円…となりました」と記載し、見通しは「堅調に業績は拡大していくものと見込んでおります」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績の対象期間は「2021年３月１日～2022年２月28日」、予想の対象期間は「2022年３月１日～2023年２月28日」で、各利益項目の金額と増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症の影響をきっかけに」「2022年に入っても依然として不透明な状況が続いております」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「普通株式１株につき10株の割合で株式分割を行っております。これに伴い、前事業年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、『１株当たり当期純利益』…を算定しております。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文に受注高・受注残高の項目や数値の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「提示本文には、財務数値と技術領域の説明はあるが、事業KPIの数値記載はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「提示本文に中期経営計画に関する記載はない。」）