# 特定顧客への売上依存｜ＳＩＧグループ（4386）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「現時点においては日立グループ及びパナソニックグループに対する売上高の総売上高に対する割合が高い状況となっております。」 — 日立グループの販売割合24.4％、パナソニックグループの販売割合17.4％を開示し、取引先数の拡大により依存度を低下させる方針を示している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 特定顧客への売上依存について、新たな発生・重要な変更はないと総括している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 特定顧客への売上依存について、新たな発生・重要な変更はないと総括している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 特定顧客への売上依存について、新たな発生・重要な変更はないと総括している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2018-q3)
- FY2019 悪化 「現時点においては日立グループ及びパナソニックグループに対する売上高の総売上高に対する割合が高い状況となっております。」 — 日立グループの販売割合は28.2％、パナソニックグループは15.8％。前回記載の24.4％、17.4％から、合計の依存割合は41.8％から44.0％へ変化し、日立グループへの割合が上昇している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 特定顧客への売上依存について、新たな発生・重要な変更はないと総括している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 特定顧客への売上依存について、新たな発生・重要な変更はないと総括している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 特定顧客への売上依存について、新たな発生・重要な変更はないと総括している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2019-q3)
- FY2020 対処 「当社は独立系IT企業であるため、特定の顧客や業種に対する継続的な依存関係はありませんが、顧客企業のシステム開発投資の時期に応じて、一時的に特定の取引先への売上高が大きくなることがあります。」 — 特定顧客への継続的依存はないとの説明に変わり、当事業年度の主な相手先の売上割合は株式会社日立製作所17.1％、パナソニックスマートファクトリーソリューションズ株式会社9.6％と開示された。 (https://komori.app/company/4386/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 再掲 「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 特定顧客への売上依存について、新たな発生または重要な変更はないと総括している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 特定顧客への売上依存について、新たな発生または重要な変更はないと総括している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 特定顧客への売上依存について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2020-q3)
- FY2021 対処 「当社は独立系IT企業であるため、特定の顧客や業種に対する継続的な依存関係はありませんが、顧客企業のシステム開発投資の時期に応じて、一時的に特定の取引先への売上高が大きくなることがあります。」 — 主な販売先の売上割合は、日立製作所が16.0％、パナソニックスマートファクトリーソリューションズが9.5％となり、前事業年度の17.1％、9.6％からいずれも低下した。 (https://komori.app/company/4386/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 特定顧客への売上依存について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2021-q1)
- FY2022-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 特定顧客への売上依存について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「当連結会計年度の主な相手先別の販売実績は、パナソニック コネクト株式会社695,639千円（14.2％）、株式会社日立製作所614,230千円（12.5％）となっております。」 — 主要2社の売上割合は合計26.7％となった。前事業年度の主要販売先割合と比べ、パナソニック側の割合が上昇しており、特定顧客への売上集中を数値で開示している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 特定顧客への売上依存について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 特定顧客への売上依存について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 特定顧客への売上依存を含む既存リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2022-q3)
- FY2023 悪化 「パナソニック コネクト株式会社　731,927　13.5　株式会社テプコシステムズ　676,842　12.5　株式会社日立製作所　646,660　11.9」 — 当連結会計年度は、売上高に占める割合が10％を超える主要顧客が3社となり、上位3社の合計割合は37.9％となった。特定顧客への売上集中を引き続き数値で開示している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 特定顧客への売上依存を含む既存リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2023-q1)
- FY2024 対処 「株式会社テプコシステムズ　870,528　12.6　日本電気株式会社　824,205　11.9　株式会社日立製作所　737,754　10.7」 — 売上高10％超の主要顧客は3社で変わらないが、上位3社の合計割合は前年度の37.9％から35.2％へ低下した。特定顧客への集中は残るものの、合計集中度は縮小している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2023-fy)
- FY2026 対処 「株式会社テプコシステムズ　1,267,937　11.7　日本電気株式会社　1,124,770　10.3　株式会社日立製作所　1,054,131　9.7」 — 売上高10％超の主要顧客はテプコシステムズと日本電気の2社となり、上位3社の合計割合は31.7％に低下した。前年度の上位3社合計35.2％から顧客集中度が縮小している。 (https://komori.app/company/4386/filing/2025-fy)