# ＨＥＲＯＺ（4382） 2022年４月期決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4382/disclosure/20220610576822
種別: 決算
開示日: 2022-06-10
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/4382

## 何が変わったか

2022年4月期は、売上高が1,482百万円、営業利益が34百万円となり、前年の売上高1,556百万円、営業利益294百万円から業績が悪化しました。2023年4月期は、売上高1,700百万円、営業利益50百万円への回復を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

AI（BtoB）サービスでゲーム終了や初期設定フィーの獲得遅延により売上が減少した一方、技術研究の強化、機械学習用サーバ等の購入による減価償却費・通信費の増加、採用強化による採用教育費の増加、中長期成長に向けた先行投資により費用が増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2021年5月1日〜2022年4月30日
- 売上高: {"value":1482,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":34,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":87,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":49,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 3.29円
- 売上高営業利益率: 2.3%
- 自己資本比率: {"当期末":"97.1%","前期末":"97.8%"}
- 総資産: {"value":6635,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":6440,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":198,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2092,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":0,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3660,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1700,"unit":"百万円","yoy_pct":"14.6%"},"営業利益":{"value":50,"unit":"百万円","yoy_pct":"43.7%"},"経常利益":{"value":150,"unit":"百万円","yoy_pct":"70.9%"},"純利益":{"value":90,"unit":"百万円","yoy_pct":"82.2%"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"0.00","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":152729,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 15,025,582株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: AI（BtoB）サービスでは、エンターテインメント領域におけるゲーム終了や初期設定フィーの獲得遅延等により売上が減少。技術研究の強化、機械学習用サーバ等の購入、採用強化、中長期成長に向けた先行投資により売上原価・販売費及び一般管理費が増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に『2022年４月期決算短信』と記載され、業績欄も『2022年４月期の業績』となっている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「2022年4月期の売上高は『1,482百万円』、営業利益は『34百万円』。2021年4月期は売上高『1,556百万円』、営業利益『294百万円』。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は『1,482百万円』対『1,556百万円』、営業利益は『34百万円』対『294百万円』。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益『34百万円』、経常利益『87百万円』、当期純利益『49百万円』。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2023年4月期の営業利益予想は『50百万円（前期比43.7％増）』。2022年4月期の営業利益は『34,786千円』。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年4月期の年間配当『0.00』、2023年4月期予想の年間配当『0.00』。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「『当社はAI関連事業の単一セグメントであるため、セグメント別の経営成績に関する記載は省略しております。』」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2022年4月期『2.3％』、2021年4月期『18.9％』。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当期末『97.1％』、前期末『97.8％』。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期『198,146千円』、前年同期『360,700千円』。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「『減価償却費・通信費の増加』『採用教育費の増加』『中長期的な成長戦略を実現するための先行投資等によって、売上原価、販売費及び一般管理費が増加』。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「『ゲーム終了や初期設定フィーの獲得遅延等の影響』や『減価償却費・通信費の増加』などの定性的説明がある。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「『オンライン将棋大会開催・機能追加』『業務の標準化』『技術研究を引き続き強化』『採用強化』『先行投資』。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『営業利益34,786千円…となりました』『…を見込んでおります』『業績予想を変更する可能性があります』。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間『2021年５月１日～2022年４月30日』、売上高・営業利益等の実績値および『2023年４月期』の予想値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『新型コロナウイルスの感染拡大』『ロシア・ウクライナ情勢等』『国内外の経済状況や金融資本市場の動向』。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「『収益認識に関する会計基準…を当事業年度の期首から適用しているため…前年同期比（％）の記載は省略しております。』」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。』」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「『会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有』『①以外の会計方針の変更：無』『会計上の見積りの変更：無』『修正再表示：無』。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「『（重要な後発事象）該当事項はありません。』」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：有』『決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）』。」）