# シンプレクス・ホールディングス（4373） 2022年3月期 決算短信〔IFRS〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4373/disclosure/20220428530674
種別: 決算
開示日: 2022-04-28
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/4373

## 何が変わったか

2022年3月期は、システムインテグレーションの好調や新規コンサルティング案件の獲得により増収となり、利益率の改善もあって営業利益・最終利益が大幅に増加しました。次期も増収増益とし、年間配当予想を1株23円から25円へ増額しています。

## 会社が挙げた理由

主にシステムインテグレーションの売上が好調に推移したこと、戦略/DXコンサルティングの新規案件を獲得したこと、システムインテグレーションの利益率が改善したことによります。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年4月1日〜2022年3月31日
- 売上高: {"value":30579,"unit":"百万円","yoy_pct":11.1}
- 営業利益: {"value":6362,"unit":"百万円","yoy_pct":41.1}
- 経常利益: {"value":6191,"unit":"百万円","yoy_pct":43.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":4204,"unit":"百万円","yoy_pct":40.9}
- １株当たり当期純利益: 83円06銭
- 売上高営業利益率: 20.8％
- 自己資本比率: {"当期末":"55.7％","前期末":"51.0％"}
- 総資産: {"value":66934,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":37294,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":7561,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-328,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1346,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":13966,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":33700,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2},"営業利益":{"value":6777,"unit":"百万円","yoy_pct":6.5},"経常利益":{"value":6610,"unit":"百万円","yoy_pct":6.8},"純利益":{"value":4586,"unit":"百万円","yoy_pct":9.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":23,"revised_forecast":25,"change":2,"change_rate":8.7,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 27.7％（当期実績）、31.2％（次期予想）
- 株主還元方針: 親会社の所有者に帰属する当期利益の30％を目安として配当を実施
- セグメント別売上高: {"単一セグメント":{"value":30579,"unit":"百万円","yoy_pct":11.1}}
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":533,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"－社（社名：－）","除外":"－社（社名：－）"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 55,511,550株
- 期末自己株式数: 113株
- 業績の増減要因: 主にシステムインテグレーションの売上が好調に推移したこと及び戦略/DXコンサルティングの新規案件獲得により増収となり、システムインテグレーションの利益率の改善により営業利益が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2022年3月期 決算短信〔IFRS〕（連結）」であり、「2022年3月期の連結業績」は通期実績として記載されています。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2022年3月期」は実績、「2023年3月期」は予想として記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上収益 30,579百万円（前期比11.1％増）」「営業利益 6,362百万円（前期比41.1％増）」「親会社の所有者に帰属する当期利益 4,204百万円（前期比40.9％増）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上収益は「前期比11.1％増」、営業利益は「前期比41.1％増」と記載されています。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益6,362百万円、税引前当期利益6,191百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益4,204百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「「2022年3月期（実績）営業利益6,362」「2023年3月期（予想）営業利益6,777」「増減率6.5％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「配当表に「2022年3月期 合計23.00」「2023年3月期（予想）合計25.00」と記載されています。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「親会社の所有者に帰属する当期利益の30％を目安として配当を実施する予定」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「連結損益計算書には「営業利益」「金融収益」「金融費用」「税引前当期利益」が記載され、特別利益・特別損失の項目はありません。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「業績概況および連結財務諸表の注記に、当期の減損損失の計上に関する記載はありません。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「区分すべき事業セグメントが存在しないため、報告セグメントは単一となっております」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「「売上収益営業利益率は20.8％（前期16.4％）」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「親会社所有者帰属持分比率は55.7％（前連結会計年度末は51.0％）」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 2022年3月期7,561百万円、2021年3月期5,255百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「システムインテグレーションの売上が好調に推移したこと及び戦略/DXコンサルティングの新規案件獲得」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「システムインテグレーションの売上収益は19,085百万円」「売上総利益率は43.3％」などの数値が記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「戦略/DXコンサルティングの新規案件獲得」「システムインテグレーションの利益率の改善」「人材の積極的な採用、育成施策の強化」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「増収増益を見込み」「年間25円の期末配当を予定」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年4月1日～2022年3月31日」および「売上収益30,579百万円（前期比11.1％増）」などの記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「国内外の経済状況の変化、市場環境の変化及び他社との競合等の様々な要因」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、基本的1株当たり当期利益…を算定しております」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「戦略/DXコンサルティング」「システムインテグレーション」「運用サービス」ごとの売上収益、構成比、利益率が記載されています。」）