# トリケミカル研究所（4369） 2027年1月期　第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4369/disclosure/20260526548560
種別: 決算
開示日: 2026-05-29
Komoriの読み（0-100）: 37
企業ページ: https://komori.app/company/4369

## 何が変わったか

2027年1月期第1四半期は、半導体向け需要の増加などを背景に、売上高・営業利益・経常利益・純利益が前年同期を上回った。通期業績予想と年間配当予想は、いずれも従来予想から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

生成AIの普及に伴うデータセンター投資の拡大、先端ロジック・メモリ向け投資の堅調さ、中国顧客の在庫積み増しにより需要が増加した。経費削減、販売価格改定、グループ会社・部門間連携の深化も収益向上に寄与し、持分法による投資利益の計上等により経常利益が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年2月1日〜2026年4月30日
- 売上高: {"value":7488,"unit":"百万円","yoy_pct":14}
- 営業利益: {"value":2069,"unit":"百万円","yoy_pct":20.8}
- 経常利益: {"value":2485,"unit":"百万円","yoy_pct":51.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1855,"unit":"百万円","yoy_pct":53.6}
- １株当たり当期純利益: 57.09円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":77.9,"前期末":76.5}
- 総資産: {"value":47174,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":36761,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1776035,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2427221,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1119213,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":7797927,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":27000,"unit":"百万円","yoy_pct":13.1},"営業利益":{"value":6000,"unit":"百万円","yoy_pct":1.7},"経常利益":{"value":6300,"unit":"百万円","yoy_pct":-11.1},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":4600,"unit":"百万円","yoy_pct":-16.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":35,"revised_forecast":35,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":604611,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記について『該当事項はありません』）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":32498640,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":1932,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 生成AIの普及に伴うデータセンター投資の拡大、先端ロジック・メモリ向け投資の堅調さ、中国顧客の在庫積み増しにより半導体製造用高純度化学化合物の需要が増加。経費削減、販売価格改定、グループ会社・部門間連携の深化により収益向上を図り、持分法による投資利益の計上等により経常利益が増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高は7,488百万円、通期予想は27,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第1四半期営業利益は2,069百万円、通期予想は6,000百万円。売上高は7,488百万円、通期予想は27,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は7,488,666千円(前年同期比14.0％増)、営業利益は2,069,089千円(同20.8％増)」「経常利益は2,485,404千円(同51.5％増)」「親会社株主に帰属する四半期純利益は1,855,377千円(同53.6％増)」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比14.0％増、営業利益は前年同期比20.8％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,069,089千円、経常利益2,485,404千円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,855,377千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年1月期の年間配当金は35.00円、2027年1月期予想も35.00円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループの事業は、半導体等製造用高純度化学化合物事業並びにこれらの付帯業務の単一セグメントである」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「当期の売上高7,488,666千円、営業利益2,069,089千円。前年同期の売上高6,569,915千円、営業利益1,712,943千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2027年1月期第1四半期77.9%、2026年1月期76.5%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期1,776,035千円、前年同期688,752千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「生成AIの普及に伴うデータセンター投資の拡大」「一部中国顧客における地政学リスクに備えた在庫積み増し」「半導体製造用高純度化学化合物の需要も増加」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「需要も増加しております」「全社一丸となった経費削減」「販売価格改定」などの説明はあるが、要因別の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「データセンター投資の拡大」「地政学リスク」、自社施策として「生産体制構築」「経費削減」「販売価格改定」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年２月１日～2026年４月30日」とされ、売上高7,488百万円、営業利益2,069百万円等が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「為替変動に伴う輸入コストの不確実性や、米国の通商政策、中東情勢等」「一部中国顧客における地政学リスク」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画に基づき、生産開発能力の向上を推し進め」「南アルプス事業所の生産体制構築に注力してまいりました」」）