# トリケミカル研究所（4369） 2026年1月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4369/disclosure/20260312580576
種別: 決算
開示日: 2026-03-13
Komoriの読み（0-100）: 36
企業ページ: https://komori.app/company/4369

## 何が変わったか

2026年1月期は、半導体需要の増加などを背景に、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が前年同期を上回った。2027年1月期は売上高・営業利益の増加を見込む一方、持分法投資利益の減少などにより経常利益・純利益は減少を予想し、年間配当は35円を維持する。

## 会社が挙げた理由

生成AIの普及に伴うデータセンター投資の拡大や先端ロジック・メモリ向けの投資継続により、半導体製造用高純度化学化合物の需要が増加した。利益面では、経費削減、販売価格改定、グループ会社・部門間連携の深化に取り組んだ。次期は、SK Tri Chem Co., Ltd.の利益減少などにより経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が減益となる見込みとしている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年2月1日〜2026年1月31日
- 売上高: {"value":23883,"unit":"百万円","yoy_pct":26.3}
- 営業利益: {"value":5902,"unit":"百万円","yoy_pct":12.3}
- 経常利益: {"value":7090,"unit":"百万円","yoy_pct":7.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":5515,"unit":"百万円","yoy_pct":11.1}
- １株当たり当期純利益: 169円72銭
- 売上高営業利益率: {"当期":24.7,"前期":27.8,"unit":"%"}
- 自己資本比率: {"当期末":76.5,"前期末":85.5,"unit":"%"}
- 総資産: {"value":47274,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":36149,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3795,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-7054,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1088,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":7279,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":27000,"unit":"百万円","yoy_pct":13.1},"営業利益":{"value":6000,"unit":"百万円","yoy_pct":1.7},"経常利益":{"value":6300,"unit":"百万円","yoy_pct":-11.1},"純利益":{"value":4600,"unit":"百万円","yoy_pct":-16.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":35,"revised_forecast":35,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: {"2026年1月期":20.6,"2027年1月期（予想）":24.7,"unit":"%"}
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: {"当期":{"日本":4499356,"中国":8116187,"台湾":8060421,"韓国":2206256,"その他":1000954},"前期":{"日本":3888960,"中国":7000737,"台湾":5998666,"韓国":1542251,"その他":475271},"unit":"千円"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1917499,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":1,"新規社名":"安徳拓化 (安徽) 電子材料有限公司","除外":0,"除外社名":"―"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":32498640,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":1889,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 半導体業界で生成AIの普及に伴うデータセンター投資の拡大や先端領域の設備投資・稼働が継続し、半導体製造用高純度化学化合物の需要が増加した。経費削減、販売価格改定、グループ会社・部門間連携の深化により収益向上を図った。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年1月期 決算短信」であり、「2026年1月期の連結業績」として通期実績を記載している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「「売上高は23,883,175千円(前年同期比26.3％増)、営業利益は5,902,226千円(同12.3％増)」「経常利益は7,090,219千円(同7.7％増)」「親会社株主に帰属する当期純利益は5,515,240千円(同11.1％増)」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2026年1月期の売上高は前年同期比26.3％増、営業利益は同12.3％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益5,902百万円、経常利益7,090百万円、親会社株主に帰属する当期純利益5,515百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「３．2027年１月期の連結業績予想」として予想値を記載しているが、提示された表紙・注記事項に業績予想の修正有無を「有」とする記載はない。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「配当表は「2026年1月期 35.00円」「2027年1月期(予想) 35.00円」としている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「「2026年１月期実績」営業利益5,902百万円、「2027年１月期連結業績予想」営業利益6,000百万円、増減率「＋1.7」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2025年1月期 合計35.00円」「2027年1月期(予想) 合計35.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には「配当性向（連結）2026年1月期20.6％、2027年1月期(予想)24.7％」とあるが、方針としての数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「連結損益計算書は営業利益、営業外収益・費用、経常利益、税金等調整前当期純利益を記載しており、特別利益・特別損失の項目はない。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループの事業は、半導体等製造用高純度化学化合物事業並びにこれらの付帯業務の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は「2026年１月期24.7％」「2025年１月期27.8％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「連結財政状態の自己資本比率は「2026年１月期76.5％」「2025年１月期85.5％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果得られた資金は3,795,166千円(前年同期比120,056千円の収入の増加)」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「半導体製造用高純度化学化合物の需要も増加いたしました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「生成AIの普及に伴うデータセンター投資の拡大」「全社一丸となった経費削減」「販売価格改定」などの記載はあるが、各要因の金額・数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「生成AIの普及に伴うデータセンター投資の拡大」、自社施策として「経費削減」「販売価格改定」「設備増強、認証取得」を記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「需要も増加いたしました」「営業利益は5,902,226千円となり」と記載し、見通しについて「増収増益となる見込み」「１米ドル＝150円を想定」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間を「2025年２月１日～2026年１月31日」とし、売上高23,883百万円、営業利益5,902百万円などの数値を記載している。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の関税政策、地政学リスク等による世界経済への影響に対する不安要素」「為替変動に伴う輸入コストの不確実性」「米国の通商政策・対中規制の動向」を記載している。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「連結範囲の変更について「新規１社」「除外―社」と記載しているが、比較不能との記載はない。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規１社（社名）安徳拓化 (安徽) 電子材料有限公司」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「提示本文の業績、財政状態、キャッシュ・フローおよび補足情報に、受注高・受注残高の項目はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文には半導体需要や設備投資の状況の説明はあるが、販売数量、稼働率、顧客数などの事業KPIの数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当社グループといたしましては、中期経営計画に基づき、生産性の向上や生産開発能力強化へ注力し」と記載している。」）