# 収益認識会計基準の適用による収益表示・返品処理の変更｜ぴあ（4337）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用しております。この結果、前第１四半期連結累計期間と収益の会計処理が異なることから、以下の経営成績に関する説明において増減額及び前年同期比（％）を記載せずに説明しております。」 — 当第1四半期から収益認識会計基準を適用し、代理人に該当する取引の収益を総額表示から純額表示へ変更し、販売手数料を売上原価へ、返品見込相当額を返品負債へ表示する方法に変更した。適用により売上高は185億65百万円減少し、営業損失・経常損失・税金等調整前四半期純損失はそれぞれ23百万円増加した。 (https://komori.app/company/4337/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「なお、収益認識会計基準の適用により、期首より連結累計期間の売上高が純額に変更となりました(後述（会計方針の変更）を参照)が、当該基準を適用しなかった場合の売上高は506億19百万円であり、対前年同四半期比では288億58百万円の増加(対前年同期比232.6%)となりました。」 — 収益認識会計基準適用後の第2四半期累計売上高は97億71百万円だが、適用前ベースでは506億19百万円で、前年同期比232.6％、288億58百万円の増加と説明している。累計期間における会計基準適用の影響額も、売上高408億47百万円減、売上原価400億18百万円減、販売費及び一般管理費8億41百万円減と具体化された。 (https://komori.app/company/4337/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 前進 「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は68,252百万円減少し、売上原価は66,909百万円減少し、販売費及び一般管理費は1,334百万円減少し、営業損失、経常損失及び税金等調整前四半期純損失はそれぞれ７百万円増加しております。」 — 収益認識会計基準の適用影響について、第3四半期累計期間の売上高・売上原価・販売費及び一般管理費の減少額と、営業損失等の増加額を具体的に開示した。 (https://komori.app/company/4337/filing/2021-q3)
- FY2022 前進 「この結果、当連結会計年度の売上高は96,035百万円減少し、売上原価は94,261百万円減少し、販売費及び一般管理費は1,854百万円減少し」 — 収益認識会計基準の通期適用により、代理人取引の純額表示、販売手数料の売上原価表示、返品負債の認識を実施し、売上高等への影響額を具体的に開示した。 (https://komori.app/company/4337/filing/2021-fy)