# ぴあ（4337） 2027年３月期 第２四半期（中間期）決算短信[日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4337/disclosure/20261111574343
種別: 決算
開示日: 2026-11-12
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/4337

## 何が変わったか

中間期の売上高は前年同期比13.9％増の299億8百万円となった一方、営業利益は30.6％減の20億78百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は37.6％減の12億24百万円となった。通期業績予想と配当予想は、いずれも直近公表値から変更していない。

## 会社が挙げた理由

前年同期に特需的に計上された「大阪・関西万博」関連収益が剥落したことに加え、次世代システムへの移行費用の計上開始、サイバーセキュリティ対策の強化コスト増などにより利益が前年同期を下回った。一方、来日アーティストの大規模公演、人気グループの全国ツアー、音楽フェス、スポーツなどのチケット販売が好調に推移した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":29908,"unit":"百万円","yoy_pct":13.9}
- 営業利益: {"value":2078,"unit":"百万円","yoy_pct":-30.6}
- 経常利益: {"value":2102,"unit":"百万円","yoy_pct":-31.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1224,"unit":"百万円","yoy_pct":-37.6}
- １株当たり当期純利益: 79.72円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":9.6,"前期末":9.2}
- 総資産: {"value":120174,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":11509,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4843,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3042,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1054,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":55496,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":48000,"unit":"百万円","yoy_pct":-13.2},"営業利益":{"value":2500,"unit":"百万円","yoy_pct":-42},"経常利益":{"value":2300,"unit":"百万円","yoy_pct":-47.1},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":1500,"unit":"百万円","yoy_pct":-54.8}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"2026年5月14日公表予想","revised_forecast":"変更なし","change":"なし","change_rate":"なし","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":35,"revised_forecast":30,"change":-5,"change_rate":-14.3,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1156,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 15,668,713株
- 期末自己株式数: 299,192株
- 業績の増減要因: チケット販売が好調に推移し、取扱高は約1,800億円の過去最高水準となった。一方、大阪・関西万博関連収益の剥落、次世代システムへの移行費用、サイバーセキュリティ対策の強化コスト増により利益は前年同期を下回った。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率を大きく上回る（原文: 「中間期売上高は29,908百万円、通期売上高予想は48,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益は2,078百万円、通期営業利益予想は2,500百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同期比13.9％増、営業利益は30.6％減、経常利益は31.7％減、親会社株主に帰属する中間純利益は37.6％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2027年3月期中間期の売上高は29,908百万円、営業利益は2,078百万円。前年同期は売上高26,252百万円、営業利益2,994百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,078百万円、経常利益2,102百万円、親会社株主に帰属する中間純利益1,224百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想は2,500百万円、対前期増減率は△42.0％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2026年3月期の年間配当は35.00円、2027年3月期予想は30.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当状況には年間配当金のみが記載され、配当性向やDOEの方針の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「経常利益2,102百万円、税金等調整前中間純利益2,102百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「中間連結損益計算書には減損損失の項目が記載されていない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループの報告セグメントは、『レジャー・エンタテインメント関連事業』を主要な事業としており、その他の事業セグメントの重要性が乏しいため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙には売上高と営業利益の金額・前年同期比はあるが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2027年3月期中間期9.6％、2026年3月期9.2％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは48億43百万円の収入（前年同中間期は164億50百万円の収入）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「「前年同期に特需的に計上された『大阪・関西万博』関連収益が剥落したことに加え、次世代システムへの移行費用の計上開始、加えてサイバーセキュリティ対策の強化コスト増等により前年同期を下回る」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「取扱高は約1,800億円の過去最高の水準となりました」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「主催・企画制作興行の拡大」「東京建物ぴあシアター&カンファレンスの本格オープン」「次世代システムへの移行費用」「サイバーセキュリティ対策の強化コスト増」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「追加的に発生する費用も想定されることから」「実際の業績等は様々な要因により異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年4月1日～2026年9月30日」、売上高29,908百万円、営業利益2,078百万円など。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「昨今のサイバー攻撃に即したセキュリティ強化等、追加的に発生する費用も想定される」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「取扱高は約1,800億円の過去最高の水準となりました」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「取扱高は約1,800億円の過去最高の水準となりました」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当社グループの業績は、中期経営計画の想定通りに進捗しております」。」）