# 中期経営計画と連動した役員報酬｜電通グループ（4324）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「その内容はモデル業績における業績連動賞与の比率を報酬全体の４割、業績連動の指標を連結営業利益とし、賞与総額は予算達成の度合いにより変動させる方式としています。」 — 監査等委員でない取締役の報酬に、連結営業利益を指標とする業績連動賞与を組み込み、モデル業績では報酬全体の4割を業績連動賞与とする方針を示している。 (https://komori.app/company/4324/filing/2016-fy)
- FY2018 前進 「中長期賞与は、基本年俸に基づき、役員株式給付規則の定めるところに従い、就任中の各事業年度の期初株価で算定した基準ポイント（１ポイント＝１株）を、当該年度を含む３ヵ年の連続する事業年度の業績評価期間の連結業績に応じて調整の上、確定ポイントを算出し、当社株式等の支給の有無を決定いたします。」 — 従来の年次賞与に加え、3年間の業績評価期間を持つ業績連動型株式報酬制度を導入し、固定報酬と変動報酬を概ね60％対40％とする制度設計を示した。 (https://komori.app/company/4324/filing/2018-fy)
- FY2019 前進 「中長期賞与に係る指標としての３事業年度における当社グループ連結売上総利益オーガニック成長率単純平均値の目標値は、３％としております。」 — 中長期賞与の業績指標として、3事業年度の連結売上総利益オーガニック成長率単純平均値を採用し、目標値を3％と明示した。 (https://komori.app/company/4324/filing/2019-fy)
- FY2020 再定義 「2021年度以降においては、年次賞与の算定に係る指標として、その支給対象となる役員の担当職務に応じ、当社グループの連結調整後営業利益または当社国内事業の連結調整後営業利益を採用することとしております。」 — 役員報酬の業績指標を、2021年度以降、年次賞与では連結調整後営業利益等へ、中長期賞与では従来のオーガニック成長率からTSRと連結調整後営業利益へ変更した。 (https://komori.app/company/4324/filing/2020-fy)
- FY2021-Q2 前進 「当社は、2021年度より、電通インターナショナル社のシニアエグゼクティブに対する業績連動型株式報酬制度を導入しております。
本制度では、電通インターナショナル社のシニアエグゼクティブに対し、就任中の各連結会計年度における職務執行の対価として、当社が定める算定式に従って算定される数のポイントを付与します。ポイントの数は、ポイント付与した日が属する当該連結会計年度を初連結会計年度として連続する３連結会計年度を業績評価期間とし、当該期間の株主総利回り（TSR）および当社グループの連結調整後営業利益に応じて確定します。」 — 電通インターナショナル社のシニアエグゼクティブ向け業績連動型株式報酬制度を2021年度から導入し、3年間の評価期間、TSRおよび連結調整後営業利益の年平均成長率を指標として、1,163,186株相当のポイントを付与した。 (https://komori.app/company/4324/filing/2021-q2)
- FY2021-Q3 前進 「付与
1,268,734
失効
91,227
期末残高
1,177,507
（注）１ 本制度において行使価格はありません。
２ 本制度の付与日は、2021年５月10日であります。」 — 電通インターナショナル社のシニアエグゼクティブ向け株式報酬制度について、2021年5月10日に1,268,734株相当を付与し、失効後の期末残高は1,177,507株となった。TSRと連結調整後営業利益CAGRを用いる制度設計も具体化された。 (https://komori.app/company/4324/filing/2021-q3)
- FY2022 引き上げ 「特に、競合会社に対してより高い株主総利回り（TSR）を目指すよう、対ピアグループにおけるTSRの構成割合を従前の20％から30％に高め、より高い目標値を設定します。」 — 2023年度の役員報酬制度では、対ピアグループTSRの構成割合を従前の20％から30％へ引き上げ、年次賞与に個人業績評価20％を追加した。 (https://komori.app/company/4324/filing/2022-fy)
- FY2023 引き上げ 「・財務指標：70％（オーガニック成長率50％、オペレーティング・マージン20％） ・ESG指標：10％ ・個人業績評価：20％（業績評価及びリーダーシップ評価）」 — 2024年度の役員報酬では、オーガニック成長率の構成割合を50％へ高め、対ピアグループTSRを30％とする構成に変更し、コンプライアンス・インテグリティ違反時の年次賞与減額措置も導入した。 (https://komori.app/company/4324/filing/2023-fy)
- FY2025 再定義 「（財務指標）・利益創出を通じた企業価値の最大化、及び今後の投資原資創出を促すべく、マージンから連結営業利益へ変更しました。なお、連結営業利益は、広範な経営活動の影響を反映すべく、国際会計基準に則した調整前の数値で評価します
・運転資本の適正化を通じて、資本効率の向上及びキャッシュ・フロー創出力の最大化を動機づけるため、コスト指標からキャッシュ・コンバージョン率へ変更しました
・力強いオーガニック成長への回帰を更に動機づけるべく、オーガニック成長率の比率を30％から40％へ変更しました」 — 2026年度の年次賞与指標を、オペレーティング・マージン及びコスト指標から連結営業利益及びキャッシュ・コンバージョン率へ変更し、オーガニック成長率の構成割合を30％から40％へ引き上げた。中長期賞与ではファントムストック中心からRSU・PSUを各50％とする制度に変更した。 (https://komori.app/company/4324/filing/2025-fy)