# 調整後ROEによる資本管理｜電通グループ（4324）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「資本管理においてモニタリングする指標は、資本（親会社の所有者に帰属する持分）、調整後ROE（親会社所有者帰属持分調整後当期利益率）であり、各年度の数値は以下のとおりであります。」 — 中長期的な企業価値向上に向け、親会社所有者帰属持分と調整後ROEを資本管理上のモニタリング指標として示した。 (https://komori.app/company/4324/filing/2018-fy)
- FY2019 その他 「資本管理においてモニタリングする指標は、資本（親会社の所有者に帰属する持分）、調整後ROE（親会社所有者帰属持分調整後当期利益率）であり、各年度の数値は以下のとおりであります。」 — 資本管理指標としての調整後ROEを継続開示し、2019年度は7.5％となり、前年度の9.1％から低下した。 (https://komori.app/company/4324/filing/2019-fy)
- FY2020 その他 「調整後ROE(％)
7.5
8.1」 — 調整後ROEは、親会社所有者帰属持分が減少したことなどから、前年度の7.5％から8.1％へ上昇した。 (https://komori.app/company/4324/filing/2020-fy)
- FY2023 その他 「調整後ROE(％) 15.1 10.4」 — 調整後ROEは前期の15.1％から10.4％へ低下した。 (https://komori.app/company/4324/filing/2023-fy)
- FY2024 再定義 「2027年度にはROE10%台中盤の達成を目標としております。」 — 資本管理の指標を調整後ROEからROEへ変更し、2027年度にROE10％台中盤を目標とする新たな財務方針へ移行した。 (https://komori.app/company/4324/filing/2024-fy)