# 収益認識会計基準の適用による収益認識・表示方法の変更｜クイック（4318）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — FY2022第1四半期の期首から収益認識会計基準等を適用し、代理人として履行する取引は純額認識、返金義務がある取引は返金負債を控除して収益認識する方法へ変更した。前年第1四半期の売上高は遡及適用前比で124,007千円減少し、営業利益等は2,100千円増加した。 (https://komori.app/company/4318/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「当該会計方針の変更は、原則として遡及適用され、前年四半期及び前連結会計年度については遡及適用後の四半期連結財務諸表及び連結財務諸表となっております。」 — 収益認識会計基準の適用と遡及適用後の比較表示を継続している。前第2四半期累計期間では、売上高が250,213千円減少し、営業利益等が900千円増加した。 (https://komori.app/company/4318/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「この結果、遡及適用を行う前と比べて、前第３四半期連結累計期間の売上高は401,583千円減少し、売上原価は404,283千円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ2,700千円増加しております。」 — 収益認識会計基準の適用と遡及適用後の比較表示を継続し、第3四半期累計における表示影響を開示した。 (https://komori.app/company/4318/filing/2021-q3)