# 株式会社プラスゼロの共同設立｜レイ（4317）の変遷

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## 経過

- FY2019-Q3 初出 「株式会社プラスゼロを共同出資により設立したことに伴い、当第３四半期連結会計期間において同社を持分法適用の範囲に含めております。」 — 共同出資により株式会社プラスゼロを設立し、当第３四半期連結会計期間から持分法適用会社に含めたことを記載している。 (https://komori.app/company/4317/filing/2018-q3)
- FY2020 再掲 「㈱プラスゼロ　東京都港区　80,000　機器販売・リース等　40.0」 — 共同設立した株式会社プラスゼロを持分法適用関連会社として継続保有し、映像機器レンタルの相互取引を行っている。 (https://komori.app/company/4317/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「㈱プラスゼロ　東京都港区　80,000　機器販売・リース等　40.0」 — 共同設立した株式会社プラスゼロを持分法適用関連会社として継続保有している。 (https://komori.app/company/4317/filing/2020-fy)
- FY2022 再掲 「㈱プラスゼロ　東京都港区　80,000　機器販売・リース等　40.0」 — 株式会社プラスゼロを持分法適用関連会社として継続保有し、議決権所有割合40.0％の状態を再確認している。 (https://komori.app/company/4317/filing/2021-fy)
- FY2024 再掲 「㈱プラスゼロ　東京都港区　80,000　機器販売・リース等　40.0」 — 株式会社プラスゼロを持分法適用関連会社として継続保有し、議決権所有割合40.0％の状態を再確認している。 (https://komori.app/company/4317/filing/2023-fy)