# たな卸資産の評価方法の変更（移動平均法への変更）｜ＣＬホールディングス（4286）の変遷

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## 経過

- FY2019-Q1 初出 「当社における、商品の評価方法について、従来、個別法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっておりましたが、第１四半期連結会計期間より、移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)に変更しております。」 — 商品の評価方法を個別法から移動平均法へ変更した。基幹システムの改修を契機とし、より迅速かつ適正な期間損益計算を目的としており、影響額は軽微のため遡及適用は行っていない。 (https://komori.app/company/4286/filing/2019-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当社における、商品の評価方法について、従来、個別法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっておりましたが、第１四半期連結会計期間より、移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)に変更しております。」 — 商品の評価方法を個別法から移動平均法へ変更した会計方針を、当四半期でも継続して開示している。 (https://komori.app/company/4286/filing/2019-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「当社における、商品の評価方法について、従来、個別法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっておりましたが、第１四半期連結会計期間より、移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)に変更しております。」 — 商品の評価方法を個別法から移動平均法へ変更した会計方針を、第3四半期でも継続して開示している。 (https://komori.app/company/4286/filing/2019-q3)
- FY2022 再定義 「棚卸資産の原価は、主として加重平均法の原価算定方式により算定しております。」 — 従来の日本基準における個別法から移動平均法への変更説明に代わり、IFRS適用後は主として加重平均法による算定方針としている。 (https://komori.app/company/4286/filing/2022-fy)