# 原材料・重油・LNG価格変動の業績影響｜カーリット（4275）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「原材料価格の変動を製品価格に転嫁出来なかった場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。重油、LNG価格の変動は、ボトリング事業では燃料費への影響、また、化学品事業の製造にあたっては相当量の電力を使用するため、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」 — 複数購買を基本戦略として安定調達を図る一方、価格転嫁できない場合の原材料・燃料・電力コスト影響を示している。 (https://komori.app/company/4275/filing/2016-fy)
- FY2019 再掲 「当社グループの原材料調達については、複数購買を基本戦略とし、安定調達を図っておりますが、原材料価格の変動を製品価格に転嫁出来なかった場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。重油、LNG価格の変動は、ボトリング事業では燃料費への影響、また、化学品事業の製造にあたっては相当量の電力を使用するため、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原材料、重油、LNGおよび電力価格の変動リスクと、複数購買による安定調達方針が継続している。 (https://komori.app/company/4275/filing/2018-fy)
- FY2022-Q2 顕在化 「原材料・光熱費の高騰等の影響を受けております。」 — 原材料価格の変動リスクについて、原材料・光熱費の高騰が実際に業績へ影響したと記載されている。産業爆薬では原材料価格の高騰により減益となった。 (https://komori.app/company/4275/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「新型コロナウイルス感染症拡大の影響を大きく受けた前期と比較し、総じて回復基調が継続した一方で、自動車の減産、原材料・エネルギーコストの高騰等の影響を受けております。」 — 原材料価格変動リスクについて、原材料・エネルギーコストの高騰が複数事業の業績に影響していることが記載された。産業用爆薬の減収減益や自動車用緊急保安炎筒の費用増加など、影響が具体化・拡大している。 (https://komori.app/company/4275/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「近年ではロシア・ウクライナ情勢の悪化に伴いエネルギー供給に大きなリスクが生じており、重大なリスク要因として認識しております。」 — 従来の原材料・重油・LNG価格変動リスクに、ロシア・ウクライナ情勢を起点とするエネルギー供給リスクが加わり、重大なリスク要因として位置付けられた。 (https://komori.app/company/4275/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「当第１四半期連結会計期間は、前期より継続している自動車の減産、原材料・エネルギーコストの高騰の影響を強く受けました。コストの高騰に対しましては継続的な価格改定を進めています。」 — 原材料・エネルギーコスト高騰の影響を「強く受けた」と記載され、リスクの業績影響が続いている。対応として継続的な価格改定も示されている。 (https://komori.app/company/4275/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、原材料価格・エネルギーコストの高騰の影響を受けたものの、化学品事業部門における化成品分野・電子材料分野・セラミック材料分野および産業用部材事業部門における半導体用シリコンウェーハ等の販売好調ならびに価格改定の効果により、前期比・計画比のいずれにおきましても増収増益となりました。」 — 原材料価格・エネルギーコストの高騰が引き続き業績に影響している一方、価格改定の効果や販売好調も併記されている。 (https://komori.app/company/4275/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、化学品事業部門における化成品分野・電子材料分野・セラミック材料分野および産業用部材事業部門における半導体用シリコンウェーハ等の販売が好調に推移いたしました。一方で、原材料価格・エネルギーコストの高騰に対しては、その影響の低減に努めました。」 — 原材料価格・エネルギーコストの高騰が引き続き業績上の要因として記載されている。販売好調と影響低減への対応も併記されている。 (https://komori.app/company/4275/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 再掲 「産業用爆薬は、価格改定により増収の一方、それを超える原料価格の高騰などにより減益。」 — 原材料価格高騰の影響が続き、価格改定による増収を上回る原料価格上昇によって産業用爆薬が減益となった。 (https://komori.app/company/4275/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、原材料価格・エネルギーコストの高騰の影響を受けたものの、化学品事業部門における化成品分野・電子材料分野・セラミック材料分野および産業用部材事業部門における半導体用シリコンウェーハ等の販売好調ならびに価格改定の効果により、前期比・計画比のいずれにおきましても増収増益となりました。」 — 原材料価格・エネルギーコスト高騰の影響は継続しているが、価格改定の効果や一部製品の販売好調により、連結業績は前期比・計画比で増収増益となった。 (https://komori.app/company/4275/filing/2023-q2)
- FY2024 悪化 「原材料の調達中断、価格の上昇、品質の低下などにより、当社グループの製品の供給安定性や品質が低下し、業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。近年では運送業の労務環境改善に伴う物流キャパシティ減少、世界情勢の悪化に伴うエネルギー供給の不確実性など大きなリスクが生じており、重大なリスク要因として認識しています。」 — 従来の原材料・エネルギーコスト高騰のリスクに加え、運送業の労務環境改善に伴う物流キャパシティ減少、世界情勢悪化に伴うエネルギー供給不確実性が大きなリスクとして具体化された。 (https://komori.app/company/4275/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 悪化 「しかし、適正価格反映の遅れおよび人件費上昇等の影響が続き、利益率は低下しています。」 — 原材料・エネルギーコスト等の上昇に対する価格反映の遅れに加え、人件費上昇の影響も続き、利益率の低下として業績への影響が記載された。 (https://komori.app/company/4275/filing/2024-h1)
- 2026-05-15 悪化 「中東情勢に起因する原燃料調達の不透明さやコスト上昇が引き続き下振れリスクとして存在する」 — 原材料・エネルギーコストのリスクについて、中東情勢を起点とする原燃料調達の不透明さとコスト上昇が新たな具体的要因として記載された。 (https://komori.app/company/4275/disclosure/20260515537471)
- 2026-05-15 悪化 「素材、エネルギー、物流費用等の上昇による物価の高止まり」 — 原材料・エネルギー・物流費用等の上昇が継続する外部環境として示され、従来のコスト上昇リスクが引き続き業績環境に影響していることが記載された。 (https://komori.app/company/4275/disclosure/20260515538295)
- 2026-05-19 悪化 「中東情勢に起因する原燃料調達の不透明さやコスト上昇が懸念され、先行きの不確実性は極めて高い状況」 — 原燃料の調達環境とコスト上昇が2027年3月期計画の前提となる懸念要因として具体化された。 (https://komori.app/company/4275/disclosure/20260519540457)
- 2026-05-26 悪化 「中東情勢に起因する原燃料調達の不透明さやコスト上昇が懸念され、先行きの不確実性は極めて高い状況」 — 原材料・エネルギーコストのリスクについて、中東情勢に起因する原燃料調達の不透明さとコスト上昇が追加的な懸念として示された。 (https://komori.app/company/4275/disclosure/20260522545252)
- FY2026 悪化 「中東情勢に起因する原燃料調達の不透明さやコスト上昇が引き続き下振れリスクとして存在する」 — 原材料・エネルギーコストの変動リスクについて、中東情勢に起因する原燃料調達の不透明さとコスト上昇が新たな下振れ要因として具体化された。 (https://komori.app/company/4275/filing/2025-fy)
- 2026-08-07 再掲 「第１四半期業績に影響を与えた各種コストの増加については、適正価格交渉などの取り組みを継続して進め、通期計画の達成を目指します。」 — 原材料・エネルギー等のコスト増加と、適正価格交渉を継続する対応が引き続き示された。 (https://komori.app/company/4275/disclosure/20260807514239)
- 2026-08-28 対処 「資材部門に調達に関する権限と責任を集約し専門性と機動性を高めることで、原料価格の変動をはじめとする事業環境の変化に迅速かつ的確に対応するとともに、安定的な原料確保と調達力の向上を通じた収益性の向上を図ってまいります。」 — 原材料・エネルギーコストの変動リスクに対し、資材部を独立部門とし、調達権限・責任の集約、安定調達および調達力向上を進める対応策が具体化された。canonical thread自体は変更しない。 (https://komori.app/company/4275/disclosure/20260828527622)