# ハイブリッドテクノロジーズ（4260） 2023年9月期 決算短信〔IFRS〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4260/disclosure/20231114589440
種別: 決算
開示日: 2023-11-14
Komoriの読み（0-100）: 65
企業ページ: https://komori.app/company/4260

## 何が変わったか

2023年9月期の連結実績を開示し、2024年9月期の通期連結業績予想を新たに示した。2023年9月期は増収だった一方、営業利益・税引前利益・親会社の所有者に帰属する当期利益は前年を下回った。

## 会社が挙げた理由

DX等への需要増加を背景に、当社グループのサービス市場は今後も堅調に推移すると見込んでいる。一方、コロナ禍や為替変動リスク等による不透明さは残るとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3306,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":331,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":213,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":18.91,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2024年９月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上収益：2,906百万円、営業利益：257百万円、税引前利益：189百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益：160百万円、基本的１株当たり当期利益：14.41円
- 修正の理由: DX等への需要増加を背景として、ハイブリッド型サービスの市場は今後も堅調に推移するものと考えている。コロナ禍や為替変動リスク等による不透明さは残るとしている。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「１．2023年９月期の連結業績」および「３．2024年９月期の連結業績予想（2023年10月１日～2024年９月30日）」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 記載なし（原文: 「2024年9月期予想には対前期増減率として売上収益13.8％、営業利益28.8％、当期利益33.0％が示されているが、前回予想との増減率は記載されていない。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2024年９月期の連結業績予想」および「通期」の予想表」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 記載なし（原文: 「予想表には営業利益28.8％、税引前利益39.6％、当期利益33.0％の対前期増減率があるが、前回予想との比較はない。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 記載なし（原文: 「「売上収益3,306百万円、13.8％」と記載されているが、前回予想との比較はない。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2024年9月期の「当期利益213百万円、33.0％」に対し、2023年9月期の「親会社の所有者に帰属する当期利益」は160百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「連結財政状態計算書に「引当金6,423百万円」「引当金9,651百万円」等が記載され、キャッシュ・フロー計算書にも「引当金の増減額（△は減少）」が記載されている。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「当社グループが提供する『ハイブリッド型サービス』が位置するマーケットは、DX等への需要増加を背景として、今後も引き続き堅調に推移するものと考えられます。」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ハイブリッド型サービス」「ストックサービス（準委任型）」「フローサービス（請負型）」「サイバーセキュリティサービス」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因2つ（原文: 「「コロナ禍や為替変動リスク等の影響による不透明さが残る」および「DX等への需要増加を背景として、今後も引き続き堅調に推移」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「コロナ禍や為替変動リスク等の影響」および「DX等への需要増加」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「日本企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）市場は、2030年には6.5兆円規模への成長が見込まれており」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「今後も引き続き堅調に推移するものと考えられます。」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「DX等への需要増加を背景として、今後も引き続き堅調に推移」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「2023年４月に株式会社ハイブリッドテックエージェント、2023年５月に株式会社イクシアスを連結子会社としており、システム開発やコンサルティングにおける受注機会の拡大」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2023年11月14日」、対象期間「2023年10月１日～2024年９月30日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「今後も引き続き堅調に推移するものと考えられます」「実際の業績は今後の様々な要因によって予測数値と異なる可能性があります。」」）