# クラスターテクノロジー（4240） 2027年３月期第１四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4240/disclosure/20260810517206
種別: 決算
開示日: 2026-08-12
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/4240

## 何が変わったか

2027年3月期第1四半期は、売上高が前年同期を下回り、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも大幅に減少した。通期業績予想と配当予想は修正されていない。

## 会社が挙げた理由

人的資本投資に伴う製造労務費、給与手当、研究開発費の増加に加え、減価償却費や原燃料価格上昇による製造経費が増加したため。売上高については、産業機器・OA機器・金型分野の減収があった一方、レジャー分野やマクロ・テクノロジー関連事業は増収となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2026年４月１日～2026年６月30日
- 売上高: {"value":290,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.5}
- 営業利益: {"value":18,"unit":"百万円","yoy_pct":-59.4}
- 経常利益: {"value":19,"unit":"百万円","yoy_pct":-58.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":12,"unit":"百万円","yoy_pct":-66.3}
- １株当たり当期純利益: 2.12円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":89.5,"前期末":86.7}
- 総資産: {"value":1933,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1730,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1292,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.6},"営業利益":{"value":70,"unit":"百万円","yoy_pct":-57.2},"経常利益":{"value":76,"unit":"百万円","yoy_pct":-53.9},"純利益":{"value":46,"unit":"百万円","yoy_pct":-62.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":6,"revised_forecast":5,"change":-1,"change_rate":-16.7,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":23107,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 5692800
- 期末自己株式数: 244
- 業績の増減要因: 人的資本投資により製造労務費、給与手当、研究開発費が増加し、減価償却費や原燃料価格上昇による製造経費も増加した。売上高は産業機器・OA機器・金型分野が減収となった一方、レジャー分野、PIJ、マクロ・テクノロジー関連事業が増収となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高は290百万円、通期予想は1,292百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第1四半期営業利益18百万円、通期営業利益予想70百万円。売上高は第1四半期290百万円、通期予想1,292百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高は290百万円（前年同期比7.5％減）、営業利益は18百万円（前年同期比59.4％減）、経常利益は19百万円（前年同期比58.7％減）、四半期純利益は12百万円（前年同期比66.3％減）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高の前年同期比は△7.5%、営業利益の前年同期比は△59.4%。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益18百万円、経常利益19百万円、四半期純利益12百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無 ： 無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無 ： 無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「70百万円、△57.2%」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2026年3月期の年間配当は6.00円、2027年3月期予想は5.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には前期実績6.00円、今期予想5.00円などが記載されているが、株主還元方針の数値目標は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「「経常利益 19,060千円」「税引前四半期純利益 19,060千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ナノ／マイクロは売上高前年同期比△10.1%、セグメント利益△15.5%。マクロは売上高6.9%増、セグメント利益14.9%増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「前年同期は売上高313,747千円・営業利益45,029千円、当期は売上高290,124千円・営業利益18,285千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「自己資本比率は、2026年３月期末に比して2.8ポイント増加して89.5％」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「製造原価における製造労務費、販売費及び一般管理費における給与手当や研究開発費等が前年同期比で増加しました。加えて、減価償却費の増加や、原燃料価格の上昇に伴う製造経費等の増加も影響」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「売上高は290百万円（前年同期比7.5％減）」、各セグメントの売上高・利益の前年同期比、ならびに「出荷台数（2026年１-６月累計）は、約313万台」が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「地政学的リスクの継続や世界的な物価上昇が重石」および「新規開拓に向けた営業力の強化」「人材・設備・生産能力の基盤強化」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益は前期同期比で減益となりました」および「今後の売上高状況や通期を通しての不透明要因が見込まれることなどを考慮し、現時点では据え置き」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年４月１日～2026年６月30日」および各業績数値・前年同期比、通期予想の記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「地政学的リスクの継続や世界的な物価上昇が重石」「欧州では高金利の影響が続き」「原燃料価格の上昇」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期は「自 2026年４月１日 至 2026年６月30日」、前年同期は「自 2025年４月１日 至 2025年６月30日」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表題に「〔日本基準〕(非連結)」と記載され、連結範囲変更の記載はない。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「本文および注記事項に重要な後発事象の項目・事象の記載はない。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「積極的な受注活動を行っております」とあるが、受注高・受注残高の数値は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「レンズ交換式デジタルカメラの出荷台数（2026年１-６月累計）は、約313万台」「ミラーレス機種の出荷台数は約287万台」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画（2025年３月期から2027年３月期）に基づき」「当期は“次期中期経営計画以降の成長に向けた先行投資の年”と位置付け」」）