# クラスターテクノロジー（4240） 2026年３月期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4240/disclosure/20260514532154
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/4240

## 何が変わったか

2026年3月期は売上高・営業利益ともに大幅な増収増益となった。一方、2027年3月期は売上高がほぼ横ばいで、営業利益は70百万円と大幅減益を見込み、年間配当予想も6円から5円へ減少する。

## 会社が挙げた理由

2026年3月期は、売上高の大幅増加、工場稼働率の向上、利益率の高い製品の寄与により利益率が改善した。2027年3月期は、セールスミックスの変動、新規設備投資の増額、人的資本投資の積極化により大幅減益を見込んでいる。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":1299,"unit":"百万円","yoy_pct":27}
- 営業利益: {"value":164,"unit":"百万円","yoy_pct":51}
- 経常利益: {"value":165,"unit":"百万円","yoy_pct":49.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":125,"unit":"百万円","yoy_pct":24.7}
- １株当たり当期純利益: 22円04銭
- 売上高営業利益率: 12.6
- 自己資本比率: {"当期末":86.7,"前期末":90}
- 総資産: {"value":2024,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1754,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":216,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":100,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-24,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":651,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1292,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.6},"営業利益":{"value":70,"unit":"百万円","yoy_pct":-57.2},"経常利益":{"value":76,"unit":"百万円","yoy_pct":-53.9},"純利益":{"value":46,"unit":"百万円","yoy_pct":-62.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":6,"revised_forecast":5,"change":-1,"change_rate":-16.7,"unit":"円"}
- 配当性向: 2026年3月期実績27.2％、2027年3月期予想61.0％
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":68205,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 有（個人投資家向け）
- 期末発行済株式数: 5,692,800株
- 期末自己株式数: 244株
- 業績の増減要因: 2026年3月期は、売上高の大幅増加、工場の稼働率向上、利益率の高い製品の寄与により利益率が改善した。2027年3月期は、セールスミックスの変動、新規設備投資、人的資本投資により大幅減益を見込んでいる。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「2026年３月期の売上高は1,299百万円（前年同期比27.0％増）、営業利益は164百万円（前年同期51.0％増）、経常利益は165百万円（前年同期比49.7％増）、当期純利益は125百万円（前年同期比24.7％増）となりました。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高1,299百万円（前年同期比27.0％増）、営業利益164百万円（前年同期51.0％増）」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益164百万円、経常利益165百万円、当期純利益125百万円」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2027年３月期の営業利益は70百万円、対前期増減率△57.2％」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2026年３月期6.00円、2027年３月期(予想)5.00円」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当性向は2026年３月期27.2％、2027年３月期予想61.0％」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「経常利益165,954千円、税引前当期純利益165,954千円」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「（報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報）該当事項はありません。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「セグメント利益は、ナノ／マイクロ485,110千円（27.5％増）、マクロ59,249千円（17.4％増）、その他3,178千円（51.8％増）」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2026年３月期12.6％、2025年３月期10.6％」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「2026年３月期86.7％、2025年３月期90.0％」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー：2026年３月期216百万円、2025年３月期148百万円」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「ナノ／マイクロ・テクノロジー関連事業については、全ての分野の売上高は好調に推移し、前年同期比で大幅に増加いたしました。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「ナノ／マイクロ関連事業の売上高1,063百万円、セグメント利益485百万円。また、工場の稼働率が向上したことや利益率の高い製品の寄与等で売上総利益率は改善いたしました。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「米国による関税政策の影響、AI需要の拡大等の外部環境の説明に加え、「新規開拓に向けた営業力の強化」「生産力の強化と人材育成」を推進している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「2027年３月期の売上高は当期比横ばい、利益は大幅に減額となる見込みです。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「１．2026年３月期の業績（2025年４月１日～2026年３月31日）および３．2027年３月期の業績予想」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「米国の中間選挙に向けた動き、中東情勢の緊迫化や原油をはじめとした物価上昇、深刻な人手不足など、景気の先行きには不確実性が残っています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2026年３月期と2025年３月期について、前年同期比の業績数値が通常どおり記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無、②①以外の会計方針の変更：無、③会計上の見積りの変更：無、④修正再表示：無」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「（重要な後発事象）該当事項はありません。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「決算補足説明資料作成の有無：無、決算説明会開催の有無：有 個人投資家向け」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「積極的な受注活動を行ってまいります。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「デジタルカメラ合計9,438千台、2026年見通し9,590千台。また、特別高圧・高圧配盤の年度別数量を記載。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「中期経営計画（2025年３月期から2027年３月期）を前期よりスタートし、同関連事業の売上高は718百万円から2026年３月期には1,063百万円となり、約1.5倍に伸長しました。」）