# ウルトラファブリックス・ホールディングス（4235） 2021年12月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4235/disclosure/20220210588014
種別: 決算
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/4235

## 何が変わったか

2021年12月期は、売上収益が大幅に増加し、営業利益も大きく伸びた。自動車用・RV用などの販売好調に加え、価格改定、生産効率の改善、不良品率の低下が利益を押し上げた。

## 会社が挙げた理由

販売が当初計画を上回り、好調な自動車用・RV用の販売が牽引したこと、想定より円安で推移したこと、一部製品の価格改定、生産数量の増加による生産効率改善、不良品率低下が寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":14134,"unit":"百万円","yoy_pct":41.3}
- 営業利益: {"value":1481,"unit":"百万円","yoy_pct":264.9}
- 経常利益: {"value":1347,"unit":"百万円（税引前利益）","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":986,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 114.00円
- 売上高営業利益率: 10.5%
- 自己資本比率: {"当期末":38.5,"前期末":34.7}
- 総資産: {"value":31382,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":12079,"unit":"百万円（資本合計）"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2079,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-957,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-754,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3520,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":16100,"unit":"百万円","yoy_pct":13.9},"営業利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":35.1},"経常利益":{"value":1700,"unit":"百万円（税引前利益）","yoy_pct":26.2},"純利益":{"value":1100,"unit":"百万円","yoy_pct":11.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":34,"change":14,"change_rate":70,"unit":"円"}
- 配当性向: 26.8
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1385,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: {"value":7786200,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":339549,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 販売が当初計画を上回り、好調な自動車用・RV用の販売が牽引したこと、想定より円安で推移したこと、一部製品の価格改定、生産数量の増加による生産効率改善、不良品率低下が寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2021年12月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「業績欄は「2021年12月期の連結業績」として通期実績を示している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上収益は141億34百万円（前年同期比41.3％増）、営業利益は14億81百万円（同264.9％増）」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2021年12月期の売上収益は14,134百万円、営業利益は1,481百万円で、対前年増減率はそれぞれ41.3％増、264.9％増である。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,481百万円、税引前利益1,347百万円、当期利益986百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2021年12月期の営業利益は1,481百万円、2022年12月期の営業利益予想は2,000百万円と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2020年12月期の年間配当金は20.00円、2022年12月期の予想は34.00円と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当性向は2021年12月期26.8％、2022年12月期予想29.2％と記載されているが、方針としての数値目標は記載されていない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「区分すべき事業セグメントが存在しないため、報告セグメントは単一となっております」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上収益営業利益率は2021年12月期10.5％、2020年12月期4.1％と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「親会社所有者帰属持分比率は2021年12月期38.5％、2020年12月期34.7％と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果獲得した資金は20億79百万円（同18.7％増）」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「全ての用途向けの販売が当初計画を上回って推移し、好調な自動車用とRV用の販売が牽引した」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「想定より円安で推移したことに加え、一部製品における価格改定もあり」「生産数量の増加による生産効率改善や不良品率低下もありました」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「半導体供給不足、原油価格やその他原材料価格の上昇、人手不足、サプライチェーンの混乱」と、「一部製品における価格改定」「生産効率改善や不良品率低下」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「この結果、2021年12月期の売上収益は…」と断定する一方、「世界経済は総じて回復傾向にあるという見方」「実際の業績は…予想数値と異なる場合があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年１月１日～2021年12月31日」および「2022年１月１日～2022年12月31日」と、各項目の金額・増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症の再拡大の他、各国の金融引き締めの影響や米中・米ロ対立などの政治的リスクも散見されます」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「内部管理体制の変更により当第1四半期からヘルスケア向けをその他の用途向けから家具用に13億99百万円移管しております」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「ＩＦＲＳにより要求される会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家向け）」と記載されている。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務諸表に、受注高・受注残高の項目または数値の記載は確認できない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「生産数量の増加」との記載はあるが、数量そのものの数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文および添付資料の提示範囲に、中期経営計画に関する記載は確認できない。」）