# パーティクルボードのフロア関連向け需要の堅調｜大倉工業（4221）の変遷

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## 経過

- FY2016-Q3 初出 「パーティクルボードがフロア関連向けを中心に堅調に推移したことにより、売上高は60億２千５百万円（前年同四半期比3.4％増）となりました。」 — 建材事業では、パーティクルボードのフロア関連向け需要が堅調であることを売上増加の要因として記載している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2016-q2)
- FY2016 再掲 「パーティクルボードがフロア関連向けを中心に堅調に推移したことにより、売上高は81億４千万円（前年同期比2.7％増）となりました。」 — フロア関連向けを中心とするパーティクルボード需要の堅調さを引き続き記載している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2016-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「パーティクルボードがフロア関連向けを中心に堅調に推移したことにより、売上高は20億９千万円（前年同四半期比4.5％増）となりました。」 — フロア関連向けを中心とするパーティクルボード需要の堅調さを引き続き記載している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2017-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「パーティクルボードの販売数量がフロア関連向けに伸びたことにより、売上高は41億６千８百万円（前年同四半期比4.5％増）となりました。」 — フロア関連向けを中心とするパーティクルボードの販売数量増加と増収を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2017-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「パーティクルボードの販売数量がフロア関連向けに伸びたことにより、売上高は61億１千４百万円（前年同四半期比1.5％増）となりました。」 — フロア関連向けを中心とするパーティクルボードの販売数量増加と増収を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 再掲 「前年同四半期はパーティクルボードの製品在庫が不足し販売数量が限定されたのに対し,当期は生産が順調であったことに加えてフロア関連向けのパーティクルボードの販売が好調だったことなどにより、売上高は20億６百万円（前年同四半期比3.8％増）となりました。」 — フロア関連向けのパーティクルボード販売が好調であることを引き続き記載している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2019-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「パーティクルボードがフロア関連向けに販売数量が伸びたものの、南洋材合板化粧板及び不燃化粧板について、カタログ製品の販売を終了したことにより、売上高は37億６千４百万円（前年同四半期比3.5％減）となりました。」 — フロア関連向けパーティクルボードの販売数量が伸びたとの記載を再掲している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2019-q2)
- FY2019-Q3 再定義 「パーティクルボードの販売数量が化粧用台板向けに伸びたものの、南洋材合板化粧板及び不燃化粧板について、カタログ製品の販売を終了したことにより、売上高は56億１千８百万円（前年同四半期比3.6％減）となりました。」 — 従来のフロア関連向けから、今回は化粧用台板向けに販売数量が伸びたと記載され、需要先の焦点が変化している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2019-q3)
- FY2019 再掲 「パーティクルボードの販売数量が化粧用台板向けに伸びたものの、」 — パーティクルボードの販売数量が化粧用台板向けに伸びたとの認識を通期でも記載している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2019-fy)
- FY2020-Q1 悪化 「消費増税による需要減及び新型コロナウイルス感染拡大で部材調達が難航したことにより、新設住宅着工戸数が減少しております。その影響によりフロア関連向けパーティクルボードの販売数量の減少が続いていることや、前年６月に南洋材合板化粧板等の規格品販売を終了したことにより、売上高は16億２千３百万円（前年同四半期比19.1％減）となりました。」 — 従来堅調とされていたフロア関連向けパーティクルボードについて、住宅着工戸数の減少等により販売数量の減少が続いていると記載している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2020-q1)
- FY2020-Q2 悪化 「消費増税による需要減及び新型コロナウイルス感染拡大で部材調達が難航したことにより、新設住宅着工戸数が減少しております。その影響によりフロア関連向けパーティクルボードの販売数量の減少が続いていることや、前年６月に南洋材合板化粧板等の規格品販売を終了したことにより、売上高は16億２千３百万円（前年同四半期比19.1％減）となりました。」 — 従来堅調とされていたフロア関連向けパーティクルボードについて、住宅着工戸数の減少等による販売数量減少が続き、当四半期累計の建材事業売上高も前年同期比17.4％減となった。 (https://komori.app/company/4221/filing/2020-q2)
- FY2020-Q3 悪化 「消費増税及び新型コロナウイルス感染拡大の影響などにより、新設住宅着工戸数が減少し、フロア関連向けパーティクルボードの販売数量の減少が続いていることや、上半期において転売商品の販売を終了したこと、前年６月に南洋材合板化粧板等の規格品販売を終了したことにより、売上高は46億１千万円（前年同四半期比17.9％減）となりました。」 — フロア関連向けパーティクルボードの販売数量減少が続き、建材事業売上高の前年同期比減少率は第2四半期累計の17.4％減から17.9％減へ拡大した。 (https://komori.app/company/4221/filing/2020-q3)
- FY2020 悪化 「消費増税及び新型コロナウイルス感染拡大の影響などにより、新設住宅着工戸数が減少し、フロア関連向けパーティクルボードの販売数量の減少や上半期において転売商品の販売を終了したこと、前年６月に南洋材合板化粧板等の規格品販売を終了したことにより、売上高は62億５千４百万円（前年同期比15.6％減）となりました。」 — 従来堅調とされていたフロア関連向けパーティクルボードの販売数量減少が続き、建材事業の通期売上高は15.6％減少した。 (https://komori.app/company/4221/filing/2020-fy)
- FY2021-Q1 その他 「新型コロナウイルス感染拡大の影響などにより新設住宅着工戸数が減少し、フロア関連向けパーティクルボードの需要が回復してはいないものの、需要減を見据えたパーティクルボード製品の用途拡大に努めた結果、販売数量が増加したことにより、売上高は16億４千９百万円（前年同四半期比1.6％増）となりました。」 — フロア関連向け需要は回復していない一方、用途拡大によりパーティクルボードの販売数量が増加し、建材事業は増収となった。 (https://komori.app/company/4221/filing/2021-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「新型コロナウイルス感染拡大の影響などにより新設住宅着工戸数が減少しているものの、需要減を見据えたパーティクルボード製品の用途拡大に努めた結果、販売数量が増加したことなどにより、売上高は33億２千８百万円（前年同四半期比7.0％増）となりました。」 — 住宅着工戸数の減少による需要低迷は続くが、パーティクルボード製品の用途拡大により販売数量が増加した状況を再確認している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2021-q2)
- FY2021-Q3 その他 「パーティクルボード製品の用途拡大に努め、リフォーム需要を取り込んだ結果、販売数量が増加したことにより、売上高は50億７千万円（前年同四半期比10.0%増）となりました。」 — 従来の住宅着工低迷によるフロア関連需要減少に対し、用途拡大に加えてリフォーム需要を取り込み、建材事業は前年同期比10.0％増収となった。 (https://komori.app/company/4221/filing/2021-q3)
- FY2022-Q1 再掲 「リフォーム需要が堅調に推移する中、新規顧客獲得や既存顧客への増販によりパーティクルボードの販売数量が増加したことに加えて、前年から販売を開始した環境貢献型枠「木守」の拡販に努めた結果、売上高は30億４千８百万円（前年同四半期は24億３千万円）となりました。」 — リフォーム需要の堅調さと、新規顧客獲得・既存顧客への増販によるパーティクルボード販売数量増加を再確認している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「新規顧客獲得や既存顧客への増販によりパーティクルボードの販売数量が増加したことに加えて、前年から販売を開始した環境貢献型枠「木守」の拡販に努めたことなどにより、売上高は64億２千４百万円（前年同四半期は49億６千４百万円）となり、収益認識会計基準適用前の売上高は前年同四半期比で増加しました。」 — 新規顧客獲得、既存顧客への増販、「木守」の拡販によってパーティクルボード関連の販売数量・売上高が増加した状況を再確認している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2022-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「新規顧客獲得や既存顧客への増販によりパーティクルボード製品の販売数量が増加したことに加えて、前年から販売を開始した環境貢献型枠「木守」の拡販に努めたことなどにより、売上高は98億６千１百万円（前年同四半期は78億３千６百万円）となり、収益認識会計基準適用前の売上高は前年同四半期比で増加しました。」 — 新規顧客獲得、既存顧客への増販、「木守」の拡販によりパーティクルボード関連の販売数量と建材事業売上高が増加した状況を再確認している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2022-q3)
- FY2023-Q1 その他 「市況の変化により、住宅着工戸数の減少や型枠関連の流通在庫調整の影響で建材関連の需要が停滞する中、パーティクルボード製品の増販活動継続により、売上高は31億５千４百万円（前年同四半期比3.5%増）となりました。」 — 住宅着工戸数の減少や型枠関連の流通在庫調整で需要が停滞する一方、パーティクルボード製品の増販活動により建材事業は増収となった。 (https://komori.app/company/4221/filing/2023-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「新規顧客獲得や既存顧客へのアプローチに傾注し、基幹事業であるパーティクルボードの販売量は維持しましたが、新設住宅着工戸数の減少が顕著であった四国島内を主商圏とする木材加工事業については大幅な販売数量減となったことなどにより、売上高は63億６千７百万円（前年同四半期比0.9％減）となりました。」 — 新設住宅着工戸数の減少が続く一方、パーティクルボードの販売量は維持したと記載している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2023-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「新規顧客獲得や既存顧客へのアプローチに傾注し、基幹事業であるパーティクルボードの販売量は維持しましたが、」 — 住宅着工戸数減少による木材加工事業の販売数量減少がある一方、パーティクルボードの販売量は維持したと記載している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2023-q3)
- FY2024-Q1 再掲 「基幹事業のパーティクルボード分野では、安定生産の継続ときめ細かな営業活動を展開した結果、販売数量を一定程度確保できたものの、木材加工事業において大幅に販売数量が減少したことなどにより、売上高は30億３千７百万円（前年同四半期比3.7％減）となりました。」 — パーティクルボードについて、安定生産と営業活動により販売数量を一定程度確保したと記載している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2024-q1)
- FY2024-H1 再掲 「基幹事業のパーティクルボードでは、安定生産の継続と徹底した営業活動を展開した結果、販売数量を一定程度確保できたものの、」 — パーティクルボードについて、安定生産と営業活動により販売数量を一定程度確保した状況を再確認している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2024-h1)
- FY2024 再掲 「基盤事業のパーティクルボードでは、安定生産の継続ときめ細かな営業活動により販売数量が堅調に推移しました。」 — パーティクルボードについて、安定生産と営業活動により販売数量が堅調に推移した状況を通期でも再確認している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2024-fy)
- FY2025-H1 再掲 「基盤事業のパーティクルボード事業は安定操業と拡販努力により販売数量が堅調に推移しました。また、木材加工事業が好調に推移したことにより、売上高は65億１千７百万円（前年同期比7.8％増）となりました。」 — パーティクルボードの安定操業と拡販努力により販売数量が堅調に推移した状況を再確認している。 (https://komori.app/company/4221/filing/2025-h1)
- FY2026-H1 悪化 「住宅着工戸数の減少など厳しい市場環境の中、原材料価格の上昇に対する価格改定を実施したものの、基盤事業であるパーティクルボード事業において製品の販売構成の見直しを行ったことにより、一部製品の販売数量が減少し、売上高は63億７千３百万円（前年同期比2.2％減）となりました。」 — 住宅着工戸数の減少に加え、製品販売構成の見直しにより一部製品の販売数量が減少し、建材事業は減収となった。 (https://komori.app/company/4221/filing/2026-h1)