# CSR基本方針とCSR推進体制｜日本ゼオン（4205）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「「コンプライアンスを徹底し、社会の安全・安心に応える」「企業活動を通じ、社会の持続的発展と地球環境に貢献する」「一人ひとりがＣＳＲを自覚し、行動する」の３項目からなる『ＣＳＲ基本方針』」 — コンプライアンス、安全・安心、持続的発展、個人の行動をCSRの基本方針としている。 (https://komori.app/company/4205/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「『ＣＳＲ会議』を最高機関とするＣＳＲ推進体制を運用し、コンプライアンス体制の強化、安全な工場の実現、地域社会との共生等の諸課題に継続的に取り組み、当社に係る利害関係者（いわゆるステークホルダー）の信頼の維持・確保に努めております。」 — CSR会議を中心とする推進体制と、コンプライアンス・工場安全・地域共生への継続的取組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「『ＣＳＲ会議』を最高機関とするＣＳＲ推進体制を運用し、コンプライアンス体制の強化、安全な工場の実現、地域社会との共生等の諸課題に継続的に取り組み、当社に係る利害関係者（いわゆるステークホルダー）の信頼の維持・確保に努めております。」 — CSR会議を中心とする推進体制と、コンプライアンス・工場安全・地域共生への継続的取組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「また、『ＣＳＲ会議』を最高機関とするＣＳＲ推進体制を運用し、コンプライアンス体制の強化、安全な工場の実現、地域社会との共生等の諸課題に継続的に取り組み、当社に係る利害関係者（いわゆるステークホルダー）の信頼の維持・確保に努めております。」 — CSR会議を中心とする推進体制と、コンプライアンス・工場安全・地域共生への継続的取組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「また、『ＣＳＲ会議』を最高機関とするＣＳＲ推進体制を運用し、コンプライアンス体制の強化、安全な工場の実現、地域社会との共生等の諸課題に継続的に取り組み、当社に係る利害関係者（いわゆるステークホルダー）の信頼の維持・確保に努めております。」 — CSR会議を中心とする推進体制と、コンプライアンス・工場安全・地域共生への継続的取組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2016-fy)
- FY2018-Q2 再掲 「また、『ＣＳＲ会議』を最高機関とするＣＳＲ推進体制を運用し、コンプライアンス体制の強化、安全な工場の実現、地域社会との共生等の諸課題に継続的に取り組み、当社に係る利害関係者（いわゆるステークホルダー）の信頼の維持・確保に努めております」 — CSR会議を中心とする推進体制と、コンプライアンス、工場安全、地域共生への継続的な取組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「また、『ＣＳＲ会議』を最高機関とするＣＳＲ推進体制を運用し、コンプライアンス体制の強化、安全な工場の実現、地域社会との共生等の諸課題に継続的に取り組み、当社に係る利害関係者（いわゆるステークホルダー）の信頼の維持・確保に努めております」 — ＣＳＲ会議を中心とする推進体制と、コンプライアンス、工場安全、地域共生への継続的な取組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「また、『ＣＳＲ会議』を最高機関とするＣＳＲ推進体制を運用し、コンプライアンス体制の強化、安全な工場の実現、地域社会との共生等の諸課題に継続的に取り組み、当社に係る利害関係者（いわゆるステークホルダー）の信頼の維持・確保に努めております」 — CSR会議を最高機関とする推進体制、コンプライアンス、工場安全、地域共生への継続的取組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「また、『ＣＳＲ会議』を最高機関とするＣＳＲ推進体制を運用し、コンプライアンス体制の強化、安全な工場の実現、地域社会との共生等の諸課題に継続的に取り組み、当社に係る利害関係者（いわゆるステークホルダー）の信頼の維持・確保に努めております」 — ＣＳＲ会議を最高機関とする推進体制、コンプライアンス、工場安全、地域共生への継続的取組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「また、『ＣＳＲ会議』を最高機関とするＣＳＲ推進体制を運用し、コンプライアンス体制の強化、安全な工場の実現、地域社会との共生等の諸課題に継続的に取り組み、当社に係る利害関係者（いわゆるステークホルダー）の信頼の維持・確保に努めております。」 — CSR会議を最高機関とする推進体制、コンプライアンス、工場安全、地域共生への継続的取組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「また、『ＣＳＲ会議』を最高機関とするＣＳＲ推進体制を運用し、コンプライアンス体制の強化、安全な工場の実現、地域社会との共生等の諸課題に継続的に取り組み、当社に係る利害関係者（いわゆるステークホルダー）の信頼の維持・確保に努めております。」 — CSR会議を最高機関とする推進体制、コンプライアンス、工場安全、地域共生への継続的取組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「また、『ＣＳＲ会議』を最高機関とするＣＳＲ推進体制を運用し、コンプライアンス体制の強化、安全な工場の実現、地域社会との共生等の諸課題に継続的に取り組み、当社に係る利害関係者（いわゆるステークホルダー）の信頼の維持・確保に努めております」 — CSR会議を最高機関とする推進体制、コンプライアンス、工場安全、地域共生への継続的取組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「また、『ＣＳＲ会議』を最高機関とするＣＳＲ推進体制を運用し、コンプライアンス体制の強化、安全な工場の実現、地域社会との共生等の諸課題に継続的に取り組み、当社に係る利害関係者（いわゆるステークホルダー）の信頼の維持・確保に努めております」 — CSR会議を最高機関とする推進体制、コンプライアンス、工場安全、地域共生への継続的取組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「また、『ＣＳＲ会議』を最高機関とするＣＳＲ推進体制を運用し、コンプライアンス体制の強化、安全な工場の実現、地域社会との共生等の諸課題に継続的に取り組み、当社に係る利害関係者（いわゆるステークホルダー）の信頼の維持・確保に努めております。」 — CSR会議を最高機関とする推進体制、コンプライアンス、工場安全、地域共生への継続的取組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「また、『ＣＳＲ会議』を最高機関とするＣＳＲ推進体制を運用し、コンプライアンス体制の強化、安全な工場の実現、地域社会との共生等の諸課題に継続的に取り組み、当社に係る利害関係者（いわゆるステークホルダー）の信頼の維持・確保に努めております。」 — CSR会議を最高機関とする推進体制、コンプライアンス、工場安全、地域共生への継続的取組みを再確認している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2019-q3)
- FY2021 再掲 「当社グループでは、行動規範である「CSR基本方針」に基づき「CSR行動指針」を定め、国内外の法を遵守することはもとより、社会規範を尊重し、良識ある企業活動を行うべく努めております。」 — 従来のCSR基本方針とCSR会議を中心とした推進体制に加え、CSR行動指針を行動規範として位置づけている。 (https://komori.app/company/4205/filing/2020-fy)
- FY2022 再掲 「当社グループでは、行動規範である「CSR基本方針」に基づき「CSR行動指針」を定め、国内外の法を遵守することはもとより、社会規範を尊重し、良識ある企業活動を行うべく努めております。」 — CSR基本方針とCSR行動指針を行動規範として、法令遵守と良識ある企業活動を継続している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2021-fy)
- FY2023 再定義 「CSR基本方針を「サステナビリティ基本方針」に改訂するとともに、サステナビリティに関する取り組みを全社的に検討・推進するための会議体として、これまでの「CSR会議」に加え「サステナビリティ会議」と、その下に「サステナビリティ委員会」を新たに設置しました。」 — 従来のCSR基本方針をサステナビリティ基本方針へ改訂し、CSR会議に加えてサステナビリティ会議・委員会を設置する体制へ再整理している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2022-fy)
- FY2024 前進 「また2024年度からは「サステナビリティ委員会」の下に、既設の「統合報告部会」に加え、新たに「TCFD部会」「SDGs貢献製品認定部会」を設置します。」 — サステナビリティ委員会の下にTCFD部会とSDGs貢献製品認定部会を2024年度から設置し、気候変動対応と貢献製品認定の推進体制を具体化した。 (https://komori.app/company/4205/filing/2023-fy)
- FY2026 前進 「さらに2026年４月には、サステナビリティ推進機能を経営企画部門に組み入れ、事業戦略・中期経営計画の策定および資源配分と一体的に運営する体制に変更しました。」 — サステナビリティ推進機能を経営企画部門に組み入れ、事業戦略・中期経営計画・資源配分と一体運営する体制へ具体的に変更した。 (https://komori.app/company/4205/filing/2025-fy)
- 2026-10-29 その他 「エラストマー素材事業部門において、原料価格等の上昇を反映した販売価格改定の進捗や為替円安の影響を織り込むとともに、高機能材料事業部門において、大型テレビ向け光学フィルムや電池材料の堅調な需要等を織り込んだ結果、前回公表予想値を上回る見込みとなったため、上記のとおり修正いたします。」 — 為替円安の影響を、2027年3月期通期連結業績予想の上方修正要因として織り込んでいる。 (https://komori.app/company/4205/disclosure/20261029558772)