# TCFD賛同と気候変動リスク・機会の経営戦略への反映｜日本ゼオン（4205）の変遷

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## 経過

- FY2022 初出 「また、当社は「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」に賛同し、気候変動が事業に及ぼすリスク・機会を分析し経営戦略に反映することで経営基盤の強化を図り、持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指しております。」 — TCFDへの賛同、気候変動のリスク・機会の分析および経営戦略への反映を、気候変動対応の具体的な仕組みとして初めて記載している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「さらに2022年7月に同本部内にカーボンニュートラル統括推進部門を設置し」 — 2021年のコーポレートサステナビリティ推進本部設置に続き、2022年7月にカーボンニュートラル統括推進部門を新設した。 (https://komori.app/company/4205/filing/2022-fy)
- FY2024 前進 「2023年度は全社的な体制のもとで1.5℃シナリオ分析を実施し、その中で識別されたリスク・機会について対応策を定義しました。」 — TCFD対応について、全社的な1.5℃シナリオ分析とリスク・機会への対応策定を実施し、2024年3月にはSBT認定も取得した。 (https://komori.app/company/4205/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「2024年度には、従来から分析を行っていた高岡工場、川崎工場、徳山工場、水島工場に加え、新たに氷見二上工場・敦賀工場を含めた全6工場において、物理リスクを中心に4℃シナリオ(RCP8.5)におけるリスクの特定・識別を実施しました。」 — 気候変動対応について、従来の4工場から氷見二上工場・敦賀工場を加えた全6工場へ物理リスク分析を拡大した。さらに、熱中症や渇水による水不足等を全社リスク体系に追加している。 (https://komori.app/company/4205/filing/2024-fy)
- FY2026 前進 「気候変動への対応状況を含むサステナビリティに関する重要事項について、年2回「サステナビリティ報告」として取締役会に報告しており」 — TCFD対応について、取締役会への年2回のサステナビリティ報告と、指摘・助言を各種取り組みに反映する運用を明示した。 (https://komori.app/company/4205/filing/2025-fy)