# 原油・ナフサ等の原料価格変動｜住友ベークライト（4203）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「原料安による売価値下げ影響などもあり、2,069億56百万円と、前期比で1.3％、27億３百万円の減収となりました。」 — 原料価格変動の影響として、原料安に伴う販売価格低下を当期の減収要因として記載している。 (https://komori.app/company/4203/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「原料安に伴う売価値下げなどの影響により」 — 原料安に伴う販売価格低下が、当四半期も売上高の減少要因として記載されている。 (https://komori.app/company/4203/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「この結果、当第２四半期連結累計期間の連結売上高は、円高による売上高の下押しや原料安に伴う売価値下げなどの影響があり、973億92百万円と、前年同期比で7.8％、82億16百万円の減収となりました。」 — 原料安に伴う売価値下げが、引き続き売上高の減少要因として記載されている。 (https://komori.app/company/4203/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「この結果、当第３四半期連結累計期間の連結売上高は、円高や原料安に伴う売価値下げなどの影響を受け、1,477億73百万円と、前年同期比で5.8％、91億74百万円の減収となりました。」 — 原料安に伴う売価値下げが、引き続き売上高の減少要因として記載されている。 (https://komori.app/company/4203/filing/2016-q3)
- FY2018-Q1 対処 「フェノール樹脂成形材料、工業用フェノール樹脂は、アジア地区の電子部品向けや欧州の自動車向けを中心に数量が伸び、さらに原料高に伴う売価是正が寄与し、売上高は増加しました。」 — 原料高が発生した一方、原料高に伴う売価是正が寄与し、売上高は増加したと記載している。 (https://komori.app/company/4203/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「工業用フェノール樹脂は、欧州の自動車向けや建材向けを中心に数量が伸び、さらに原料高に伴う売価是正もあり、売上高は増加しました。」 — 原料高が続くなか、売価是正が寄与したと記載しており、原料価格変動への対応状況を再掲している。 (https://komori.app/company/4203/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「工業用フェノール樹脂は、欧米での自動車向けや欧州の建材向けを中心に数量が伸び、さらに原料高に伴う売価是正もあり、売上高は増加しました。」 — 原料高が続くなか、売価是正が寄与したと記載しており、原料価格変動への対応状況を再掲している。 (https://komori.app/company/4203/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「当社グループで生産している製品の原材料は、各種プラスチックなどの石油化学製品が多いため、原油・ナフサの価格変動や石油化学製品の市況変動が当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原油・ナフサ等の原料価格変動を引き続きリスクとして開示している。 (https://komori.app/company/4203/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 顕在化 「損益につきましては、事業利益は、原料価格の上昇を受け0.5％減の52億88百万円となり」 — 原料価格の上昇が事業利益の前年同期比0.5％減少に実際に影響したと記載している。 (https://komori.app/company/4203/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 顕在化 「事業利益は、原料価格の上昇などがあり前年同期比6.8％減の95億１百万円となり、営業利益は、前年同期比で8.5％減の91億34百万円となりました。」 — 原料価格の上昇が事業利益の前年同期比6.8％減少に影響したと、当期の業績への実際の影響を記載している。 (https://komori.app/company/4203/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 顕在化 「一方、売価是正を超える原料価格の上昇などのため事業利益は減少しました。」 — 原料価格の上昇が売価是正を上回り、高機能プラスチックの事業利益減少に実際に影響したと記載している。 (https://komori.app/company/4203/filing/2018-q3)
- FY2020-Q1 顕在化 「損益につきましては、市場環境の悪化により情報通信分野および自動車用途向け高機能プラスチック製品の販売減少額が大きいこと、年初から比較的安定していた高機能プラスチック分野での原料価格がベンゼン価格上昇に伴い欧米を中心に値上がりし始めたことなどが響き、事業利益は、17.2％減の43億80百万円となり」 — ベンゼン価格上昇に伴う原料価格の値上がりが、高機能プラスチック分野の事業利益17.2％減の要因として実際に表れている。 (https://komori.app/company/4203/filing/2019-q1)
- FY2020-Q3 顕在化 「工業用フェノール樹脂は販売数量については前年並みで推移しましたが、原料価格下落に伴う販売価格の低下により売上収益は減少しました。」 — 原料価格の下落に伴う販売価格低下が、工業用フェノール樹脂の売上収益減少として実際に表れている。 (https://komori.app/company/4203/filing/2019-q3)
- FY2020 顕在化 「損益につきましては、自動車向けを中心とする高機能プラスチック関連製品の販売不振、半導体関連材料での原料価格上昇、航空機用途向け製品の販売環境悪化に伴う構造改革費用の増加等が響き、事業利益は、前期比17.0％減少し143億46百万円となりました。」 — 半導体関連材料の原料価格上昇が事業利益の前期比17.0％減少の要因として実際に表れている。 (https://komori.app/company/4203/filing/2019-fy)
- FY2022-Q3 対処 「トランス用ボビン材や銅張積層板などの電子部品向けが堅調に推移したことに加え、原料価格高騰に伴う価格改定の影響もあり売上収益は大幅に増加しました。」 — 原料価格高騰が続く中、価格改定を実施し、その影響が売上収益の増加に寄与したと記載している。 (https://komori.app/company/4203/filing/2021-q3)
- FY2022 対処 「事業利益は、原料価格高騰に対して継続的な販売価格改定や原価改善および固定費の適正化に努めたことに加え、各セグメントでの売上増加が寄与し」 — 原料価格高騰が続く中、販売価格改定、原価改善、固定費適正化により影響への対応を進めた。 (https://komori.app/company/4203/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 対処 「半導体封止用エポキシ樹脂成形材料は、パソコンや中国製スマートフォンなど民生用の需要が減少する一方で、車載向けの復調や活発なデータセンター投資などにより半導体の需要は増加が継続したこと、原料価格上昇に伴う価格改定を実施したこと、円安が進行したことにより売上収益は増加しました。」 — 原料価格上昇に対して価格改定を実施し、原料高の影響への対応を継続している。 (https://komori.app/company/4203/filing/2022-q1)
- FY2023-Q3 再掲 「当社グループの売上収益は、円安為替評価による海外売上の増加に加え、原材料価格高騰に対応して販売価格改定などに努めた結果、前年同期と比べ10.6％増（以下の比率はこれに同じ）の2,166億49百万円となりました。」 — 原材料価格高騰に対して販売価格改定などを継続し、円安影響とともに売上収益増加に寄与したと記載している。 (https://komori.app/company/4203/filing/2022-q3)
- FY2023 対処 「主要原材料の価格変動については顧客と協議の上、フォーミュラ制（原料価格変動分を製品価格に自動反映）を適用することも進めております。」 — 原料価格変動への対応として、価格改定に加え、原料価格変動分を製品価格へ自動反映するフォーミュラ制の適用を進めている。 (https://komori.app/company/4203/filing/2022-fy)
- FY2024-Q3 その他 「原油相場の下落に伴う各種石油化学製品価格の軟化などがみられました。」 — 原油相場の下落に伴い、各種石油化学製品価格が軟化したことを当第3四半期の経済環境として記載している。 (https://komori.app/company/4203/filing/2023-q3)
- FY2026 悪化 「現在直面しているイラン情勢の緊迫化に起因する原材料の供給問題については、購入している原材料のメーカーだけでなくサプライチェーンの上流の素原料メーカーに対する聞き取り実施や、ナフサ・原油等の値上げ原因を精査した上での必要な値上げの受け入れ等により、製品の供給維持に努めております。」 — イラン情勢の緊迫化に起因する原材料供給問題が現在の課題として明示され、上流メーカーへの聞き取りや価格受け入れによる対応が記載された。 (https://komori.app/company/4203/filing/2025-fy)
- 2026-08-03 顕在化 「事業利益は、中東情勢に伴う原料価格の高騰があったものの、販売数量の増加に加え、販売価格の適正化などにより収益性が改善した結果、51.2％増の136億25百万円となり」 — 中東情勢に伴う原料価格高騰が当四半期の事業利益説明に実際のコスト要因として記載されている。一方、販売価格の適正化などによる対応も併記されている。 (https://komori.app/company/4203/disclosure/20260730503109)