# スパイダープラス（4192） 2026年12月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4192/disclosure/20260810517334
種別: 決算
開示日: 2026-08-12
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/4192

## 何が変わったか

中間期は、売上高が前年同期比12.0％増となり、営業利益・経常利益・最終利益はいずれも前年同期の赤字から黒字に転じた。通期業績予想と年間配当予想は従来から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

施工管理サービス「SPIDER+」のストック売上高と、「S+BPO」及び「プロフェッショナルサービス」のスポット売上高がそれぞれ増加した。一方、開発プロジェクトの取り組み範囲の見直しや新モバイル版アプリを見据えた開発中機能の使用見込み低下により、ソフトウェア仮勘定の一部について減損損失を計上した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":2642,"unit":"百万円","yoy_pct":12}
- 営業利益: {"value":89,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":89,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":41,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 1.17円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":66.5,"前期末":64}
- 総資産: {"value":4079,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2712,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":97205,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-246921,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-71940,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2257966,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5900,"unit":"百万円","yoy_pct":20.5},"営業利益":{"value":50,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed"}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":94338,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":38786,"unit":"千円","対象資産":"ソフトウェア仮勘定"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":32,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":38786,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"－"},"除外":{"社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":35545900,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":160,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 施工管理サービス「SPIDER+」のストック売上高と、「S+BPO」及び「プロフェッショナルサービス」のスポット売上高がそれぞれ増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「通期予想の売上高は5,900百万円、中間期実績は2,642百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期の営業利益は89百万円、通期営業利益予想は50百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比12.0％増。営業利益は前年同期の29,010千円の営業損失から89,661千円の営業利益、経常利益は33,457千円の経常損失から89,197千円の経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益は38,901千円の中間純損失から41,429千円の利益となった。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は2,360,312千円から2,642,864千円、営業利益は△29,010千円から89,661千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益89,661千円、経常利益89,197千円、親会社株主に帰属する中間純利益41,429千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年12月期の年間配当合計は0.00円、2026年12月期予想も0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「減損損失38,786千円を特別損失として計上しております」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「ソフトウェア仮勘定について、減損損失38,786千円を特別損失として計上しております」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、単一セグメントであるため、記載を省略しております」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当中間期の売上高は2,642,864千円、営業利益は89,661千円。前年同期の売上高は2,360,312千円、営業損失は29,010千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年12月期中間期66.5％、2025年12月期64.0％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期△13,030千円、当中間期97,205千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「『SPIDER+』のストック売上高と『S+BPO』及び『プロフェッショナルサービス』のスポット売上高がそれぞれ増加しました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「ストック売上高と…スポット売上高がそれぞれ増加しました」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「人手不足の深刻化や高齢化、資源価格高騰…」「『SPIDER+』『S+BPO』『プロフェッショナルサービス』を展開…シェア拡大に取り組んでおります」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「将来に関する記述は…合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年1月1日～2026年6月30日」、売上高2,642百万円、前年同期比12.0％増などの記載がある。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「人手不足の深刻化や高齢化、資源価格高騰に伴う建設資材価格の上昇」「法規制への対応」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「売上高について「前年同期比12.0％増」と記載され、連結範囲の重要な変更は「無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①「無」、②「無」、③「無」、④「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」。」）