# 装置事業投資の回収困難化と減損損失｜東京応化工業（4186）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当連結会計年度において、投資額の回収が困難であると見込まれる上記の資産については、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額752百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」 — 装置事業の事業用資産等で699百万円を含む減損損失752百万円が実際に計上されている。 (https://komori.app/company/4186/filing/2015-fy)
- FY2017 顕在化 「当連結会計年度において、投資額の回収が困難であると見込まれる上記の資産については、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額678百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」 — 投資回収困難化に伴う減損損失が当年度にも発生し、装置事業の事業用資産等607百万円を含む678百万円を計上した。 (https://komori.app/company/4186/filing/2016-fy)
- FY2017 顕在化 「当連結会計年度において、投資額の回収が困難であると見込まれる上記の資産については、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額242百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」 — 装置事業用資産131百万円、遊休資産等を含む合計242百万円の減損損失を計上し、投資回収困難化が引き続き実績化している。 (https://komori.app/company/4186/filing/2016-fy)
- FY2017-Q3 顕在化 「当第２四半期連結累計期間において、投資額の回収が困難であると見込まれる上記の資産については、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額149百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」 — 装置事業の事業用資産116百万円および米国の遊休資産32百万円を含む、合計149百万円の減損損失を計上した。 (https://komori.app/company/4186/filing/2017-q2)
- FY2019 顕在化 「当連結会計年度において、投資額の回収が困難であると見込まれる上記の資産については、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額477百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」 — 投資回収困難化に伴う減損損失が当年度にも発生し、装置事業の事業用資産等56百万円、材料事業の事業用資産等421百万円、合計477百万円を計上した。 (https://komori.app/company/4186/filing/2019-fy)
- FY2020 顕在化 「当連結会計年度において、投資額の回収が困難であると見込まれる上記の資産については、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額605百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」 — 投資回収困難化に伴う減損損失605百万円を計上した。材料事業550百万円、装置事業54百万円、遊休資産63百万円を含む。 (https://komori.app/company/4186/filing/2020-fy)
- FY2021 顕在化 「当連結会計年度において、投資額の回収が困難であると見込まれる上記の資産については、当該減少額439百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」 — 投資回収困難化に伴う減損損失が当年度にも発生し、材料事業420百万円、装置事業18百万円、合計439百万円を計上した。 (https://komori.app/company/4186/filing/2021-fy)
- FY2022 顕在化 「当連結会計年度において、投資額の回収が困難であると見込まれる上記の資産については、当該減少額195百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」 — 投資回収困難化に伴う減損損失が当年度にも発生し、材料事業81百万円、装置事業101百万円、遊休資産12百万円を含む合計195百万円を計上した。 (https://komori.app/company/4186/filing/2022-fy)
- FY2023 対処 「当連結会計年度(自　2023年１月１日　至　2023年12月31日）該当事項はありません。」 — 前年度に195百万円計上された減損損失について、2023年度は計上がなかった。 (https://komori.app/company/4186/filing/2023-fy)
- FY2024 対処 「当連結会計年度（自　2024年１月１日　至　2024年12月31日）該当事項はありません。」 — 固定資産の減損損失について、2024年度は該当事項がないと記載している。 (https://komori.app/company/4186/filing/2024-fy)
- FY2025 顕在化 「当連結会計年度において、投資額の回収が困難であると見込まれる上記の資産については、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額283百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」 — 2023年度・2024年度には該当事項がなかった減損損失が、神奈川県高座郡の遊休資産について283百万円発生した。 (https://komori.app/company/4186/filing/2025-fy)