# 東京応化工業（4186） 2021年12月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4186/disclosure/20220204580195
種別: 決算
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 56
企業ページ: https://komori.app/company/4186

## 何が変わったか

2021年12月期は、半導体関連需要や高付加価値製品の販売増を背景に、売上高・営業利益・経常利益・最終利益がそろって増加し、過去最高を更新した。一方、装置事業は減収で営業損失が続き、2022年12月期は営業増益を見込むものの、純利益は減益予想となっている。

## 会社が挙げた理由

5G・IoT関連やデータサーバー向けなどの旺盛な半導体需要、高付加価値製品の売上増加、営業活動の成果が増収増益の主な要因。原材料価格の高騰が利益を押し下げた。一方、装置事業は新型コロナウイルス感染症による部品調達の遅延や渡航制限を受けた装置立ち上げの長期化により減収となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":140055,"unit":"百万円","yoy_pct":19.1}
- 営業利益: {"value":20707,"unit":"百万円","yoy_pct":32.8}
- 経常利益: {"value":21664,"unit":"百万円","yoy_pct":34.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":17748,"unit":"百万円","yoy_pct":78.8}
- １株当たり当期純利益: 430.73円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":71.7,"前期末":75.3}
- 総資産: {"value":217264,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":165190,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":19758,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-4576,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-18114,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":41469,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"対象年度":"2022年12月期","売上高":{"value":162100,"unit":"百万円","yoy_pct":15.7},"営業利益":{"value":24600,"unit":"百万円","yoy_pct":18.8},"経常利益":{"value":25100,"unit":"百万円","yoy_pct":15.9},"純利益":{"value":16700,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":6430,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":439,"unit":"百万円","対象資産":[{"用途":"材料事業の事業用資産等","場所":"熊本県阿蘇市","value":420,"unit":"百万円"},{"用途":"装置事業の事業用資産等","場所":"神奈川県高座郡","value":18,"unit":"百万円"}]}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":4820,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":1,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":439,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":163,"unit":"百万円"},{"項目":"環境対策費","value":83,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":1,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（『該当事項はありません』）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":["上海帝奥科電子科技有限公司"]},"除外":{"会社数":1,"社名":["Tokyo Ohka Kogyo Europe B.V."]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: {"value":42600000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":2439651,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 材料事業は、5G・IoT関連やデータサーバー向けなどの旺盛な半導体需要に支えられ、半導体用フォトレジスト、高密度実装材料、高純度化学薬品の販売が好調に推移した。利益面では、原材料価格の高騰があったものの、営業活動の成果や高付加価値製品の売上増加が寄与した。装置事業は、部品調達の遅延や渡航制限による装置立ち上げの長期化で減収となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2021年12月期決算短信〔日本基準〕（連結）」である。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は、1,400億55百万円（前年度比19.1％増）」「営業利益は207億7百万円（同32.8％増)」「親会社株主に帰属する当期純利益は177億48百万円（同78.8％増）」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は117,585百万円から140,055百万円、営業利益は15,589百万円から20,707百万円に増加している。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益20,707百万円、経常利益21,664百万円、親会社株主に帰属する当期純利益17,748百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2021年12月期実績の営業利益20,707百万円、2022年12月期予想24,600百万円、前年度比18.8％と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益に「投資有価証券売却益4,820百万円」、特別損失に「合計687百万円」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当該減少額439百万円を減損損失として特別損失に計上」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「材料事業の売上高は前年度比20.0％増、営業利益は29.6％増。装置事業の売上高は17.1％減で、営業損失290百万円を計上している。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「前年の売上高117,585百万円・営業利益15,589百万円、当年の売上高140,055百万円・営業利益20,707百万円が記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率の推移として、2020年12月期75.3％、2021年12月期71.7％と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「前連結会計年度に比べ31億95百万円減少し197億58百万円の資金収入」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「5Ｇ、IoT関連やデータサーバー向けなどの旺盛な半導体需要に支えられ」「販売が好調に推移し、売上が増加」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「主な要因であります」と要因は記載されているが、原因別の金額・数量分解は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「旺盛な半導体需要」「新型コロナウイルス感染症の影響」が、自社施策として「販売子会社を設立」「営業部門の組織再編」「拡販」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「となりました」と記載され、見通しでは「為替相場は110円／＄を想定」「拡販に尽力してまいります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「自2021年１月１日至2021年12月31日」、予想には売上高162,100百万円、営業利益24,600百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料価格の高騰」「世界規模のサプライチェーンリスク」「部品調達の遅延」「渡航制限」「為替相場は110円／＄を想定」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「売上高、営業利益、経常利益、純利益について、前連結会計年度と当連結会計年度の数値および前年同期比が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「Tokyo Ohka Kogyo Europe B.V.は清算結了したため連結の範囲から除外」「新たに設立した上海帝奥科電子科技有限公司を連結の範囲に含めております」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「tok中期計画2021の進捗については、以下の通り」として、売上高、営業利益、ROEの業績目標と実績を記載している。」）